介護施設での入浴は週何回？一般的な暮らしからは遠いのが現実

先日仕事で調べものをしていると、ある企業が９年前に行った日本人の入浴に関する調査結果が目に留まりました。それによると、風呂場にいる時間の全国平均は約31分であり、男性は約28分、女性約33分で、平均約31分という結果に。また、湯船に浸かる時間の全国平均は約15分。男女別では男性が約14分、女性が約15分だったそうです。また、別の企業が行った入浴に関する調査によると１週間の入浴回数は「毎日入る」が77.2％。「週３～４回」が11.1％、「週５～６回」が5.4％、「週２回」が2.7％、「週１回」1.6％でした。

この調査結果を知った筆者は、これまで自分が勤めてきた特別養護老人ホーム（従来型、ユニット型どちらも）やグループホーム、デイサービスで日本人の平均入浴時間を利用者の方一人ひとりに費やした場合、１日（毎日）にどれぐらいの入浴支援時間が必要になるのか計算してみました。結果は以下の通りです。

冒頭でご紹介した調査結果は、日本人の「一般的な暮らし（のひとつである入浴のこと）」が統計化されたものなのですが、ご覧の通り従来型特養は１日24時間では足りず、ほかの介護施設も毎日これだけの入浴支援時間を確保するのは難しいのが現実。入浴前・入浴後の支援に要する時間も加えれば、なおのことです。となれば、入浴時間・湯船につかる時間を減らす、もしくは入浴回数を減らす（毎日入浴ではなく週〇回とする）しかありません。

この介護保険施設・事業所の現実は、介護施設に入居する要介護状態にある方たちを、日本人の一般的な暮らしから遠ざけてしまっている現実でもあるわけです。

今年に入り、2021年度における介護報酬改定の内容が示されました。その中には、個室ユニット型の定員を、現行の「概ね10人以下」から「最大15人」までとする人員配置基準の緩和が含まれています。この基準緩和の結果は、「人員の確保が難しいうえに、そもそもの労働者の数が減ってきている。だから、配置基準を緩和しないと事業が回らない」という主張が介護保険施設（事業）の経営層から介護給付費分科会やそのほかの会議で出されたことが大きく影響していると思われます。

筆者はその主張（結論）に至るまでの議論の中で、「日本人の一般的な暮らしを基準にして要介護状態にある方たちへの支援を考えることはしなかったのだろう」と感じました。というのも、介護保険施設・事業所の入浴支援の現実だけを踏まえても、「配置される介護職員を今よりも減らして、提供する支援量を減らす」という選択肢は筆者には思いつかないからです。

ここからは介護施設・事業所における入浴支援を考えるのにあたって、一週間に実施する入浴支援回数や時間数について、筆者が以下の状況を基に試算してみました。

まず、40名が週３回入浴するので、一週間に実施する入浴支援は120回です。この120回を７日間で割ると、１日に大体17人の方が入浴することになります。この結果を踏まえて17人が日本人の平均入浴時間である31分入浴する場合、１日の総合入浴時間は533分（８時間53分）です。この時間は浴室を使用する総時間数でもあります。

もし１フロアに1ヵ所しか一般浴室（個浴）がない場合、17人の入浴に９時間近くかかることになります。実際には、浴室や浴槽、入浴用品の準備、着替えやバスタオルの用意、入浴後の整容等の支援もありますから、もっと時間を要するでしょう。

介護保険法の目的には、要介護状態にある方たちの「尊厳を保持」し、「有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるように」していくことが記されています。それは、日本人の一般的な暮らしぶりそのものです。

だからこそ、「さらに労働力が減少していく」「より少ない人手でも回る現場の実現」といったことばかりを題材にして、人員配置基準や介護ロボット・ICTなどを議論するのではなく、日本人の一般的な暮らしの「統計」を基準とした、介護施設に入居する要介護状態にある方たちの今の暮らしについて、「検証」することも必要ではないでしょうか。

そのうえで、要介護状態となり、介護施設に入居したとしてもできる限り一般的な暮らしからかけ離れないようにするための人員配置や設備のありかたについて「検討」を重ね、労働力の減少や介護の生産性向上、建築費用には上限がある、などといった現実との折り合いや着地点を、介護事業の制度設計に携わる方々には見出していってほしいと思います。介護施設・事業所における入浴支援から、そんなことを思った次第です。