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人工透析が必要な高齢者とは

日本の透析患者の現状

人工透析とは?

腎臓の働きが悪くなる疾患が、総じて腎不全。機能として30パーセント以下になると慢性腎不全と呼ばれます。

そもそも腎臓は、体内を巡る水分を調節したり、老廃物をろ過して尿として排出する機能を持っているため、腎不全の状態になると体内に老廃物が溜まり、尿を上手く排泄できなくなってしまいます。

腎臓の機能低下は自覚症状に乏しく、発見された時には手遅れ…というケースも珍しくありません。そうして腎臓の働きが通常の10パーセント以下になってしまうと、皆さんも一度は耳にしたことがあるでしょう、「人工透析」が必要になってきます。

人工透析には血液透析と腹膜透析の二種類があります。その違いについて先にご説明しておきましょう。

  項目 腹膜透析 血液透析
透析方法 透析場所 自宅・会社・学校など 医療機関
透析時間 24時間連続 1回あたり4〜5時間
透析の拘束時間 1回30分、1日4〜5回 1回あたり4〜5時間+通院時間週2〜3回
透析の実行者 患者本人、家族 医療スタッフ
通院回数 月1〜2回 月8〜12回
手術 カテーテル挿入術 血管吻合手術(シャント作成)
抗凝固剤 不要 使用
症状 透析時の問題点 お腹のはり 穿刺痛、不均衡症候群(血圧の低下、頭痛、吐き気)など
日常生活 社会復帰 有利 可能(ただし拘束あり)
感染への注意 不要 必要
入浴 カテーテルの保護が必要 透析日には穿刺部分に注意
スポーツ 可能(ただし水泳や腹圧のかかる協議は避ける) 可能(ただしシャントへの注意が必要)
旅行 制限なし(ただし透析液・器材傾向、または配送が必要) 長期の場合は透析施設への予約が必要
  自己負担 入浴時の保護物品等の購入 通品費用

日本の透析人口

日本透析医学界によると、現在、日本における透析人口は約30万人。学会によれば、この数が減少していくとしていますが、減少していくのは、どちらかといえば若年層から中年層であり、今後は透析人口の80パーセント以上を、高齢者が占めるという状況になる見込みです。

日本透析医学会が発表している人工透析患者の年齢と性別を属性別に表したグラフ

現在の透析人口である約30万人をベースに考えると、高齢者の透析人口が約24万人という計算になり、その数の多さから、高齢者の介護と医療を考える上で、人工透析については真剣に考慮しなければならないと言えるでしょう。

人工透析と介護施設

人工透析が必要な高齢者の受け入れが可能な施設も

若い方の場合、「人工透析=仕事への規制が生じる」というところが問題となりますが、高齢者の場合は、「人工透析=入居できる介護施設が限られる」というところが問題として浮上していました。人工透析には通院が必要であり、そのための労力やコストが問題視されていたのです。

しかし近年、人工透析が必要な高齢者の数が増えたことにより、介護施設側も人工透析患者の受け入れに積極的に。血液透析となると週に2〜3回の通院負荷が、入居者および付き添うスタッフともにかかってくるのですが、そうした問題点を解決すべく、人工透析可能なクリニックが併設もしくは隣接している老人ホームも増えてきたのです。

人工透析の通院負担を考える

人工透析患者の通院のストレス・負担についての解説

血液透析における通院は、経験がある方であればお分かりいただけるのですが、介護者だけでなく本人にとっても、とても大変なものです。これが、高齢となり、足腰が弱くなって…となればなおさらです。

介護施設への入居を考えるとき、家族が通いやすいところ、環境が良いところなどいろいろな選択肢がありますが、人工透析患者にとっては何よりも、人工透析の通院負担が少ないところを選んであげるべきでしょう。

≫人工透析患者の対応が可能な施設はこちら
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