介護療養型医療施設(療養病床)とは

介護療養型医療施設(療養病床)の特徴

費用・料金
入居にかかる費用は、家賃・食費・光熱費、その他日常生活にかかる雑費などが必要となり、入居一時金はかかりません。特養や老健と比べ、医療費の負担が大きいのも特徴です。負担すべき額は、本人や扶養義務のある家族の世帯収入・課税状況の他、相部屋・個室ユニットなどの部屋タイプによって異なります。
入居の条件 要介護 入居期間 長期利用
入居一時金
(目安)
なし 月額利用料
(目安)
ユニット型個室:25万円
多床室(相部屋):917万円
≫介護療養型医療施設の費用の詳細はこちら
入居条件
対象者は、原則65歳以上で「要介護1」以上の介護認定を受けていることが条件になります。その他、伝染病などの疾患がなく、病気での長期入院などを必要としないことなど、施設によって条件が異なります。入所の申請には、施設への申し込みから面談・主治医意見書・診断書を通して、本人の健康状態や介護度を審査し、入所判断を行っています。
介護・看護
看護師や医師、介護福祉士、管理栄養士などの専門スタッフによって医療・看護が提供される施設となります。そのため、それぞれに特化したサービスを受けられる他、もちろん介護サービスの体制も万全。あくまで“療養”を根底にした各種サービスを受けることができます。
そうした特徴のため、一般的な有料老人ホームなどで提供されている生活支援サービスやレクリエーションなどは、あまり期待できないというのが現実です。そもそも、そういったサービスの利用を考えている人は、入居すること自体が難しいと思われますが、日常生活上のサポートやレク、イベントなどを期待する場合は、民間が運営する有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅への入居を検討すると良いでしょう。
施設設備
施設設備・人員基準には、厚生労働省の指定する「指定介護療養型医療施設の人員、設備及び運営に関する基準」を満たす内容となります。

療養病床は廃止の方向 受け入れは新型老健

介護療養型医療施設は、医療や看護を必要としない入所者が多く占めており、長期的な医療コストや社会保障費の圧迫などの理由により、厚生労働省により廃止の方向で、通常の老健より医療面に充実した「新型老健」と言われる新しい介護施設への転換が予定されています。

介護療養型医療施設の施設設備について

介護療養型医療施設は、病院に併設されていることも多く設備は通常の入院病床に近い環境です。

1人あたりの床面積は6.4u以上と指定されていて、居室のほとんどが多床室。従来型の多床室となるため、4人部屋が半数近くとなっています。居室の他、食堂や談話室、機械浴室、診療室、洗濯室、健康管理室、共同トイレなどがあります。

<介護療養型医療施設の設備指定基準>

  • 病室(従来型:1人あたり6.4u、ユニット型:1人あたり10.65u)
  • 機能訓練室(40u以上)
  • 談話室
  • 浴室(身体の不自由なものが入浴するのに適したもの)
  • 食堂(1u×入院患者数以上)
  • 廊下(幅1.8m以上 ※中廊下は2.7m以上)

介護療養型医療施設の病床は、重介護者のための「介護療養病床」と「老人性認知症疾患療養病床」と呼ばれる重度の認知症の方のための病床が分けられ、どのようなサービスを利用するかによって入る居室のタイプが異なります。

最近では、入居者の状態に合った介護を適切に行うために、多床室以外にユニットケアを行う「ユニット型個室」や「ユニット型準個室」なども増えています。準個室は大部屋を、天井まで届いていない高さの壁を設置することで個室のような環境に変えたものとなっています。

ちなみに利用料金は「ユニット型個室」「ユニット型準個室」「従来型個室」「多床室」の順に高額となっているので、予算に合わせて選びましょう。施設によっては、個室や準個室はなく多床室のみという場合もありますから、居室環境にこだわりのある方は、事前にどのような部屋のタイプがあるのかを調べておくといいでしょう。

介護療養型医療施設の人員体制について

看護・医療スタッフが充実

長期間入所することができる介護療養型医療施設は、他の介護老人保健施設や特別養護老人ホームと比べて医療体制の充実がなによりもの特徴です。国の指定する施設区分としては、介護療養型医療施設は「病院」として位置づけられています。

そのため、100床あたりの人員配置は医師が3人、看護職員が17人、介護職員が17人と介護保険3施設のうち最も医師の配置人数が多い施設となっており、医療ケアが必要な方にとっては安心できる体制と言えます。

介護療養型医療施設の人員基準

100床あたりの配置人数
医師 3人以上(1人は常勤)
看護・介護職員 それぞれ17人以上
リハビリスタッフ 理学療法士又は作業療法士が適当数
介護支援専門員 常勤1人以上、100:1を標準

医師、看護職員、介護職員以外に介護療養型医療施設で働くスタッフは以下の通り。多彩な専門分野を持ったスタッフが入居者の生活を支えることとなります。

  • 医師、薬剤師、栄養士
  • 看護職員
  • 介護職員
  • 理学療法士、作業療法士
  • 介護支援専門員

介護療養型医療施設のメリット・デメリット

介護療養型医療施設は、他の介護施設と異なる点も多いため、入居にあたってしっかりとメリット・デメリットを把握しておきたいところ。ここでは入居難易度や入居後の生活なども含めてメリット・デメリットをしっかりと整理しておきましょう。

メリット デメリット
入所一時金が不要 終身利用は約束されていない
医療ケアが充実 医療加算によっては費用が割高
容態が悪化しても一般病棟への移動が用意 相部屋の場合はプライベートスペースが少ない
機能訓練が充実 入居難易度が高い
介護度が高くても入居可 行事・レクリエーションは少ない

メリットについて

介護療養型医療施設に入所することのメリット

何と言っても介護療養型医療施設のメリットは、医療ケアの充実です。医師は入所者100人に対して3人配置され、最低1名は常駐ですし、病院に併設されていることも多いですから、胃ろうやカテーテル、インスリン治療、たん吸引などの医療ケアが常時必要な方や寝たきりの方にとっては利用価値の高い施設です。

また、一般病棟を併設していることも多いですから、容態が悪化すればすぐに一般病棟に移ることができる点も人によっては大きなメリットとなるかもしれません。更に、専門的なリハビリ知識を持った理学療法士や作業療法士が配置されていますので、寝たきりであっても機能訓練などをしっかりと受けられる体制が整っているのも大きな魅力と言えるでしょう。

入居にあたって、入居一時金は不要、利用料も民間の有料老人ホームと比べて比較的安い方に入りますから、同じ医療ケアを受ける際に医療保険を使った場合と介護保険を使った場合、介護保険を使った場合の方が安い方にとっては利用メリットが大きいですし、1ケ月で部屋代も含めて相部屋であれば10万円程度から利用できますから、経済的に制限のある方にとっては人気の高い施設です。

デメリットについて

介護療養型医療施設に入所することのデメリット

一方で介護療養型医療施設は、制度の廃止が2017年度末に一旦は廃止の方向性となるなど、今過渡期に立たされている施設です。今もなお介護療養型医療施設のあり方は議論の真っ最中で、2015年4月の介護報酬改定に伴い介護療養病床の新タイプとして「療養機能強化型介護療養型医療施設」が新たに設けられました。

こうした制度の変化がある可能性が大きく、施設の存在がどうなるのかが分からないということは、入所を長期で希望する方にとっては大きなデメリットです。療養病床を持つ病院によっては、介護老人保健移設や医療保険が適用される医療型療養病床への転換を予定している場合もありますので、事前に確認をしないと入所してから「こんなはずでは… 」という事態になる可能性も否めません。

また、本来であれば急性期を過ぎた寝たきりの患者に対して医学的管理を行うことが目的の施設ですから、症状が改善すれば退居を促されるケースもあり、終身利用できるないかもしれないという点は覚えておいた方がいいでしょう。

更に、費用面においても医療処置などが多くなった場合は、別途医療的な加算がつくことから、人によっては入居費用が思っていたよりも高くなる可能性もあります。事前にソーシャルワーカーやケアマネージャーなどにその点は確認をしておく必要があります。

また、一般的な老人ホームに比べて個人のプライベートスペースは少なく、あくまでも病院へ入院≠ニいう色合いが強くなります。生活を自宅と同じように送りたい方にとっては向いていないと言えるでしょう。

介護療養型医療施設の医療体制・医師の役割は?

常時医療ケアが必要な方にも安心の体制

介護療養型医療施設に医療・看護体制について

療養上必要とされる日常的な医療ケアの提供は、介護保険で給付される介護療養型医療施設ですが、利用者の多くが重介護であり、カテーテルや胃ろうなど常時医療管理が必要な方を対象としている施設であるため、医師の持つ役割は非常に大きなものとなっています。

介護療養型医療施設は、急性期ではないものの、医療処置の必要な入居者に対して適切な医療・看護ケアを行っているため、糖尿病などの慢性的な病気の方や認知症などによって徘徊症状のある方も入居ができる点が、大きく他の介護保険サービスを提供する施設とは異なります。

医師が常駐しているだけでなく、多くの介護療養型医療施設が病院内に併設されていることからも分かる通り、家族や利用者本人にとっては安心できる環境です。

医師の役割は適切な療養管理指導と相談・助言業務

厚生労働省が発表する「介護サービス施設・事業所調査」の、2010年10月時点での介護療養型医療施設入所者の平均要介護度は4.36という数字からも分かる通り、比較的介護度の高い利用者が多い施設であることから、介護療養が大量施設に入所した人の多くが何らかの医療ケアを必要としています。

そのため、施設に配置されている医師は日常の医療ケアがきちんと行われているかを管理・指導するとともに、投薬や注射、検査、エックス線診断などの画像診断もその仕事のひとつです。医師による医療サービスであっても、手術や放射線治療などの医療行為を除いては、こうした医療サービスは介護保険で給付されることとなっている点が通常の病院とは大きく異なります。

下のグラフからも分かる通り、療養病床への入所者は平均在所期間が1.3年となっており、特別養護老人ホームよりも短いものの、4割の入所者の退所理由が「死亡」によるものとなっています。

厚生労働省が発表している介護保険施設の平均在所日数の推移を記したグラフ,特別養護老人ホームが1400日を超えるのに対して介護療養型医療施設では400日程度にとどまっていることがわかる

介護療養型医療施設退所者の退所後
家庭(9.3%)
介護老人福祉施設(5.9%)
その他の社会福祉施設(1.3%)
介護老人保健施設(8.3%)
医療機関(31.1%)
死亡(41.4%)
その他(1.8%)
不詳(1.0%)
9.3%5.9%8.3%41.4%31.1%

利用者の退所の3分の1が「医療機関」、4割が「死亡」であることからも分かる通り、介護療養型医療施設の医師にとって、入所者の看取りや容態が悪化した場合のスムーズな医療機関への移動をサポートすることは大切な役割です。

特に、看取りケアという観点からは療養病床の持つ役割はとても大きく、高齢者の終末期を担う場所として適切なターミナルケアが行われるよう、医師が中心となり看護・介護スタッフ更には家族と話し合い、穏やかに最期の時を迎えられるようなケアをどう行っていくのかは大切なことです。

しかしながら、介護療養型医療施設は実態として医療・看護ケアを必要としない入所者も多く、2018年3月末で廃止することが決まっています。廃止後は医療保険型の療養病床もしくは老健のなかでも医療ケアの充実した「新型老健」へ移ることが必要となりますから、今後はこうした廃止後のスムーズな移動を行うためのサポートも医師の担う大切な役割となってくるでしょう。

特別養護老人ホームや老人保健施設との違い

公的に介護保険サービスを提供する高齢者向け施設のなかでも、介護保険3施設と呼ばれるのが特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、介護療養型医療施設です。

それぞれの持つ施設の役割や特徴をしっかりと知っておくことは、適切な介護施設選びの際にも役立ちますので、少しここで整理してみましょう。

介護療養型医療施設は介護保険を利用する病院

介護療養型医療施設と特別養護老人ホームや介護老人保健施設との違いについて

まず大きくこの介護保険3施設で異なるのが、特別養護老人ホームと介護老人保健施設が介護施設という区分になるなかで、唯一、介護療養型医療施設が病院という位置づけとなっている点です。いずれも介護保険給付を受け利用する施設ではありますが、介護療養型医療施設を運営する事業所の多くが病院や診療所である点は、大きな特徴と言えるでしょう。

さらに、関係する法律もそれぞれ少しずつ異なり、介護療養型医療施設は医療法と介護保険法に基づきますが、特別養護老人ホームは老人福祉法と介護保険法、介護老人保健施設は介護保険法が関係法規となってきます。

介護療養型医療施設を利用するにあたっては、他の介護保険3施設と同様に要介護認定を受けていることが前提条件となりますが、外見上は通常の病院への長期入院とほとんど変わりません。

一方で、特別養護老人ホームは要介護3以上の方が利用でき、利用者は介護保険制度に基づいて利用することとなります。しかしながら、何らかの理由で介護保険がどうしても利用できないケースに限って、例外処置として老人福祉法に基づき利用するという少々複雑な立場に立っています。この例外とは、例えば虐待によって介護認定の申請もされていないケースで、認定を待っている間に生命の危険も大きい場合などが当てはまります。

介護老人保健施設は、特別養護老人ホームと病院の中間に位置する施設で、必ずしも利用が入所のみとは限りません。地域のリハビリ拠点ともなっていますので、ショートステイや日帰りで専門スタッフによるリハビリテーションを受けるデイケアサービスを提供している点が他の2施設と大きく異なる点と言えるでしょう。

介護療養型医療施設(療養病床)の現状

廃止が検討される介護療養型医療施設

介護療養型医療施設に入居して介護サービスを利用する高齢者と入居者の訪問診療に向かう医師と看護師

介護療養型医療施設とは、「療養病床」と「老人性認知症疾患療養病棟」があり、長期の介護・医療のケアを必要とする方のための介護保険施設です。

「療養病床」は、主に療養上の医療を必要とする方のための施設。病状が安定期にあり、長期間にわたる療養や介護を行いながら、リハビリを続けており、特養や老健よりも寝たきりなどの介護度の高い人が多く利用しています。

「老人性認知症疾患療養病棟」は、認知症の症状を持つ方の精神的・身体的の療養を目的にした施設。グループホームとは異なり医療的なケアを必要とする認知症患者のための施設となっています。

こうした施設も、国による「施設から在宅へ」という介護の流れを受けて、制度を廃止するか継続するかという議論が長く続けられています。一旦は廃止の方向で決まっていたために、ここ数年は新規開設の動きはなく減少傾向です。

厚生労働省が発表している2000年から2012年にかけての介護療養型医療施設の施設数の推移

とはいえ、施設自体の運営が終了しているわけでは決してなく、入居が必要という判断のもとでは療養病床への入居も可能です。そのあたりの判断は、主治医やケアマネージャーとしっかり吟味してください。

介護療養型医療施設での1日の過ごし方

あくまでも「入院」という認識を

療養病床は有料老人ホームや特別養護老人ホームと異なり、あくまでも病院であることから1日の過ごし方も、老人ホームで生活するというよりは入院をするという方が近いです。

介護療養型医療施設における1日の過ごし方について

基本的な1日の流れとしては【起床→朝ご飯→バイタルチェック→(リハビリ)→昼ご飯→(リハビリ)→おやつ→夕ご飯→就寝】となり、必要な方に対しては、バイタルチェックや食事、入浴介助以外にも個人リハビリプログラムなどが提供されます。

入所者の介護度が高いこともあり、レクリエーションや体操といった余暇活動が少ないため、こうした時間が欲しいという方にとってはデメリットと言える特徴かも知れません。

介護療養型医療施設に入所するための手続きはどこでする?

情報をどこで探すか?

介護療養型医療施設へ入所を希望する場合は、病院のソーシャルワーカーもしくは市町村にある介護保険課、地域包括センターなどで情報を探すことができます。

病院に入院中で、退院後の入所先を探している場合は、ソーシャルワーカーに聞くと転院の手続きもスムーズかもしれません。実際の申し込みにあたっては、介護療養型医療施設に直接行って行うこととなります。

意外と高い入所難易度

介護療養型医療施設は、期間が何度も延長されているとは言え、社会的入院などの問題から廃止が決まっています。2012年から新設されなくなっており、施設数自体も徐々に減少しています。更に、長期で入院する方も多いため、定員が埋まっているところも多いので入所申し込みをしてから数ヶ月は入居するまでかかることがあります。一般的に、入所にあたっては必要な医療ケアが重度である方が優先されます。

どうしても入所をしたい場合は、空きがあるかないかに加えて、申し込みしている人数や、平均どのくらい待機期間があるかなどを担当者から聞き出し、すぐに入所できそうであれば、1つだけではなく2つ、3つと複数施設へ申し込みをしておくことをお勧めします。

入所できるための要件も、制度上は医学管理が必要な要介護1以上の高齢者≠ニなっていますが、それに加えて施設によっては伝染病に罹っていないこと≠ネど独自に基準を設けています。認知症への対応も施設によって様々ですから、重度の認知症の方の場合は入所可能かどうかを問い合わせてみましょう。

制度廃止後の施設の方向性もしっかりと確認を

今すぐ介護療養型医療施設という制度がなくなるわけではありませんので、入所申し込みをすることは可能ですが、長期の利用があらかじめ見込まれるのであれば、入所先の施設が制度廃止後にどのような方針をとるのかを確認しておくことも大切です。

「同一病院の運営する医療療養型病床へ移る」「退所」「老健への紹介がある」など対応も施設によって異なります。前もって施設側の方針を聞いておけば、制度廃止後に行く場所が見つからず途方に暮れてしまうという事態も避けられます。

これから介護療養型医療施設へ入所する場合は、きちんと制度廃止後の対応を考えておくことが何よりも大切な施設選びのポイントかもしれません。

納得のいく介護療養型医療施設を探すポイント

介護療養型医療施設を選ぶ際のポイントについて

介護療養型医療施設を探す際には、一体どのようなポイントがあるのでしょうか? ここで療養病床への入居を検討する際に抑えておきたいポイントをまとめてみましょう。




<介護療養型医療施設選びのポイント>

  • 病院としての評判はいいか
  • 料金体系の加算項目≠ノ要注意
  • 見学は必須、相部屋でも大丈夫か?
  • 職員の対応は介護を意識しているか
  • 一般病棟への切り替えは可能か
  • 長期入所ができるか?

上にまとめた通り、介護療養型医療施設を選ぶ際には、一般的な老人ホームを選ぶ際に気にしたいポイント以外にも色々なポイントがあります。

多くの療養病床は、病院に併設していますので、病院の評判=施設としての評判と考えても良いでしょう。外来対応や入院対応などといった病院の評判は、意外に地元の人の間でも多く聞かれるもの。ご近所の方にもそれとなく聞いてみると、意外と有益な情報があるかもしれません。

また、デメリットでも触れた通り、医療処置は介護保険の加算対象となっていることから、必要な医療処置の数や種類によっては、費用が思ったよりもかかるケースもあります。とかく費用面では食費や部屋代に目が行きがちですが、加算項目を細かく確認してみることも忘れてはいけません。

介護療養型医療施設は、相部屋であることが多いです。法令では相部屋の場合1人あたり6.4uの面積を居住空間として確保することが定められていますが、意外と6.4uは狭いもの。プライベートスペースは少ないですから、その環境で大丈夫かどうか、見学時にしっかりと確認するようにしましょう。

その他にも職員の方の対応や、容態が悪化した場合の対応、長期入院が可能かどうか、制度廃止が予定されているなかでの施設側の方針などもチェックしておきたいところ。納得のいく施設選びのためにも、しっかりと事前に確認してくださいね。

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