いいね!を押すと最新の
介護ニュースを毎日お届け

シニア向け分譲マンション・ケア付き高齢者住宅とは

シニア向け分譲マンションの特徴

シニアライフを安心して楽しく過ごせる住まい

シニア向け分譲マンション・ケア付き高齢者住宅で悠々と暮らす高齢者夫婦

高齢になり、まだまだ元気に暮らせるとはいえ、普段の生活に不安を感じていたり、住みにくさを感じていたりするような健康な高齢者も少なくないでしょう。そんな方の住まい選びの選択肢として、サービス付き高齢者向け住宅や住宅型有料老人ホーム以外に挙がってくるのがシニア向け分譲マンションやケア付き高齢者住宅です。

今は元気に暮らせても、いつ介護が必要になるかは誰にも予想できないことですし、高齢になり医療ケアや生活サポートが受けられる住まいに移った方が安心、と言う高齢者の方も増えてきています。シニア向け分譲マンションやケア付き高齢者住宅と言われる物件は、老人ホームなどの介護施設と違って自治体に届け出をする必要がなく明確な基準がありません。

とはいえ、一般的にバリアフリー設計がなされ、スタッフや看護師が常駐、食事サービスや家事サービスなどを付随していることが共通の特徴として挙げられます。建物内にレストランや温泉施設、フィットネスなど豪華な娯楽設備を兼ね備えている所も多くありますし、人気の物件ではクリニックなどを併設しているところも少なくありません。

費用・料金
入居にあたっては、通常のマンションの購入時と同様に月々の入居費用を支払うのではなく、住宅ローンなどを利用して購入することとなります。お値段も、通常のマンションと同等かそれ以上となっている場合が大多数で、購入費用に加えて月々の管理費、修繕積み立て費、提供しているサービス利用にかかる利用料金などが上乗せされていきます。
購入を検討する場合は、不動産会社で販売されていることも多いですので、問合せてみてもいいかもしれません。また、購入資金はちょっとハードルが高いという方に対しては賃貸物件などもありますので、探してみてもいいでしょう。
入居の条件 自立 要支援 要介護 入居期間 原則、終身利用
入居一時金 (目安) 数千万数億 月額利用料 (目安) 数十万円
入居条件
高齢者の暮らしに配慮したマンションである一方で、シニア向け分譲マンションやケア付き高齢者住宅では、基本的には入居条件として「自立」もしくは「軽度の要介護」を掲げています。年齢制限は特に設けられておらず、認知症などにも基本的に対応していません。
元気な高齢者を対象にした住まいですから、入居後に認知症や重介護になったときのことを考えておく必要もあります。
介護・医療
ケア付き高齢者住宅といっても、介護サービスを利用する際は訪問介護サービスなど在宅系の介護サービスを利用することとなります。高齢者を対象と下住まいであることから、人気の物件の多くは医療クリニックや薬局、介護ステーションなどを併設しています。対応しているサポート内容に関しては、事前にしっかりと確認をしておくことが大切です。
施設内での活動内容
レクリエーションや娯楽施設を活用してイキイキとした老後を過ごす高齢者
元気な高齢者を対象とした住まいならではの高齢者向けのレクリエーションプログラムやカルチャースクールなどを開催している物件も見受けられます。また、館内にはカラオケ室や温泉、フィットネスジム、中にはバーやレストランなどの豪華な娯楽設備を整えている物件もあり、楽しいシニアライフをサポートする体制が整っています。
施設によって備えている設備は異なりますので、ご自身が利用したいと思うような設備があるかどうか、それぞれ確認してみましょう。
施設設備・サービス
高齢者の暮らしをサポートするために、看護師や介護スタッフが常勤して、日々の健康管理サポートやフロントサービス、緊急時の対応などをカバーしている物件も多いシニア向け分譲マンション・ケア付き高齢者住宅。
ハード面でももちろん、高齢者の安全な暮らしに配慮したバリアフリーを採用。また、マンションという言葉からも連想される通り、一般的に居室面積は35〜100uと広々とした設計となっています。キッチンや浴室、トイレなどを完備していると同時に、広めの間取りとなっているためご夫婦での入居の可能な物件も少なくありません。
シニア向けマンションの施設設備・サービスについて

シニア向け分譲マンションは、物件によって設備の充実度も様々で、24時間管理人が部屋に駆け付けることのできる緊急通報装置を居室内や浴室、トイレに設置しているところもあります。高齢者の方の暮らしというものに重点を置き、ニーズの高いものが設置されている点が通常の分譲マンションと大きく異なるところでしょう。

当然、部屋は個室となりますが、サービス付き高齢者向け住宅や有料老人ホームと比べてプライベートな居住空間が広い物件が比較的多いのも特徴です。

付帯設備も充実していて、なかには娯楽設備として、温泉や大浴場、レストラン、プール、ゲストルーム、図書室、カラオケルームなどの設備を備えているところもあり、分譲マンションそれぞれ特徴を出しています。

<シニア向け分譲マンションの主な設備>

  • 居室(概ね35〜70u、トイレ・キッチン付き)
  • 浴室(大浴場や温泉など物件により異なる)
  • 食堂、リビング、カフェ
  • 機能訓練室
  • 健康管理・相談室
  • 理美容室(物件により異なる)
  • クリニック(物件により異なる)
  • 訪問介護事業所など(物件により異なる)
シニア向けマンションの医療体制について

また、医療や介護ニーズに応え、テナントとして建物内に訪問介護事業所やクリニック、調剤薬局などを設置しているシニア向け分譲マンションは人気が高く、発売開始から即完売となることも珍しくありません。

また、生活面ではシニアライフを充実させるためのアクティビティやクラブ活動に力を入れているところが多く、そのメニューも多彩です。自由度の高い生活をサポートするという基本姿勢はどの物件でも共通していると言えるでしょう。

サービスや設備などの充実度も物件によって異なるシニア向け分譲マンション。住替えにあたって、ご自身が「何を不安に思っているのか」「どんな生活をしたいのか」を考えた上で、必要な設備やサービスが整っている物件を選ぶことが後悔しない住まい選びの基本となります。

<提供している主なサービス>

  • フロントサービス
  • 安否確認、生活支援
  • 健康相談
  • 食事サービス
  • アクティビティ、クラブ活動
  • 送迎バスサービス
  • ※外注を含む

24時間管理人常駐も多いシニア向け分譲マンション

シニア向け分譲マンションには24時間体制で管理人が常駐しているケースが多い

フロントサービスがあり、入居者の送迎手配などの生活サポートを行うコンシェルジュに加えて、館内の保守管理・万が一の際の緊急対応などを担う管理人が24時間常駐していることの多いシニア向け分譲マンションは、配置人員に介護施設のような基準はないものの、日中であれば3名程度の人員が配置されていることが多いです。

また、クリニックや介護事業所が併設しているところであれば当然そのスタッフ、食事サービスを提供しているところであれば調理スタッフや配膳スタッフなど、提供しているサービスに応じて必要な職員が配置されています。利用者のニーズに応える形で日中は看護師が常駐しているマンションも少なくありません。

しかしながら、全てのサービスを管理会社が直接提供していることはまれで、多くの場合食堂業者や介護事業所などサービスに応じて外注されていることがほとんどです。

特に医療や介護サポートに関しては、そのサービス内容や充実度、職員配置はまちまち。入居を決める前に納得できるサポート体制やスタッフ体制かどうかをしっかりとチェックしておくことをオススメします。

サービス内容は入居者の総意で変更可能

高齢者の終の棲家として作られたシニア向け分譲マンションは、入居契約が「所有権」契約となり、通常のマンション物件と同じ位置づけであることから、管理運営方法も入居者による管理組合の総会がある場合がほとんど。

有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅と大きく異なるのが、この管理組合の有無。これらの施設では入居者懇談会はあっても、その内容はあくまでも利用者の意見や要望を聞く場であって、管理運営方法について意思決定をする場ではありません。

一方で、シニア向け分譲マンションは、管理組合があるためにサービスの内容や管理方法などを入居者らの意志によって変更することも可能です。

ただし、シニア向けマンションは入居者が高齢であると言う特殊性もありますから、管理組合の理事専任が難しいときには、外部の専門家や専門事業者を管理者として選任するという方式をとっているマンションもあります。

シニア向け分譲マンションと有料老人ホームの違い

資産になるかならないかが大きな違い

シニア向け分譲マンション
ケア付き高齢者住宅
有料老人ホーム
権利形態 所有権(資産となる) 利用権(一代限り、譲渡不可)
入居資格 制限なし 施設によって年齢制限、要介護度など制限あり
費用負担 マンション購入費用 管理費・修繕積立金・食費 固定資産税 介護費用(利用に応じて) 入居一時金 家賃・管理費・食費 介護費用(利用に応じて)
介護 外部の在宅系介護サービス事業所を利用 ホームによって異なる ※介護付き有料老人ホームは運営事業者が提供

シニア向け分譲マンションやケア付き高齢者住宅と、よく似ているのが有料老人ホームです。2つの大きな違いは、権利形態が前者では所有権となるため、家族に資産として残すことができ、当然、売却や賃貸をすることも可能です。有料老人ホームの多くが、本人限りの利用権方式となり、譲渡などもできませんから、資産として考えておきたいという方は、シニア向け分譲マンションが良いのではないでしょうか?

重介護や認知症になった場合の備えもしっかりと

メリット 高齢者にとって住みやすい環境
資産を形成することが可能
広々とした居室
娯楽設備やレクリエーションが充実
デメリット 初期費用(購入費用)が高い
管理費や修繕積立金がかかる
認知症や重介護では住めない

高齢になった際の住まいを考えるにあたって、どうしても考えておきたいのが認知症や重介護になった場合のこと。シニア分譲マンションやケア付き高齢者住宅の場合、介護が必要になった場合は訪問介護サービスを利用することとなります。

物件の中には介護事業所や診療所を併設している場合も多くありますが、こうした訪問介護サービスなどの利用により在宅生活ができる介護度が軽い場合は安心ですが、寝たきりなど介護度が挙がれば介護保険の範囲を超えて介護サービスの利用をしないと生活が維持できなくなるため、かえって介護費用が高額になる場合も少なくありません。

サービス付き高齢者向け住宅とは違い、賃貸ではなく高額な金額で購入する住まいですから、万が一介護度が重度化した場合は介護付き有料老人ホームなどの介護施設に住み替えることも視野に入れて購入や入居を検討しておきましょう。

自立したアクティブシニアに最適!住替えは元気なうちから?

シニア向けマンションの購入に適したシニアについて

ここまでご説明してきた通り、シニア向け分譲マンションはシニアライフを自宅と同じように過ごしたい方のために、安心・安全な環境とサービスを備えた住宅である点以外は、一般の住宅と変わりありません。

食事サービスや健康サポートはあるものの、基本的に日々の生活は自立して行えることが前提となりますから、住替えを考えるならば元気なうちから検討をすることがオススメ。

アクティビティやクラブ活動に力を入れ、娯楽設備の充実した物件であれば元気な高齢者が早めに安心の環境に住替えをして、大いにシニアライフを楽しみたい、なおかつ不動産資産を持っておきたいという方には良い選択肢のひとつです。

ただし、認知症や寝たきりなどの重介護になった場合は訪問介護・看護サービスの利用で生活が維持できなくなる可能性があることは忘れてはいけないのも事実です。

シニア向け分譲マンションによっては、介護が必要になった場合に系列の有料老人ホームなどへの住替えを保証したり、入居優遇制度を設けたりしているところもありますので、介護面での心配がある方はどのようなサポートがあるかを確認しておくと良いでしょう。また、入居時点で介護や医療サポートが必要な場合は介護付き有料老人ホームなどを選択肢として考えた方が賢明と言えます。

資産としての価値はある?

シニア向けマンションの資産としての価値について

先ほどもご説明した通り、シニア向け分譲マンションがサービス付き高齢者向け住宅や有料老人ホームと大きく異なる点は権利形態が所有権≠ナあるという点です。

法的位置づけでは建物の区分所有等に関する法律の下にあり、一般の分譲マンションと同じ扱いです。そのため、万が一介護が必要になり住めなくなった場合には売却や賃貸をするなど不動産物件として活用することができます。また、所有者自身が他界した場合には家族へ遺産として相続することも可能となるのです。

このように資産として活用できる点がシニア向け分譲マンションの大きなメリットと言える一方、資産としての価値が本当にあるかどうかは慎重に考えた方がいい場合も。

例えば入居者が何らかの理由によって住まなくなり、空き部屋を賃貸物件として人に貸したいと思った場合。法的に賃貸や売却をすることは何ら問題がありませんが、入居条件がある物件であれば、新たに賃貸もしくは購入する人が入居条件に満たない場合は、賃貸や売買そのものに運営会社から自粛を求められることもあります。

確かに、シニア向けマンションというコンセプトでコミュニティなどが出来上がっている物件で、その他の世代が住むことはマンションそのものの存在価値を揺るがしかねません。

ご自身が入居していると考えた際、隣の部屋に世代や生活スタイル、価値観のまったく異なる人が入居してきた場合のことを想像すると、運営会社側の要請にも納得がいくものではないでしょうか。

リスクもしっかりと知っておこう!

また、転売をする場合の資産価値がどの程度になるかは、まだまだシニア向け分譲マンションという不動産商品が少ないことから未知数のところがあるというのも現状です。

シニア向け分譲マンション専用の流通市場は未だありませんから、売却を検討していても実際に売却が決まるまでの時間がかかることは考えておいた方が良いでしょう。また、売却価格も一般の分譲マンションからは若干劣る可能性もあります。更に、住まなくなったとしても、売却や賃貸が決まるまでは管理費等の支払いが生じる可能性もありますから、その点も留意しておきたいリスクです。

とはいえ、介護サービスを提供する運営会社の資金繰り悪化などの話題も多く聞かれる今。利用権方式を採用することの多い有料老人ホームは、運営会社の経営悪化によって事業者が倒産した場合、そのまま住み続けられなくなるリスクがありますが、分譲マンションはこうした心配がないことから安心の住まいと言えるのかもしれません。

購入の際に気をつけたいこと

シニア向けマンション購入の前に気をつけたいことについて

ここまで見てきたように、シニア向け分譲マンションの購入を検討している場合には「介護が必要になった場合」のことをしっかりと考えておくことが何よりも大切です。

あくまでも自己所有のマンションとなりますから、購入後は固定資産税や火災保険料、修繕積立金などが毎月の管理費・食費などの基本費用に加えて必要となることをしっかりと計算しておきましょう。

シニア向け分譲マンションは、シニア世代のなかでも経済的な余裕がある人たちを対象に作られている物件ですから、夫婦で年金収入が月あたり25万円ほどある方が基本的な購買層と考えられます。

一見するとサービス付き高齢者向け住宅や有料老人ホームよりも支出が多くなるように見えますが、高額の入居一時金を払っても一定期間住みつづければ入居一時金が返還されないサービス付き高齢者向け住宅と比べれば、10年、15年先にはトータルの費用が安くなることも。加えて、資産として子どもたちに相続できるのだとしたら、選択肢としては候補に挙がってくる方も多いのではないでしょうか?

<シニアマンション購入の際にチェックしたいこと>

  • 将来介護が必要になった場合どうするか
  • 毎月の支出(固定資産税など)は予算内か
  • 運営会社の提供するサービス、設備がライフスタイルに合っているか
  • 介護付き有料老人ホームなどへの住替えサポートがあるか
  • 売却や賃貸しやすい物件か、サポートがあるか
  • 立地は生活しやすい立地か

シニア向け分譲マンションの歴史

シニア向けマンションが誕生して現在に至るまでの歴史について

シニア向けマンションは、日本では1970年代から供給が始まったとされる説があります。1970年代当時は熱海などの保養地などに建てられることが多く、定年退職後の悠々自適な住まいとして考えられていました。

2006年あたりから、高齢化の波を受けて高齢者向けの住まいに対するニーズが高まると同時に、様々なディベロッッパーが購買層をシニアとしたマンション開発に積極的に取り組むようになりました。

「老人ホームには入りたくないが、安心できる住環境とサービスを手に入れたい」「将来資産として家族にゆずれる不動産物件を持ちたい」と考えるシニア層にとって、シニア向け分譲マンションは一定のニーズがあり、今後も開発は進んでいくことが予想されます。

シニア向け分譲マンションの新しい形は多世代共生!?

また、最近注目を集めているのが、シニア向け分譲マンションと子育て世代向けの分譲マンションを一体化させることで多世代共生≠謳う物件です。

核家族化が進み、介護・子育てなどに外部サービスを使わないと生活が維持できないという人が増えているなか、改めて子育てに親世代がサポートをする、老後の暮らしを子ども世代がサポートをするという世代間の支え合いが見直されつつあります。

アメリカでも「CCRC( Continuing Care Retirement Community:継続介護付きリタイアメント コミュニティ)」という高齢者のための居住コミュニティが注目されています。日本では政府がこのCCRCの考え方に着目し、都心に住む高齢者が元気なうちに都心から移り住みセカンドライフを楽しめる環境を地方に作ることで、都会から地方への移住支援に乗り出しています。

具体的には、建設費用や運営費の補助、助成金の拡充、規制緩和がなされた「地方創生特区」の設置などが挙げられますが、いずれにせよこれからの高齢者移住、地方活性化といった政策の大切なキーワードとして、高齢者向けのマンションが挙がっているのです。

こうした風潮を受け、世代間の交流を促す空間と、多世代が自然と共生するためのコミュニティづくり・イベント開催などの仕組みづくりにまで踏み込んだ多世代共生型マンションは、2世代・3世代同居が減少し、世代間の交流が薄くなった都市部のコミュニティ再生という意義もあることから今後ますます増えてくるのかもしれません。

シニア向け分譲マンションに入居したいと思ったら

情報はどこで入手?

シニア向けマンションの情報の入手について

分譲されているシニア向けマンションは、最近ではチラシやCMなどの広告でも目にする機会が多いかもしれません。まだまだ全国に1000以下と数の少ないシニア向け分譲マンション。入居を検討したいと思ったら、こうした広告に注目してみましょう。

多くのシニア向け分譲マンションが、完成と同時に見学会を開催しています。開設から時間が経っていても、直接申し込むことで見学ができますので、気になるところがあれば、まずは見学に行きましょう。

入居をしたいとなったら、まずは入居申込書など必要書類を提出。介護度や資産などの総合的な情報をもとに入居ができるかどうかが決まります。施設によって保証人の有無などの入居条件は異なりますから、こうした条件をまずは確認することが大切です。

いずれにせよ、ある程度まとまったお金が必要になることですから、入居したいと思った後も、しっかりとサービス内容や契約内容などを確認し、納得のいく住まい選びをしていきましょう。

ページトップへもどる
No.1に選ばれました!楽天リサーチ調べ

全国の老人ホーム・介護施設を探す

物件数No.1 空室情報をリアルタイム更新

有料老人ホーム・介護施設の最新の空き状況から一発検索
老人ホームの種類費用、人気の介護施設のランキング
資料請求・見学・相談、全て無料!エリア・路線の相場情報も公開!