みんなの介護アンケート
グループホームのメリット
「グループホーム」とは、認知症の方を対象とした老人ホームで、正式名称は「認知症対応型共同生活介護」です。
グループホームでは家庭的な少人数の生活のなかで認知症の症状を緩和させたり、進行を遅らせたりすることを目的とした施設で、５～９名が１ユニットとなり共同生活を送っています。
認知症ケアの教育を受けた介護スタッフの専門的なサポートを受けながら、入居者同士で家事などを分担しあって日々を送ります。
グループホームに入居するメリットは、主に次の５つです。
- 手厚い認知症ケア
- 信頼関係を築きやすい環境
- 役割のある生活を送れる
- 慣れ親しんだ地域で暮らせる
- 地域との交流が盛んである
みんなの介護が実施したアンケート結果も交えながら、グループホームのメリットを一つひとつ見ていきましょう。
手厚い認知症ケア
グループホームに入居するメリットに関するアンケートでは「認知症に特化したサービスを受けられる」と回答した方が最多でした。
冒頭でもふれたようにグループホームでは原則、食事の準備や清掃などは専門職員やボランティアの支援を受けながら、入居者同士で協力して行います。
それぞれの役割を持った自立した生活は身体機能の維持だけでなく、脳機能の活性化やリハビリといった効果が期待できます。
専門スタッフが24時間常駐
自立した生活を目的としているグループですが、もちろん施設職員は24時間常駐しています。
グループホームの施設職員は認知症ケアに深い知見を持っており、入居者一人ひとりに合わせて接し方を工夫しています。
こうした個々に合わせたニーズに柔軟に対応できるのも、家庭的な少人数制を採用しているグループホームならではの魅力と言えるでしょう。
信頼関係を築きやすい環境
グループホームは「１施設につき、原則２ユニット」までと定められています。スタッフや入居者ともコミュニケーションが取りやすい環境が原則だからです。
認知症の方のなかにはたくさんの人が集まっている環境を苦手とする人もいます。
その点、グループホームは１ユニット９人と少人数のおかげで、認知症であってもストレスなく過ごすことができるようにさまざまな工夫がされています。
施設内の雰囲気・設備
グループホームは食堂やリビング、浴室などは共同で利用します。一方で、ほとんどの施設の居室が個室になっているので、プライバシーはしっかりと守られています。
自分の時間を大切にしながら、気が向いたらリビングでほかの入居者との時間を楽しむことができます。
グループホームのサービスとレクリエーション
グループホームで利用できる基本サービスには以下の３つがあります。
- 日常生活の介助
- 見守り・緊急時対応
- 機能訓練
施設内で行われるレクリエーションには脳を活性化させてくれる音楽療法や園芸療法などが一般的です。
認知症にも効果的といわれる手先を細かく動かす手芸などもあり、思い思いのレクリエーションを楽しむことができます。
慣れ親しんだ地域で暮らせる
グループホームに入居するにあたり「入居予定者の住民票がある市町村内の施設に限る」といった条件があります。
これはグループホームが介護保険の「地域密着サービス」に位置づけられているからです。
施設の立地が市町村に限定される一方で、慣れ親しんだ地域で暮らし続けることができるメリットがあります。
認知症の症状が進むと環境の変化に精神的ストレスを感じる方が少なくありません。その点、地域密着型のグループホームはストレスを限りなく緩和されるよう工夫がされています。
地域との交流が盛ん
グループホームは地域との交流を積極的に行っています。
どのような地域交流があるのか紹介しましょう。
地域のなかの「居場所づくり」
地域の方に開かれたミニデイサービスや認知症カフェ、認知症サロンなど、グループホームに入居していないけれど認知症の方の「居場所づくり」に取り組んでいるグループホームもあります。
こうした地域コミュニティへの参加は認知症の進行緩和や介護予防といったメリットがあります。
認知症の啓発活動
「認知症のことをもっと知ってもらいたい」という思いから、地域に向けて認知症サポーター養成講座の開催などで啓発活動をしているグループホームも少なくありません。
厚生労働省の調査によると、約半数のグループホームが啓発活動を実施していることがわかっています。
地域住民への相談支援活動
地域にお住まいの方を対象に認知症にかかわる「相談支援」を行っているグループホームもあります。
厚生労働省の調査によると、約半数の事業所が相談者に対応を行っていました。
グループホームを探すグループホームのデメリット
ここまではグループホームのメリットを紹介してきましたが、ではどのようなデメリットが挙げられるのでしょうか。
グループホームを選ぶ際の注意点を２つ紹介します。
医療依存度が高い方に不向き
グループホームでは医療・看護スタッフの配置は義務化されていません。そのため、有料老人ホームなどと比べると医療ケアに不安が残る事業所もあります。
そのため、要介護度が高い方や医療処置が必要な認知症の方は入居を断られることもあります。
また入居後に経管栄養などの医療ケアが必要になった場合、ほかの介護施設への転居を求められるケースも少なくありません。
「入居待ち」の可能性がある
少人数制のグループホームはもともと定員が少なく、地域で評判の入居したいグループホームが見つかっても、すぐに入居できないケースがあります。
加えて、地域密着型サービスのため、ほかの介護施設のように市町村をまたいで利用できないことも原因のひとつです。
もし、できるだけ早く入居したい方は以下のボタンからお住まいの地域を設定して検索してみてください。空室ありの施設を探すことができます。
即入居可・空室ありの施設を探す良いグループホームの選び方
グループホームは地域密着型の施設です。認知症の方が住民票のある自治体に立地しているグループホームを探すところから始めることになります。
住民票のある市町村で本人にあった施設を選ぶには、次の８つのポイントに注意しましょう。
- 費用
- 立地条件
- 設備
- 介護体制
- 医療体制
- 経営状況
- 施設の雰囲気
- 食事の内容
ではそれぞれの概要を詳しくみていきましょう。
費用
グループホームをはじめ、多くの有料老人ホームでは入居する際に、初期費用に「保証金」「入居一時金」を支払う必要があります。
実際に支払う金額はグループホームの場合には若干の開きがある程度で、数十万～100万円未満と見ておけば良いでしょう。
入居後は月額費用を支払います。月額費用には次の費目があります。
- 賃料
- 管理費
- 食費
- 水道光熱費
- その他（おむつ代、理美容代、医療費など）
「生活費・その他」の相場は地方によって異なり、平均値は以下の通りです。
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 賃料 | ５万5,000円 |
| 管理費 | 7,000円 |
| 食費 | ３万7,000円 |
| 水道光熱費 | １万5,000円 |
| その他 | 5,000円 |
| 合計 | 11万9,000円 |
居室の大きさや施設の設備、立地する地域などによっても変わり、一般的に都市部の方が高めです。
上記のほか必要となる「介護サービス費」は入居者の要介護度によって変わり、要介護度が高いほど自己負担額は高くなります。
【料金表あり】グループホームの費用はいくらかかる？（入居一時金・月額利用料）
立地条件
グループホームを選ぶ基準としては「立地条件」を意識することが重要になってきます。決め手となるポイントは次の４つです。
- 交通の便利さ
- 近隣に商業施設がある
- 家族が近くに住んでいる
- 災害（水害・地震・雪害など）に強い
グループホームは同じ住民票でなければ入居できないため、住民票と違う地域に希望するグループホームがある場合は、引越す必要があります。
設備
グループホームに関わらず、多くの有料老人ホームは施設ごとで設備が異なります。
特にグループホームの場合、ハウスメーカーが建てる新築から空き家改修型、古民家改修型までさまざまです。
いずれのタイプも設備面で注目したいのは、要介護状態で入居する方々の身体状況に適しているかどうかです。
「車いすでスムーズに移動できるように道路から玄関までのアプローチがバリアフリーになっているか」「廊下やトイレ、各部屋のドアに判断できる目印が整っているか」などが挙げられます。
娯楽設備が充実していても、リハビリ運動系なのか、カラオケ・音楽系などのエンタメ系なのか、自由時間も楽しみながら過ごすことにどれだけ熱心かも大切な判断基準です。
施設によっては面会に訪れた家族のために宿泊できる「ゲストルーム」を用意している施設もあります。
介護体制
グループホームは認知症の方をケアする施設なので、スタッフに認知症の正しい知識や経験があるかでサービスの質は大きく変わります。
またスタッフの人数が多いほど、手厚いサービスを受けられます。
グループホームで受けられるサービスは主に以下の３つです。
- 身体介助
- 生活支援
- 健康管理
それぞれのサービスを一つひとつ見ていきましょう。
身体介助
身体介助では食事や排泄、入浴、清拭、服薬などの介助です。また着替えなどの更衣介助も含まれます。
これらの身体介助はグループホームの利用料金に含まれているため、追加費用はかかりません。
生活支援
生活支援サービスでは、外出時のサポートや居室の清掃、洗濯、買い物の代行などを受けられます。
ただし、週２回や月１回などの利用回数を定める施設もあるため、事前に確認しましょう。
健康管理
入居者の健康管理のため、定期的な健康診断と健康相談を受けられます。施設によっては、介護職員が行うケースもあります。
利用料金に含まれるため追加費用はありませんが、訪問医療の場合は別途料金がかかる場合があります。
医療体制
医療ケアを必要とする方は施設の医療体制（看護職員の常勤・医療ケアの有無）を確認しましょう。
医療施設や病院の法人グループの施設であれば、医療ケアが整っている傾向にあります。運営元はHPからチェックできます。
また、理学療法士や作業療法士が常勤であるといったリハビリ体制も合わせてチェックしましょう。
看取り対応の施設も増えている
医療体制が充実したグループホームが増えているのと同様に、看取りを行う事業所も増えています。
富士通総研が実施した「グループホームのあり方に関する調査」では、看取りを行っている事業所は31％に上っています。
しかし、医療処置や看取りの対応を進めるグループホームは少なくなく、今後も増加することが期待されます。
病院・クリニック併設の施設を探す経営状況
グループホームは長期間の入居になるケースが多いので、安心して暮らすために施設の経営状況を確認しましょう。とくに民間施設が運営するグループホームは倒産のリスクがあるため、注意が必要です。
入居率から経営状況の判断ができます。入居率が半数以下の施設は経営が厳しいと判断しましょう。また、財務諸表から経営状況の確認もできます。
施設の雰囲気
環境の変化で気持ちが不安定になりやすい認知症の方が、安心して過ごせる雰囲気の良い施設かどうか把握することは大切です。
スタッフと入居者が他愛ない会話を楽しんでいる、賑やかな雰囲気など、良好な関係性であれば良い施設だと判断できます。
また、入居者の表情から読み取ることも可能です。
入居者が穏やかまたは生き生きとした表情をしていれば、安心できる施設だと言えます。
こうした施設の雰囲気を確認する方法は以下の３つがおすすめです。
- 施設見学・体験入居
- ショートステイ
- 運営推進会議
それぞれの方法を詳しく見ていきましょう。
施設見学・体験入居
施設見学・体験入居でより施設の雰囲気を知ることができます。
施設見学をする際は、普段の様子を知るために人が集まる時間帯を選びましょう。
例えば、昼食時はスタッフが入居者に対応している様子がわかります。また、レクリエーションタイムならプログラムの盛り上がりを通じて入居者と施設職員との関係性が確認できます。
また、体験入居ではグループホームの一日の流れがわかります。一日の流れは施設ごとに違うので、体験入居から自分の生活リズムと合っているか確認しましょう。
「みんなの介護入居相談センター」では入居相談から、見学予約まで無料で行っています。お気軽にご相談ください。
認知症ショートステイ
ショートステイとは、宿泊を伴う介護保険サービスの一つです。
30日間を上限に利用できることから、体験入居よりも長い期間を施設で過ごすことが可能です。
ただし、入居を希望するグループホームの居室に空きがある場合にのみ利用可能です。
小規模多機能型居宅介護とグループホームの併設メリット
小規模多機能型居宅介護（小多機）とは介護保険サービスの一つで、「通い・訪問・宿泊」の３つのサービスを１つの事業所で受けることができます。
事業所によっては小多機とグループホームを併設しているケースがあります。そうした施設では比較的ショートステイなども利用しやすいでしょう。
運営推進会議
運営推進会議とは、施設側が入居者家族や地域住民などに対して、施設内で提供しているサービス内容などを伝える場です。
もちろん、グループホームに入居していない方も参加でき、入居者の生活の様子やスタッフの対応がわかります。
食事の内容
グループホームでは、スタッフとほかの入居者と一緒に協力して食事をつくります。その際に、スタッフのサポート体制が整っているかチェックしましょう。
また、身体状況に応じてミキサー食などの介護食（治療食含む）への対応も可能か確認しましょう。
手作りの食事を提供する施設を探す
グループホームに入居するまでの流れ
この項目では、グループホームに入居するまでの大まかな流れを紹介します。
１. 施設を探す
スムーズな施設選びをするために、まずは希望条件を決めましょう。例えば、周辺環境、立地条件、初期費用、月々の費用、サービス内容などがあります。
取り上げた希望条件から優先順位を決めて、当てはまる施設をいくつかピックアップし、パンフレットを請求します。
２. 見学
雰囲気を知るうえで施設見学は最も重要です。また、契約時には施設見学をしていることが必須となるため、必ず実施しましょう。
見学は一つの施設に絞らず、複数の施設の見学がおすすめです。ほかの施設の特徴・理念と比較することで、施設の違いが一目で把握できます。
３. 契約・入居
契約までの主な流れは以下の通りです。
- 必要書類の準備
- スタッフとの面談
- 入居審査
審査では要介護度や健康状態、経済状況の３つを施設側がチェックします。詳しくは以下の記事で解説しているので、合わせて確認しましょう。
【図解でよくわかる】老人ホーム入居までの流れ（見学・体験入居・契約）
医療依存度が高い方は「介護付き」
グループホームは医療体制が不十分な施設も少なくありません。また、認知症や介護度が重度化した場合、退去を求められる可能性があります。
そうした際に、グループホームに代わる選択肢として検討したい施設が「介護付き有料老人ホーム」です。
介護付きは医療体制と介護サービスが充実した施設です。
以下では「介護付き有料老人ホーム」をおすすめする理由を３つ紹介します。住宅型有料老人ホームとの違いも解説しているので、一つずつ見ていきましょう。
医療機関との連携体制
介護付きでは以下の健康管理サービスを受けられます。
- 検温
- 血圧・脈拍のチェック
- 服薬管理
- 褥瘡などの皮膚疾患や怪我の医療行為
また、有料老人ホームの設置運営標準指導指針に「協力医療機関」を定めているので、協力体制の義務があります。そのため、介護付きは医療ケアが整っている施設が多くあります。
重度の認知症にも対応
グループホームと同様、介護付きも手厚い認知症ケアを受けられます。
グループホームでは入居者もサポートを受けながら家事をしていましたが、介護付きはスタッフが食事を用意したり居室の掃除をしたりします。
そのため認知症の進行により、自分で家事を行うことが難しくなった方も安心して任せられます。
転居の心配がない
介護付きは要介護５に対応しており、充実した介護サービスを受けることができます。
また、基本的に終身での利用が可能です。医療体制が整い、看取りや重度ケアにも対応していることから転居の心配もありません。
環境変化が苦手な認知症の方が、住み慣れた施設で安心して過ごせる環境が整っています。
グループホームと介護付きの違い
すでに紹介した通り、グループホームは「認知症の方」「同じ住民票の地域内の施設」しか入居できません。
１ユニット５〜９人以下の少人数グループで家事分担しながら共同生活を送るため、ある程度一人で身の回りのことができる方が入居しています。
一方で、介護付き有料老人ホームの場合は地域に縛られることなく施設を探すことができます。
もっと詳しく違いを知りたいという方は以下の記事で詳しく解説しています。
グループホームと有料老人ホームの違い（費用・入居条件・認知症対応）
介護付き有料老人ホームを探す
グループホームの役割
入居対象を認知症の方としているのが、グループホーム。
厚生労働省の調べによると、2001年には全国で1,273ヵ所しかなかったグループホームですが、2013年には１万2,152ヵ所にまで増えました。
これからも認知症の方は増えると予測されるため、グループホームの需要は高まるでしょう。
以下は2018年に公益社団法人日本認知症グループホーム協会が全国1,741ヵ所の自治体を対象に実施したアンケート結果をまとめた表です。
以下で代表的な役割について解説します。
安心・安全な住まいの提供
アンケート対象者の88.9％が、「安心・安全な住まいの提供」ができている事業所が多いと回答しています。
グループホームで働くスタッフは認知症に精通しています。なかでも管理者は自治体が実施する「認知症介護実践者研修」と「認知症対応型サービス事業管理者研修」の修了が義務づけられています。
そのため、本人はもとよりご家族も、ほかの介護施設に入居するよりも安心感が得られます。
個別ケアの提供
アンケート対象者の72.5％が「個別ケア」ができている事業所が多いと回答しています。
グループホームの目的のひとつに、できることはなるべく入居者自身がする「自立支援」があります。
炊事や洗濯、買い物や掃除など、生活全般にかかわることをスタッフのサポートがあるとはいえ入居者自身で行えることは、ほかの介護施設にはない喜びにつながります。
また、それぞれの特性に合わせて担当する家事が割り当てられているとはいえ、決して無理をさせられることはありません。少人数だからこそ、一人ひとりにあったケアが行えます。
重度化への対応
アンケート対象者の71.1％が「重度化への対応」ができているとも回答しています。
富士通総研が全国のグループホームを対象に行った『グループホームのあり方に関する調査』の回答によると、76％の事業所が「医療連携体制」をとっているでした。
事業所が行っている具体的な医療措置の内容は、以下の表をご覧ください。
| サービス内容 | 事業所数 | 割合 |
|---|---|---|
| 褥瘡の処置 | 2,753ヵ所 | 61.9％ |
| 在宅酸素療法 | 2,664ヵ所 | 59.9％ |
| 膀胱カテーテルの管理 | 2,173ヵ所 | 48.9％ |
| 点滴管理 | 2,060ヵ所 | 46.3％ |
| 人工肛門・人工膀胱の管理 | 1,967ヵ所 | 44.3％ |
| インシュリン注射 | 1,940ヵ所 | 43.6％ |
| 痰の吸引 | 1,917ヵ所 | 43.1％ |
| 人工透析に関わる管理 | 1,869ヵ所 | 42.0％ |
| 中心静脈栄養 | 1,841ヵ所 | 41.4％ |
| 胃ろう・経管栄養 | 1,761ヵ所 | 39.6％ |
| ガン末期の疼痛管理 | 1,747ヵ所 | 39.3％ |
| カテーテル | 1,630ヵ所 | 36.7％ |
| 人工呼吸器の管理・気管切開の処置 | 1,570ヵ所 | 35.3％ |
| その他の医療行為 | 1,715ヵ所 | 38.6％ |
この数字からもわかるように、多くの事業所が医療処置や重症化への対応に力を入れています。
看護師が常駐したり、近隣の訪問看護ステーションと連携したりするグループホームもあります。
グループホームの定員数の推移
グループホームの定員数は、高齢化が進展するに伴い、年々増加しつつあります。
厚生労働省のデータによると、2000年当時の定員数は5,450人でしたが、2014年時点では18万4,500人まで増えています。
しかし、定員数は１ユニットあたり９名と少ないため、自分が住んでいる地域に入居したい施設があったとしても、即入居できるとは限りません。
早めの入居を考えているならば、１つの施設だけでなく複数の候補をピックアップし、その中から最適の施設を選択するという方法も考えておくと良いでしょう。
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