【一覧表】シニア向け分譲マンションと有料老人ホームの特徴の違い
シニア向け分譲マンションと有料老人ホームの違いは、費用や入居条件、契約方式などさまざまです。
シニア向け分譲マンションと有料老人ホームの違いを以下の表にまとめました。
シニア向け分譲マンション | 有料老人ホーム | |||
---|---|---|---|---|
介護 | 付き住宅型 | 健康型 | ||
自立 | ||||
要支援 | ||||
要介護 | ||||
入居金 | 数千万~1億円 | 0~1,380万円 | 0~380万円 | 0~数億円 |
月額 | 利用料10~30万円 | 14.5~29.8万円 | 8.8~19.1万円 | 12~40万円 |
食事の | サービスオプション | |||
介護 | サービス||||
緊急時の対応 | フロントサービスで対応 | |||
終身利用 | (相続可) |
シニア向け分譲マンションとは
「シニア向け分譲マンション」とは、バリアフリーが整備されており、高齢者が生活しやすいよう配慮された分譲マンションです。
老後を活動的に過ごしたい方や富裕層の方を対象とした物件が多く、館内にはフィットネスジムや温泉、シアタールームを併設していることもあります。
有料老人ホームは3つのタイプがある
有料老人ホームは、目的やサービスの内容、入居対象としている人などにより、大きく分けて3つのタイプがあります。
介護付き有料老人ホーム
介護付き有料老人ホームとは、都道府県から、介護保険制度における「特定施設入居者生活介護」の指定を受けている施設です。
そのため、施設内で生活支援サービスや、介護サービス、さらにはレクリエーションやサークル活動、機能訓練などさまざまなサービスを受けることができます。
住宅型有料老人ホーム
住宅型有料老人ホームは、食事や清掃、洗濯などの生活支援サービスを提供してくれる施設です。
「介護付き」とは異なり、 施設の職員が介護サービスを行うことはありません。
要介護認定を受けている場合、在宅介護の場合と同様、訪問介護などの訪問系の介護サービス事業所と個別に契約し、外部の介護サービスを利用します。
なかには、訪問介護や通所介護、居宅介護支援事業所といった 在宅系の介護サービス事業所を併設しているなど、介護サービスを利用しやすいよう配慮している施設も多いです。
入居時に既に要介護状態の方は、こうした併設型の施設に入居すると、入居後の介護サービスが受けやすくなります。
健康型有料老人ホーム
健康型有料老人ホームは、 食事や家事サポートが提供される高齢者向け施設で、まだ元気な高齢者が、できるだけ健康な状態を維持するための設備が充実しています。
ただ、介護体制は整っていないので、もし入居後に介護が必要となったら、契約を解除して退去するのが基本です。
シニア向け分譲マンションと有料老人ホームの入居条件
シニア向け分譲マンションと有料老人ホームのそれぞれの特徴がわかったところで、入居条件を解説していきます。
アクティブ・シニアのためのシニア向け分譲マンション
年齢 | 条件があるところが多い |
---|---|
要介護度 | 自立~軽度の要介護 |
認知症への対応 | 基本的になし |
資産チェック | あり |
また、伝染病などに罹患していないこと、身元引受人がいることなど、施設ごとに独自の入居基準を設けていることがあるので、事前に施設に問い合わせましょう。
入居時から体調が変わり、要介護認定を受けたり、認知症の症状が重症化したりすると、住み続けるのが難しくなることもあります。
もし住み続けられなくなった場合にどう対応するかを、事前に不動産会社などに相談しておきましょう。
有料老人ホームの入居条件はタイプで異なる
有料老人ホームは、施設のタイプによって入所条件が異なります。
有料老人ホームのタイプごとの入居条件は以下で紹介しています。
種類 | 入居基準 |
---|---|
介護付き |
|
住宅型 |
|
健康型 |
|
シニア向け分譲マンションと有料老人ホームの設備
続いて、シニア向け分譲マンションと有料老人ホームの設備を解説していきます。
趣味や健康のための設備があるシニア向け分譲マンション
シニア向け分譲マンションの設備は以下の通りです。
食堂 | |
---|---|
居室内浴室 | |
フロント・窓口相談 | |
機能訓練室 | |
理美容室 |
シニア向け分譲マンションの設備は、 居室をはじめ、食堂やリビングなどの共同生活室、理美容室や医務室、売店などが設置されているのが一般的です。
病気や介護のことが心配な場合は、診療所や訪問介護事業所が入っているマンションを選ぶと良いでしょう。
なかには、高齢者の暮らしを支えるために、看護師や介護スタッフがマンション内に常駐し、健康管理やフロントサービス、さらに緊急時対応などを行っている物件もあります。
共同設備は生活を楽しむためのものが多い
共同設備には、例として以下の設備が設置されています。
- 麻雀卓
- 図書室
- カラオケ
- 園芸などにかかわる趣味設備
- フィットネス用具やプールなどの健康の向上につながる設備
- 家族や訪問客が来たときのためのゲストルーム
設備の充実度は分譲価格に応じても変わるので、どのような設備があれば快適に生活できるかを考え、本人に合った物件を選ぶことが大事です。
有料老人ホームの特色は施設によってさまざま
介護付きも住宅型も、居室面積は個室で13㎡以上と決められていますが、設備は両施設で大きく異なります。
有料老人ホームの設備は以下の通りです。
居室 | 個室、ユニット個室、夫婦部屋、相部屋 |
---|---|
トイレ | 居室内/共有スペース |
浴室 | 居室内/共有スペース |
浴室装備 | 通常浴室/機械浴室 |
食堂リビング | 居室内/共有 |
介護付きと住宅型、それぞれの施設について解説していきます。
介護付きは介護・医療設備が整っている
介護付き有料老人ホームの設備の特徴は、介護度が高い方も生活ができるよう介護、医療系の設備が整っていることです。
多くの施設では「健康管理室」が設置され、看護職員が入居者の健康管理をはじめ、服薬管理など医療面でのサポートを行っています。
住宅型は娯楽設備やリハビリ室などさまざま
住宅型有料老人ホームの設備は、生活上必要となる設備はもちろんのこと、そのほかの設備の充実度が高いです。
施設によっては娯楽関連設備やリハビリ設備、あるいは医療ケアを充実させるための設備を揃えるなど、施設ごとにさまざまな特色があります。
高級な施設であるほど、設備面での充実度も高くはなりやすいですが、必要な設備は人によってそれぞれなので、施設のパンフレットや見学を通して、各施設の設備状況はしっかりとチェックしておきましょう。
シニア向け分譲マンションと有料老人ホームのサービス
それぞれの施設の設備について理解できたでしょうか。続いて、提供されるサービスにてついて解説していきます。
シニア向け分譲マンションには生活支援サービスが充実
シニア向け分譲マンションは、制度上、一般的な集合住宅と同じ位置づけとされています。
そのため、設立に際して介護・医療サービスを行うための人員配置基準や設備基準などはありません。
ただ、入居者の満足度が上がるように、各社さまざまな生活支援サービスを提供しています。
例えば「フロントサービス」では、宅配便の受け渡しや来訪者の受付、共用スペースで行う活動の予約対応、オプションサービスに関する相談などを行ってくれます。
ほかにも、安否確認を行ってくれる「見守りサービス」や、体調が急変したときにかかりつけ医に連絡して必要に応じて救急車を呼ぶ「緊急時対応サービス」などを行っている施設は多いです。
介護が必要になった場合は外部のサービスを利用する
シニア向け分譲マンションに入居中、介護が必要になれば外部業者の訪問介護や訪問看護などと、個人で契約をして利用します。
シニア向け分譲マンションで提供されるサービスは、食事や掃除、洗濯などの生活支援、緊急時の対応です。それ以外は通常のマンションと変わらないため、介護サービスの提供はありません。
ただし、マンションによっては医療施設と連携をしたり、介護施設を併設しているところもあります。
有料老人ホームはケアプランに応じた介護サービス
有料老人ホームでは、どの施設でも基本的に食事の提供や清掃、洗濯などの生活支援サービスを受けることができます。
なお、介護サービスについては、「介護付」の場合は施設の職員や外注先の事業所スタッフによる介護サービスが行われ、「住宅型」などの場合は、個別に介護サービス提供事業者と契約することが必要です。
ほかにも、体の状態に合わせた食事の提供や日々のバイタルチェック、定期的な診療や健康診断、機能訓練など、健康管理や介護予防のサービスを受けることができます。
介護付きでは施設内で介護サービスを利用できる
介護付きでは、特定施設入居者生活介護の認定を受けているため、施設内で充実した介護サービスや医療ケアを受けられます。
施設職員による24時間の介護サービス、日中常駐する看護職員の専門的な医療ケアなど、安心できるサービスが提供されます。そのため、介護度が上がっても住み続けられ、施設を移る必要がありません。
介護サービス費については、毎月要介護度に応じて定額を支払うため月々の費用も把握しやすいです。
介護付き有料老人ホームを探すシニア向け分譲マンションと有料老人ホームの費用
続いて、それぞれの施設の費用を解説していきます。
シニア向け分譲マンションの費用
シニア向け分譲マンションに入居する際に必要となるのは、通常のマンションと同じく、購入時の費用と月々に支払う食費や管理費、修繕積立費などです。
シニア向け分譲マンションの費用の相場は以下の通りです。
入居一時金 | 月額利用料 |
---|---|
数千万~数億円 | 10~30万円 |
立地場所や設備によって費用は変わりますが、通常は購入費用が数千万円以上、月々にかかる費用は食費や管理費、そのほかの諸費用をすべて合計すると10~30万円ほどが相場です。
なお、購入費用は人口の多い都市部ほど高額になり、郊外地域だと安めになるのが一般的です。
施設が提供する付帯サービスが増えると、それに応じて管理費は高くなります。
購入を決める際は、購入時に必要なお金もさることながら、購入後に毎月かかる費用がどのくらいになるのかもきちんと計算しておくことが大事です。
住宅ローンの利用も可能
シニア向け分譲マンションは一般の分譲マンションと同じで、住宅ローンを利用して契約ができます。
毎月の費用負担も通常の分譲マンション同様、ローン返済額に加えて管理費や修繕積立金が必要です。さらに、シニア向け分譲マンションで提供するサービス費なども発生します。
有料老人ホームの費用
有料老人ホームに入居する際に必要となる費用には、大きく分けて、入居一時金とも呼ばれる「前払い金」と、毎月支払っていく「月額利用料」とがあります。
費用の相場は以下の通りです。
施設種別 | 入居一時金 | 月額利用料 |
---|---|---|
介護付き有料老人ホーム | 33.3万円 | 19.4万円 |
住宅型有料老人ホーム | 12万円 | 12万円 |
入居一時金
有料老人ホームの入居一時金は、入居者が住み続ける「想定居住期間」を設定して、その期間の賃料や介護費を前払いします。
想定居住期間を超える期間分の賃料も含まれるため、追加で賃料の支払いを発生しない施設がほとんどです。
多くの施設では入居後91日目以降の入居一時金の30%を「初期償却」として扱い、退去しても返還されません。ただし、3ヵ月以内の退去の場合、クーリングオフが適用され費用は返ってきます。
月額の費用
有料老人ホームの、月額利用料の内訳は以下の通りです。
- 賃料
- 管理費
- 水道光熱費
- 食費
- その他の費用
- 上乗せ介護費
入居一時金方式の施設の場合、入居時に前払い金を支払うことで、家賃部分の費用がゼロもしくは少なくなるので、月額利用料全体が安くなります。
賃料は施設の立地や設備、部屋の広さ・タイプによって変動します。車移動が必須のような郊外地域は賃料が安く、地価の高い都市部は高めです。
また、介護保険制度で定められた人員「入居者3人に対し介護職員1人」よりも多くの職員を配置している施設では、別途上乗せ介護費がかかるので注意が必要です。
シニア向け分譲マンションと有料老人ホームのメリットとデメリット
両施設の基本的な特徴がわかったところで、続いて両施設に入居するデメリットとメリットを解説していきます。
シニア向け分譲マンションのメリットとデメリット
メリット | デメリット |
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メリット:シニアライフを楽しむための環境が完備されている
シニア向け分譲マンションの最大のメリットは、レクリエーション施設やレストラン、映画館、温泉など、娯楽施設が多いことです。
老後を楽しく過ごしたい方にはぴったりの環境で、賃貸やリフォームも自由なので、自分好みの生活ができます。
デメリット:費用が高い
一方で、デメリットは高額な費用がかかることです。購入してからも、管理や修繕費、食費が必要です。
さらに、要介護度が高くなったり、認知症が悪化したりして、外部の介護サービスでは対応できないときは、住み続けるのが難しくなりますので、注意してください。そのような時には、住み替えの検討をおすすめします。
有料老人ホームのメリットとデメリット
メリット | デメリット |
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メリット:施設が豊富で自分に合った施設を選ぶことができる
有料老人ホームのメリットは、施設の豊富さです。
「介護付き」「住宅型」「健康型」と介護度に応じた種類があるだけでなく、施設ごとに特色があるので、自分に合う施設を選びやすいです。
介護の専門知識を持ったスタッフが対応してくれるため、安心できる環境でイベントやレクリエーションを楽しめます。
また、特別養護老人ホームと比べると、種類が多くすぐに入居しやすいこともメリットです。
デメリット:家族と会う時間が限られる場合もある
住宅型は比較的自由に過ごせますが、介護付きは1日の流れがある程度決められています。そのため、生活の自由度は少ないと感じやすく、ストレスがかかる場合もあります。
また、施設によっては家族との面会時間を制限しているところもあるので、事前に確認しておきましょう。
シニア向け分譲マンションと有料老人ホームを検討している方におすすめの施設
ここまでシニア向け分譲マンションと有料老人ホームの違いについて解説してきましたが、理解はできたでしょうか。
最後に、両施設を検討している人におすすめの施設を有料老人ホームも含め紹介します。
サ高住:自由度の高い生活を送りたい方向け
シニア向け分譲マンションは自由な生活ですが、マンションを購入する必要があります。購入は考えていないけれど、自由な生活を過ごしたい方はサ高住がおすすめです。
サ高住は賃貸借契約で、家賃は通常の賃貸物件とほとんど変わりません。そのため、シニア向け分譲マンションより費用が安いため、比較的入居しやすいです。
さらにサ高住では、安否確認サービスや生活相談サービスの提供が義務付けられているので、安心して過ごすことができます。
サ高住(サービス付き高齢者向け住宅)とは?入居条件や食事・認知症対応を解説(有料老人ホームとの違いも)
住宅型有料老人ホーム:充実したサービスを受けたい方向け
住宅型は、食事の提供や掃除などのさまざまな生活援助サービスと外部の介護サービスを自由に組み合わせて利用できるため、一人ひとりに合った生活を送れます。
また、看護職員を配置しない施設でも、外部の訪問看護を利用して医療ケアを受けられて、医療行為を必要とする方も安心です。
さらに、イベントやレクリエーションが豊富で、サ高住よりも入居者とコミュニケーションが取りやすく、仲間と一緒に楽しく過ごしたい方におすすめです。
高級な雰囲気の施設から低価格で入居できる施設まであり、希望する予算に見合った施設を探せます。
【図解】住宅型有料老人ホームとは?入居条件や特徴・1日の流れを解説
介護付き有料老人ホーム:24時間の介護サービスが必要な方向け
介護付きは24時間、介護職員が常駐しているため昼夜問わず介護サービスを受けられ、要介護度が高くなっても安心して入居し続けられます。さらに、日中は看護職員も常駐し、充実した医療ケアも受けられます。
また、看取り対応を可能とする施設も増えており、入居者のニーズに合わせたサービスを提供しているのも介護付きの強みです。
特定施設の認定を受けているため、介護サービスをどれだけ利用しても、費用は定額です。
【特徴がわかる】介護付き有料老人ホームとは?(入居条件やサービス内容など)
シニア向け分譲マンションと有料老人ホームの入居の際の注意点
最後に、シニア向け分譲マンションと有料老人ホームに入居する際の注意点を解説します。
シニア向け分譲マンションはトラブルがあっても解決しにくい
シニア向け分譲マンションは、老人ホームとは違い、購入した時点で所有権が発生して自分のものになります。
そのため、隣人トラブルや認知症の悪化による対人トラブルがあっても、強制的に退去を命じることができません。
施設の場合はルールに従って、退去をしてもらったり、居室を遠ざけるなどの対応をしてもらえますが、シニア向け分譲マンションはトラブルがあっても解決をしにくいです。
常駐スタッフやコンシェルジュが対応することもありますが、間を取り持つ程度で、物理的に解決してくれるケースは稀でしょう。
老人ホームは雰囲気や人間関係がポイント
老人ホームは種類が多いので、介護サービス内容、食事、イベントの充実度、部屋の設備、面会時間など、入居者が希望する条件を具体的にまとめておきましょう。
希望するサービス条件はもちろん、施設の雰囲気も重要。
条件に当てはまっていても、集団生活をする老人ホームで人間関係がうまくいかなければ居心地の悪い空間になってしまいます。
まとめ
シニア向け分譲マンションと有料老人ホームの大きな違いは、「購入して所有権が発生する形」と「月額利用料を支払って入居する形」という点です。
さまざまな娯楽施設で老後をアクティブに過ごせるシニア向け分譲マンションに対して、介護サービスをメインに提供する有料老人ホームでは入居の目的も違います。
また、同じ種類でも施設によって雰囲気や設備状況が違うので、金銭状況と身体状況をみながら、自分にぴったりの施設を探すことが大切です。
- シニア向け分譲マンションは「自立の方」が対象、有料老人ホームは「介護度に合わせて選べる」
- シニア向け分譲マンションの購入費は、数千万円以上が一般的
- 有料老人ホームは3つのタイプがある
- どちらも施設によってサービス内容や費用が大きく違う
シニア向け分譲マンションと有料老人ホームに関するQ&A
高齢者住宅は何歳から入居可能ですか?
シニア向け分譲マンション入居条件に決まりはなく、マンションごとで条件を設定しています。そのため、対象年齢は50歳や60歳からなどバラバラです。
有料老人ホームはタイプによって入居基準は異なり、介護付きは原則65歳以上、住宅型は原則60歳以上、健康型は大体60歳以上となっています。
自立型高齢者マンションは何歳から?
自立型高齢者マンションは、入居できる年齢はマンションによって異なります。そのため、50歳からでも60歳からでも条件に当てはまっていれば入居可能です。
グループホームはなぜ9人か?
大人数だと環境変化が目まぐるしく変化するため、認知症の方にとっては大きなストレスです。認知症の方が穏やかに生活できるように、1ユニットを9人の少人数制にしています。
老人ホームの入居はいつから?
老人ホームの入居対象の年齢は施設によって違いますが、60~65歳以上と設定する施設が多いです。特定疾病の認定を受けている場合は、40~64歳でも入居できる場合もあります。