【種類で比較】老人ホームの入居条件一覧（年齢・要介護度・認知症など）

老人ホームの５つの入居条件

入居条件の一覧

老人ホームや介護施設への入居にあたって、確認したい入居条件を見ていきましょう。

おさえておきたい入居条件は次の５項目です。

各項目についてはページ内で一つひとつ解説しています。

施設に入居できる年齢

５つ入居条件と同様に、注意したいのが「年齢」です。

老人ホームの種類や施設によって、入居対象としている年齢は異なります。

実際、多くの施設が「60歳以上」「65歳以上」を条件としている一方で、特定の条件を満たした場合は60歳未満でも入居できるケースがあります。

ページ内では「施設種類ごとの対象年齢」や「実際に入居している方の平均年齢」などを解説しています。

1. 要介護度

老人ホームに入居するには、施設の種類ごとに定められている要介護認定の条件を満たす必要があります。

「要介護度」とは以下の３つに分類されます。

要介護は全部で５段階ありますが、最も重い「要介護５」の段階になると、ほぼ寝たきりの状態です。

要介護度については以下のページで詳細に解説しています。

公的施設である老健、介護療養型医療施設、介護医療院はいずれも入居条件は「要介護１以上」です。

特養は原則「要介護３以上」ですが、特別な事情がある場合に限り、要介護１～２の方も入居対象とみなされます。

なお、民間施設は施設のタイプによって条件が異なるので注意しましょう。

要介護認定を受けていなくても、老人ホームに入れる

老人ホームには元気なうちから入居できる自立型老人ホームもたくさんあります。

自立型老人ホームでは、食事や健康チェックなどのサービスに加えて、サークル活動やレクリエーションを豊富に用意している場合が多いです。

また、フィットネスジムや温泉などを設置している老人ホームもあり、入居後は悠々自適な暮らしを楽しむことができます。

自立の方が老人ホームに入居する場合、自分の趣味や入居後にやりたいことなど、どんな生活を送りたいのかをイメージして施設を探すと良いでしょう。

老人ホームは寝たきりの状態にも対応している

一般的に「寝たきり」と呼ばれる状況は、要介護４～５に相当します。自分で体勢を変えられない、トイレに行けないなど、一人での生活が困難なレベルを指します。

寝たきりの場合「入居を拒まれるのではないか」といった懸念を持つかもしれませんが、その心配はありません。

寝たきりでも入居できる施設は多くあります。重要なのは「寝たきりかどうか」ではなく、「寝たきりの状態で、どの介護が必要なのか」です。

「介護が必要か」「それはどの程度なのか」などの程度の差により、合う施設やそうでない施設があると考えていいでしょう。

2. 認知症

認知症の度合いによって入居できない施設もある

有料老人ホームの中には、認知症の有無によって入居できない施設もあります。

また、認知症の方を受け入れている施設でも、認知症の度合いによっては、入居できないケースもあるので注意が必要です。

たとえ入居時に認知症ではなくても、入居後に認知症となり状態が悪化した場合、退去を求められる可能性があります。

入居時に、将来的に認知症になったときにどこまで対応してくれるのかを確かめておきましょう。

認知症の方が増えている

現在、日本には2012年時点で約462万人の認知症の人がいると言われています。

以下の表は認知症を有する高齢者人口の推移をグラフにしています。

少子高齢化に伴い、今後も認知症の方は増えていくことが見込まれています。

なお、要介護度とは別に、希望する施設が認知症の方を受け入れてくれるかを確認する必要があります。

受け入れ体制が整っていない施設もあるので、ホームページやパンフレットなどで確認しましょう。

「みんなの介護入居相談センター」では、無料で入居相談を受け付けています。

施設の資料請求や見学予約、受け入れ体制について、あなたに代わって行いますので、ぜひ活用ください。

入居相談をご希望の方は以下のボタンから問い合わせていただけます。

3. 医療依存度

入居中に病気や怪我で医療処置が必要となった場合、医療体制が整っていない施設では、退去を求められる場合があります。

医療依存度が高めの方は、相応のケアを受けられる施設を選ぶことが大切です。

医療措置が必要な場合は、以下の対応が可能な施設へ入居しましょう。

では上記対応ができる施設を詳しくみていきましょう。

看護師常駐の老人ホームなら安心

糖尿病の食事管理、胃ろうやカテーテルといった医療処置など、入居者が必要とする医療ケアに応じて、入居基準を設定している老人ホームも少なくありません。

医療ケアはその人の命にかかわる大切なライフラインなので、きちんとした医学管理下のケアが受けられることは施設選びの必須条件です。

【施設の種類で比較】老人ホームで受けられる医療行為の一覧（インスリン・透析・胃ろう）

介護と医療は切っても切り離せない関係であり、介護度が上がれば医療行為を必要とするケースも増えてきます。

本人の持病や既往歴にきちんと対応できる老人ホームかどうかを確認しましょう。

また対応可能な時間帯や医療ケアの範囲は、施設の運営体制によって異なるので注意しましょう。

看護師の配置義務がある施設

医師が常勤している施設としては、介護医療院や老健があります。

ほかにも医療支援が必要な入居者のための施設としては、特養や介護付き有料老人ホーム、グループホームがあります。

ただし、これら施設は看護師の配置が義務付けられているものの、医療機関ではないため、十分な医療ケアが受けられない場合もあります。

医療依存度が高い場合は、医師が常勤している介護医療院や老健を視野に入れましょう。

最近では、サービス付き高齢者向け住宅や住宅型有料老人ホームでも、ほかの施設との差別化を図るために看護師が常駐していたり、訪問介護・看護事業所を隣接させていたりします。

気になる施設があったら看護師がいるかどうかも確認しておくと良いでしょう。

4. 収入

毎月利用料を支払い続ける必要がある

収入や資産をチェックし、支払いが可能かどうかを入居前に確認する老人ホームもあります。

これは将来的に支払いができなくなる事態を避けるためです。

なお、資産がない方や生活保護を受けている方でも老人ホームへの入居は可能です。

生活保護でも入居できる施設はある

生活保護受給者の方でも入居できる施設もあります。そうした施設では、入居費用が生活保護で支給される生活扶助費以下に設定されています。

ただし、すべての施設が入居可能ではないため、生活保護受給中でも入居できるのかどうか、前もって施設側に問い合わせておきましょう。

5. 身元保証人・身元引受人の有無

身元保証人と身元引受人とは？

身元保証人・身元引受人は、治療方針などに関して本人に代わって意思決定を行ったり、生活上で必要となる手続きを代わりに行ったりします。

以下で「身元保証人」と「身元引受人」について簡単にまとています。

また、本人の急な体調変化など、緊急時の連絡先としての役割も担っています。

なお、身元保証人と身元引受人が必要な施設は全体の約９割を占めています。

【トラブル事例あり】老人ホームの契約に必要な保証人とは？身元引受人との違いを解説

頼む人が居ない場合は、代行を頼むことができる

老人ホームの中には、身元引受人・身元保証人がいなくても入居できる施設もあります。その場合、身元引受人・身元保証人の代行サービスを利用することになるケースが多いです。

近年では利用希望者の中に単身者で身元引受人となる身内がいない方も増えてきました。

老人ホームの中には、そういった方にも入居してもらう目的で「保証人相談可」などとしている施設あります。

代行サービスでは以下のサービスを提供しています。

身元引受人・身元保証人となる方がいないときは、代行サービスの利用を検討してみると良いでしょう。

年齢も重要な入居条件

60歳か65歳以上が入居の目安

多くの施設では60歳以上、65歳以上が入居の対象者に設定されています。

さらにグループホームや特別養護老人ホーム（特養）では、原則65歳以上が入居条件として決められています。

ただし40歳以上でも、第２号被保険者で特定疾病認定を受けている場合は入居できるケースもあるので、該当する人は確認してみましょう。

【介護保険】特定疾病とは？16種類一覧と診断基準、覚え方（第２号被保険者も対象に）

入居条件から考えるおすすめの老人ホーム

施設を紹介する前に、老人ホームの種類と入居条件を見ていきましょう。

以下は老人ホームの種類別に「年齢」「要介護度」「認知症」への対応をまとめた一覧表です。

【施設別】入居条件と認知症への対応

施設種別	年齢	介護度			認 知 症
		自立	要支援	要介護
介護付き 有料老人ホーム	60歳 以上 ※１
住宅型 有料老人ホーム
サービス付き 高齢者向け住宅
軽費老人ホーム ・ケアハウス	60歳 以上			※２
グループホーム	65歳 以上			※３
特別養護 老人ホーム				※４
介護老人 保健施設
介護療養型 医療施設※５

※１.施設により異なる　※２.介護専用型のみ　※３.要支援２以上
※４.要介護３以上
※５.2023年度末に廃止予定

施設によって、対応できる内容が異なっていることがわかるかと思います。

【一覧表でわかる】老人ホーム８種類の違いと特徴（介護度別・認知症対応）

続いて、入居条件別におすすめの施設を５つ紹介していきます。

24時間が介護が必要なら「介護付き」がおすすめ

入居する方が常時介護を必要とする心身状態であるなら、24時間体制で介護を受けることができる介護付き有料老人ホーム（介護付き）がおすすめです。

介護付きは、民間施設の中でも数少ない要介護５にも対応しています。介護サービス費は要介護度別に毎月定額なので、どれだけサービスを利用しても費用は一定です。

また看取りにも対応しているので、終身利用もできます。

費用は全般的にやや高めですが、介護付きの中には入居一時金０円の施設もあり、その場合は初期費用をおさえて入居できます。

【特徴がわかる】介護付き有料老人ホームとは？（入居条件やサービス内容など）

日常生活の一部に介護が必要なら「住宅型」がおすすめ

住宅型有料老人ホームは、特養や介護付きのように常時介護サービスを必要とせず、その時々で必要なサービスを利用したい方におすすめです。

入居後は生活支援サービスを利用できるので、自宅での生活のように家事に追われることもありません。

要介護度が自立～軽度の方向けの施設で、入居者にはお元気な方も多く、イベントやレクリエーションが日々活発に行われている施設が多いです。

老人ホームで楽しい老後生活を送りたいと考えている方にはおすすめの施設といえます。

【図解】住宅型有料老人ホームとは？入居条件や特徴・1日の流れを解説

介護をあまり必要としない方は「サ高住」がおすすめ

サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）は自立や要支援の方でも入居できる施設で、制度上の区分としては老人ホームではなく賃貸住宅とされています。

館内はバリアフリーが完備され、入居後は安否確認と生活相談のサービスを受けることができます。自立の方や日常生活の一部に介護サービスの利用を考えている方に適した施設です。

サ高住の特徴の一つが、入居者の自由度の高さです。外出や外泊を自由にできることも多く、自宅同様の生活を送ることができます。

サ高住（サービス付き高齢者向け住宅）とは？入居条件や食事・認知症対応を解説（有料老人ホームとの違いも）

認知症の方なら「グループホーム」がおすすめ

グループホームは認知症の方のみが利用できる施設です。そのため、介護職員は認知症ケアの知識・スキルを豊富に持っています。

入居後にユニットと呼ばれる数人～９人ほどのグループを組み、ユニット単位で共同生活を送ります。

職員によるケアもユニットごとに行われるのが基本です。１つのグループホームにつき１～２ユニットで運営されていることが多く、入居者が少人数なので職員の目が届きやすいです。

認知症ケアに重きを置いている施設を探している方にとって、グループホームはおすすめの施設といえます。

【図解】グループホームとは？入居条件や認知症ケアの特徴・居室の種類を解説

予算をおさえたいなら「ケアハウス」がおすすめ

ケアハウスは、自立して生活できるものの一人暮らしの生活に不安を抱えている方、さらに入居費用をできるだけおさえたいと考えている方におすすめの施設です。

ケアハウスの入居費用は、入居金はかかっても30万円程度であり、月額利用料も６万円～17万円程度におさえることができます。

経済的に無理をかけることなく、生活上の支援を受けながら安全に生活できるのは魅力です。

低価格といってもサービスは充実していて、介護型の場合は食事・入浴・トイレなどの介護サービスを受けることができます。

居室のタイプも原則個室となるので、プライベートな空間を確保することも可能です。

【特徴がわかる】ケアハウスとは？入居条件や費用・軽費老人ホームとの違い

要介護３以上なら「特養」も選択できる

特別養護老人ホーム（特養）は、ケアハウスと同様に低価格でありながら、介護付きと同等の手厚い介護サービスを受けることができます。

費用が安いこともあって人気が高く、現在は入居待機者の多さが課題となっていて、施設によっては半年～１年入居待ちとなる場合もあります。

また入居要件が要介護度３以上と定められているので、要介護２以下の方や自立の方は原則入居対象外です。

【わかりやすく解説】特養（特別養護老人ホーム）とは？入所条件・費用・申し込み方法

老人ホームの入居条件に関するQ＆A

老人ホームを一時的に利用することはできる？

老人ホームを一時的に利用することは可能です。
一時的に老人ホームを利用することを「ショートステイ」といい、30日以内の利用なら介護保険が適用されます。

利用対象は65歳以上の要支援・要介護認定を受けている方ですが、特定疾病により要介護認定を受けた方は40歳～64歳でも利用可能です。

介護者の体調が崩れて介護がしばらく難しい場合や、施設の雰囲気を知りたい方はショートステイをご利用ください。