パノラマ
ペースメーカーの対応が可能な施設特集
ほとんどの介護施設で受け入れOK。選択肢は多数！
ペースメーカーとは、簡単に言えば心臓を正常に動かす装置。心臓に電気刺激を与えることで、不整脈などの収縮不全を解消するためのもの。心臓に埋め込む…と聞くとたいそうな機械のように思えますが、安定して動いていれば通院も年に２〜３回と少なくて済み、同時に、医療措置が必要ないため、ペースメーカーを装着しているからといって受け入れを拒否される老人ホームはまずありません。ここでご紹介する施設も数多く、入居一時金や月額利用料、設備やサービス面など、様々な要素からの選択が可能です。よく吟味して、理想の施設を探してくださいね。
ペースメーカー使用者の老人ホームは選択肢が広くて安心
ペースメーカーは、脈の遅い患者むけの精密医療機器です。脈が遅い（除脈）の患者は、軽い作業や安静時でもめまいや息切れなどの症状がおきます。心臓の動きが遅いため、十分な酸素を体中に供給することができないのがその理由です。酸素不足で体が疲れやすくなることも。ちょっと動いただけでめまいや息切れが起きると、なかなか外出しよう、運動しようという気持ちにはなれないでしょう。除脈は患者のQOLを低下させてしまうのです。そんな除脈の患者に対して、ペースメーカーの埋めこみ手術がおこなわれます。
ペースメーカー本体の重さはだいたい20ｇ程度。それほど大きなものではありません。この精密医療機器を体内に埋めこむことで心臓に電気的な刺激をあたえ、心臓の動きを正常にたもちます。
心臓は通常１分間に60～80回の心拍を繰りかえしていますが、除脈の患者は心拍数が１分間に60以下になっています。患者の心臓に異変がおこり「脈がとぶ」「脈拍が一定間隔を超える」逆に「一定間隔以下になる」などの「異常」を感知すると自動的に電気信号をおくり、心臓の動きを正常にする役割をはたします。ペースメーカーには一時的なものと永久型があり、老人ホームに入居する方のほとんどが生涯つかえる「永久型」ペースメーカーを使用しています。
永久型ペースメーカーは本体とリード線（１本ないしは２本）によって構成され、本体もリード線も体内に埋めこみます。ペースメーカーの埋めこみ手術には局所麻酔がつかわれ、約２時間程度の時間を必要とします。本体は電池によって動いているため、５～10年ごとにペースメーカー本体の入れ替え手術をおこないます。入れ替え手術は１時間程度で終了し、日帰りも可能です。ペースメーカー本体も日々進化しており、MRI対応の製品も選択できるようになっています。
ペースメーカー利用者はペースメーカーがきちんと機能しているかどうか、数か月に一度の割合で通院し、プログラマと呼ばれる機器で動作をチェックします。異常がなければ、また数ヶ月後の通院となり、それを繰りかえします。ペースメーカーは非常に信頼性の高い精密医療機器で、検査を受けて異常がなければ老人ホームで特別な医療ケアの必要もありません。日常生活も普通の方と同じように過ごせますので、ペースメーカーの使用がQOL向上にもつながります。
みんなの介護では約9,000施設以上の老人ホームが掲載されていますが、そのうちペースメーカー利用者の受け入れ可能な施設数は約6,043施設となっています。入居可能な老人ホームが多いため、さまざまな施設から条件に合う老人ホームを選択できるのは大きなメリットです。
ペースメーカーとは？心臓での働きについて
ペースメーカーは本体とリード線によって構成されており、永久型の場合は体内への埋めこみが必要です。埋めこまれたペースメーカーは心臓の鼓動をつねに監視しています。脈が急に止まる、脈の間隔が急に早くなる、または遅くなるなどの異常を感知すると自動的に電気信号をおくり、心臓の動きをサポートします。ペースメーカーは主に除脈（脈が遅い）の患者向けとなっており、精密機器を埋めこむことで除脈や不整脈を防ぐことができます。
手術の方法は大きく分けて２種類ありますが、一番多くおこなわれているのは鎖骨下の静脈にリード線を差しこみ、心臓内部まで挿入する方法です。リード線の先端には電極がありその電極が心臓の筋肉に接触しているため、本体からの電気信号を正確に伝えることができます。ペースメーカー本体は鎖骨のやや下、胸部に埋めこまれます。手術では皮膚を切除したり注射をする必要があるため、麻酔は必須です。
手術中の合併症としては「血胸」「気胸」「リード穿孔」などがあります。血胸は静脈を切開してリード線を挿入するため、まれに静脈や動脈を針で傷つけることがあります。そのときの出血が胸のなかにたまることを血胸とよびます。「気胸」は静脈を切開するさいに、誤って肺を傷つけることがあります。傷ついた肺から空気がもれ、それが胸のなかにたまることです。「リード穿孔」はリード線が静脈内に挿入されたとき、まれに血管や心臓の壁を貫通することがあります。
手術後の合併症としては、埋めこんだペースメーカーのリード線が切れる、移動する、傷つくなど。手術後にリード線の位置が移動し、ペースメーカーが正常に動かなくなることがあります。これらの合併症は発生する可能性が低く、必要以上に手術を怖がる必要はありません。手術前は胸部X線撮影や心臓超音波検査、心臓カテーテル検査などいくつもの検査により、安全に手術ができるように配慮されています。手術後もペースメーカーの状態を調べるために胸部X線撮影や採血、心電図モニターによる精密な検査をおこないます。
ペースメーカーを留置した結果、それまでできなかった散歩や軽い運動、外出ができるようになりますのでQOL向上に大きく貢献できます。
ペースメーカーは最新の医療機器のため、入院費用、手術費用がかなり心配になりますが検査費・入院費・手術費は健康保険でカバーできますし、平成19年から高額療養費制度も利用できるようになりました。費用面に関してはとくに心配ないでしょう。
ペースメーカーのケアが必要な方は、老人ホームへの入居後、ここに注意！
ペースメーカーは埋めこみ手術後、１～２か月で位置や動作が安定します。この時期をすぎれば、日常生活にはとくに支障はありません。老人ホームに入所してもとくに問題なく、同じ介護施設の仲間とともに生活することができます。
有料老人ホームでの「ペースメーカーケア」が必要な方の受入割合をチェックしてみましょう。受け入れ可能な割合は約67％。これは人工透析や褥瘡（床ずれ）の患者よりもはるかに高い割合となっており、入所できる老人ホーム数は多い傾向です。
ただ精密医療機器が埋めこまれているため、定期的な通院・外来での診察は必要不可欠。老人ホームへの入居後の注意点としては「定期的な通院が必要である」こと。医療機関によって通院の間隔は違いますが、３か月～半年程度のスパンで、ペースメーカーのチェック（経過観察）をおこないます。リード線の状態や電池の減り具合、ペースメーカーの設定変更が主な内容です。
最近はペースメーカーの動きを遠隔操作で診断できるものも登場。もしかすると将来ペースメーカー利用者は、家庭にいながら遠隔操作で経過観察ができるかもしれません。通院の頻度がそれほど高くないので、老人ホーム入居後でも大きな問題にはならないでしょう。
ペースメーカーの手術を受けた患者には「心臓ペースメーカー手帳」が医療機関より渡されます。この手帳には患者の氏名・住所のほかにも、現在かよっている医療施設の名称や主治医の名前、埋めこまれているペースメーカーの情報、定期検査状況などが記載されています。もしも不慮の事故でほかの医療機関を受診するとき、旅行先でトラブルにあったときは心臓ペースメーカー手帳を提示することで、スムーズな対応が可能となります。空港で金属探知機でのセキュリティーチェックをうける際にこの手帳を係員に見せることで、大きなトラブルなくゲートを通過できます。急変時や事故、ケガなど不慮の事態にそなえて、つねに「心臓ペースメーカー手帳」を携帯しましょう。
ペースメーカーを埋めこんだ患者は、身体障害者の申請をおこなうことができます。各都道府県の福祉事務所に対して申請できます。所定の用紙に必要事項を記入し、身体障害者福祉法が定める指定医師が作成した身体障害者診断書を添付のうえ提出すれば、審査により身体障害者の１～３級に認定されます。身体障害者手帳が交付されると障害者控除、特別障害者控除などの税制上の優遇措置や、自動車税の減免、医療費助成などさまざまな支援制度をうけることができます。
生活保護受給者でも入れる施設特集
生活保護を受けている人でも入居できる介護施設はあり、介護付有料老人ホームなども、最近は生活保護者を受け入れる所が増えてきした。
「入居できても利用料が払えないのでは？」と心配する人もいると思いますが、入居後も住宅扶助や生活扶助などの保護費が受けられるので、施設の月額利用料が保護費や年金収入内で収まれば、毎月の支払いも可能です。
さらに、自治体や介護施設によっては減額措置をとってくれる所もあります。そういった情報は生活保護担当のケースワーカーや地域包括支援センターのケアマネージャーが持っていることが多いので、入居の相談をしてみると良いでしょう。
費用負担の上限額はどのくらいか
費用の上限金額はその人の収入などによって違うため、一概には言えません。生活保護者が介護施設に入居する場合は、住宅扶助などの保護費と、年金収入で費用をまかないます。
毎月もらえる年金額も人によって違いますので、生活保護を受けている人は、市町村の生活保護担当者やケースワーカーなどに自分の費用上限額を計算してもらうと良いでしょう。
生活保護を受けている人は介護保険サービスの利用料が免除されますので、実際に負担する費用は安く抑えられることが多いようです。
年金受給額と老後の費用
年金の受給額は平均どのくらい？
定年退職後の年金受給額は、厚生年金や国民年金を納付した額によって決まります。2016年の厚生労働省の調査によると、大学卒業後すぐに就職してから60歳の退職まで厚生年金を納付し続けた人の場合、年金の平均受給額は、国民年金が毎月５万5,000円ほど、厚生年金が毎月14万5,000円ほど。すなわち毎月20万円ほど年金をもらえる計算です。
しかしこれは一般的な金額であり、もらえる年金は納付していた年数にもより、ずっと自営業を営んでいた人は国民年金のみの給付となります。さらに、障害年金をもらっている人は国民年金を受給できませんので、人によって毎月の年金受給額には差が発生します。区役所の年金課などに行けば概算をしてもらえますので、自分の受給額を教えてもらうと良いでしょう。
老後にはどのくらいのお金が必要か
総務省の資料によると、老後に必要なお金は退職前の生活費の７割ほどとなるようです。例えば月20万使っていた人は、退職後は14万円ほどで生活している人が多い、という統計が出ているのです。
すなわち、年収500万円もらっていた人が60歳で定年退職し、90歳まで生きた場合、500万円×0.7=350万円が１年間の費用となります。月に換算すると、毎月約29万2,000円。一概には言えませんが、毎月の年金額は20万円程度ですので、年金だけではやや現実的とは言えなさそうです。
年金と老人ホーム入居
価格が安い老人ホームは競争が激しい
一般的な有料老人ホームの月額利用料は６万円～20万円程度。厚生年金をしっかりと納付した人なら年金を20万円程度もらえますので、何とか支払える金額ですが、国民年金のみ受給している人は厳しいでしょう。
今の日本では、厚生年金をあまりもらえていない人、国民年金だけの人が多いという現状。さらに、もらえる額も徐々に下がっており、年金だけで老人ホームに入居するのは難しいのも事実です。そのため、ケアハウスのような低価格の施設の競争率がますます激しくなっています。
年金のみでの老人ホーム利用は可能？
年金だけでは厳しいといっても、退職後に年金以外の収入がある人はあまりいないでしょう。年金だけで老人ホームに入居するためには、ケアハウス（軽費老人ホーム）のような格安の施設を選ぶか、生活保護を利用します。生活保護が適用されると月額利用料の中の家賃や介護保険サービス代などが控除されますので、老人ホームでの生活も現実的となります。
一方で、おむつ代などの日用品の費用や、病気の際の病院代などは別途かかるため、年金の収入のみで老人ホームへの入居を考えている人は、しっかりと必要な費用額を計算した上で入居を考える必要がありそうです。
生活保護受給者が老人ホームを探すときに注意するポイント
生活保護の受給金額は、市区町村の家賃相場や物価、世帯人数や収入などによって変わるため、一人ひとり違います。そのため、あくまで一般的な話になりますが、一人暮らしの方の場合、家賃扶助と生活扶助を合わせると、月額は概ね８万2,000円～12万9,000円程度。
特に市町村によって生活保護の扶助額の上限が違いますので、お住まいの場所と違う市町村で老人ホームを探す場合は、上限などを確認しておきましょう。万が一、老人ホームの入居を決めた後にもらえる保護金の限度額が違っていたら、入居を断念せざるを得ないといったケースも存在するようです。
一般的には都心部の方が毎月の費用は高く、郊外や山間部の老人ホームの方が格安な場合が多いです。生活保護受給者が入居できそうな老人ホームを探す場合、都心から離れたエリアで探した方が、入居先が見つかる可能性が高まります。
最近はホームページなどに「生活保護OK」と明記している老人ホームも増えました。書いていない場合も、地域包括支援センターのケアマネージャーに相談することは一考でしょう。
