パノラマ
機能訓練室・リハビリ室のある施設特集
機能訓練室・リハビリ室の有無は施設選びの選択基準に
高齢になると、加齢に伴った身体機能の低下や、リウマチや関節痛などの病気、はたまた病気による後遺症によって体を動かしづらくなる方も多いでしょう。そんな方にとって、機能訓練やリハビリは必須と言えます。そのための機能訓練室やリハビリ室を備えている施設も増えており、また、そこに用意されている機器も様々。昨今では理学療法士が常駐して入居者のリハビリに力を入れているような施設も多く、その整備状況は、老人ホーム・介護施設選びの選択基準のひとつと言っても過言ではありません。
適度なリハビリがQOLの向上、そして自立につながる
老人ホーム選びで「機能訓練室（リハビリ室）」の充実度を気にする方は、一体どんな点をチェックすればいいのでしょうか？
体力や筋力の低下から介護が必要になる、脳梗塞や脳出血で体の一部がマヒする、骨折で落ちた筋力を回復させるなど、リハビリが必要な高齢者は少なくありません。とくに要介護認定されている高齢者にとって、積極的に体を動かして機能を回復させることは「自立」につながり、QOL向上も期待できる重要なもの。「施設選びの選択基準」に機能訓練室（リハビリ室）の有無や、その充実度を重視する方も多いはず。では老人ホームに設置された機能訓練室とは、どのような基準を満たしているのでしょうか？
厚生労働省がさだめた「特定施設入居者生活介護の概要」によると、特定施設（有料老人ホーム・軽費老人ホーム）では食堂や機能訓練室について「機能を十分に発揮し得る十分な広さ」を設けるように決められています。特養老人ホームの場合は、食堂と機能訓練室の広さが決められており、３平方メートルに入居者定員を乗じた広さとされています。定員が50名であれば150平方メートル以上の広さが必要です。ところが広さにはある程度の決まりはあっても、機能訓練室に設置するリハビリ器具については具体的な指定がありません。各老人ホームによって差異があります。
リハビリに力を入れる老人ホームでは日常動作訓練のための階段や訓練用テーブル、歩行訓練のための平行棒、マッサージ治療やベッド上の動作訓練のためのマットプラットホーム（広めの訓練台）、患部治療のための赤外線治療器などさまざまな器具を設置しています。
機能訓練室の見学では、これらリハビリ器具が日常的に利用されているかをチェックしましょう。どれだけ立派な器具が並んでいてもホコリをかぶっていれば意味がありませんし、器具が錆びついているようならただの飾りかもしれません。入所者が実際にリハビリ器具を使って訓練していること、指導員がきちんと常駐していることを確認するのが基本。
リハビリ指導員は、理学療法士はもちろん作業療法士、言語聴覚士、看護師、准看護師、あん摩マッサージ指圧師、柔道整復師の有資格者であれば誰でも従事できます。もし専門的で効果的なリハビリを望むのであれば、体の動きを主に訓練する理学療法士常駐の老人ホームを選ぶとよいでしょう。
老人ホームのなかには、食堂のすみにリハビリ用の平行棒を置いているだけ、共用施設に階段やマットを並べただけの施設もあります。このような老人ホームでは、実際にきちんとした機能訓練がおこなわれているのか疑問です。積極的に体を動かして訓練を受けたい方は、ほかの施設もあわせて見学することをおすすめします。
機能訓練室があった方が良いのはどんな人？
機能訓練室（リハビリ室）やリハビリ器具がきちんと設置され、機能訓練員による指導のもと、リハビリを受けた方が良いのはどのような方でしょうか？
厚生労働省による平成25年度・国民生活基礎調査によると、要介護度別にみた介護が必要になった主な要因（上位３位）には「脳血管疾患（脳卒中）」「関節疾患」「骨折・転倒」「認知症」「高齢による衰弱」などの理由があげられています。これらの病気やケガ、衰弱により、体が自由に動かなくなった高齢者がリハビリを受けることで「自立した生活」が実現する可能性も高くなります。またこれらの病気やケガの予防のためにも、機能訓練を受ける方が良いと言えます。
リハビリには「失った機能を回復させるための訓練」や「代替えのための機能訓練（マヒした右手のかわりに、正常に動く左手をつかって生活する訓練など）」そして「予防」の３つの柱があります。
高齢者の体の状態をみながら、一番効果的な個別リハビリメニューを理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が作成して実行、評価していきます。脳血管疾患の後遺症や関節疾患、認知症による機能低下を運動することで回復させていきますが、障害の度合いが強い場合はリハ専門病院や介護老人保健施設、デイケアでの機能訓練が適しています。老人ホームで本格的なリハビリを望んでも、設備や専門職員の配置などむずかしい面も。
老人ホームで期待できるものとしては「予防」を重視した運動でしょう。骨折や転倒、そして衰弱を起こす原因のひとつに「サルコぺニア」と呼ばれる筋肉の委縮があります。加齢や栄養不足、病気、身体の活動能力低下により体の筋肉が萎縮することで、骨折や転倒事故を起こし、要介護状態になる可能性が高まります。たとえ転倒や骨折事故を起こさないとしても、筋力や体力の低下で日常生活に支障があると要介護と判定されることも。
すでに要介護判定されている場合、これ以上介護度が進行しないようにリハビリによって筋肉量を増やし、関節の可動域をひろげる機能訓練が効果的です。
以上のことから機能訓練室があった方がよい方は「脳血管疾患や関節疾患、認知症などで体の機能になんらかの障害があり、それをリハビリによって回復させたい方」「マヒなどによって動かなくなった部位のかわりに、ほかの部位を訓練し、日常生活をスムーズにおくりたい方」「転倒による骨折や廃用症候群、要介護を防ぎたい方」となります。
高齢者にとってリハビリ・運動療法はどんな意味がある？
人が安全な日常生活をおくるためには、筋力はもちろん危険を回避する柔軟性や瞬発力も必要です。ただ闇雲に筋トレだけをおこなえば良い、というわけではありません。筋肉と感覚との一体感がなければ、危険回避のための動きはできません。筋トレだけでなく、立つ、歩く、座るなどの基本的な日常動作訓練は不可欠ですので、偏ったリハビリにならないよう注意しましょう。目や耳、皮膚などの感覚器官から入ってくる情報と、自分の体をコントロールする神経（体の動き）とが一体化することが重要です。
指導者のいない自己流の筋トレでは、無理な運動で関節や筋肉をいためてしまう可能性があります。できるだけ客観的な立場から「リハビリメニュー」を作成してくれる専門家のいる施設で、適切な機能訓練を受けるのが理想です。機能訓練の結果、どれだけの効果があがったかを評価してもらうためにも、専門スタッフが配置された老人ホームを選ぶと良いでしょう。
本格的なリハビリだけではなく、実際に外出して自分の足で街を歩き、五感で周囲の状況を把握しながら歩くこともよい機能訓練になります。施設内でトレーニングを受けるだけではなく、それを日常生活で生かし「自分らしい自立した生活をおくる」ことが最終的な目的になります。
高齢者にとってリハビリや運動療法には「筋力や体力の低下防止・維持」「ケガや病気の予防」「失われた機能を回復させる」そして「訓練によって日常生活の質を向上させること」などの意味があります。とくに最後のQOL向上は、高齢者の自立した生活のためにも重要です。リハビリは苦しいもの、つらいものという認識をもつ方もいますが、人生を豊かに生きるために積極的に受けるものという意識が芽生えれば「リハビリに対する意欲や積極性」もうまれるでしょう。
入居年齢相談可の施設特集
多くの介護施設において、入居に関しては65歳以上という年齢制限が一般的。介護保険の適用が65歳以上ということで（第１号被保険者）、当然と言えば当然かもしれません。
しかし、中にはそれよりも低い年齢から入居できる施設も。40歳以上65歳未満の人が対象となる第２号被保険者は、施設によって受け入れを行なっているところもあるので、気になる方はぜひお問い合わせください。
入居後、他のご入居者様との触れ合いなどを考えると、年齢が近い方が良いという方も多いでしょう。そんな方のためにご用意した、入居年齢相談可の施設特集です。
老人ホーム探しを始める年齢
老人ホームは体力や判断力があるうちに探しておくと安心です。実際に老人ホームへ見学に行くのが一番ですが、見学には時間も体力も必要。契約に関する説明なども、理解力や判断力がないとうまく理解できないことがあります。
要支援・要介護状態になりやすいのは、一般的には75歳以上とされているため、その前に探しておけるとベスト。60～65歳以上から受け入れる老人ホームも多いので、できるだけ早いタイミングで老人ホームを探しておくと、希望通りの施設に入居できる可能性が高まるでしょう。
若年齢者向け老人ホームは多くない
基本的には入居条件を「65歳以上の人」としている老人ホームが多く、64歳以下の人が入居できる老人ホームは全国的にも多くはないのが現状。老人ホームに入居する64歳以下の人は多数派ではないことがその大きな理由となっています。
また、老人ホームに入居する人の平均年齢は85歳前後と言われており、64歳以下の人が入居すると、「周りの人との年齢差が大きいため、コミュニケーションが取りにくい」といった問題もあるようです。
若年齢者の料金は比較的高い
現在のところ、64歳以下の人（第２号被保険者）が老人ホームに入居する場合、長期入居が想定されることもあり、入居金が高めになる場合が少なくありません。老人ホームの入居金は基本的に「前払い家賃」であり、想定入居期間に合わせて入居金を設定することが高い入居金の理由です。
例えば、入居時の年齢が65歳の場合は、５年分の前払い家賃相当である入居金800万円を支払います。償却期間は５年です。一方、入居時の年齢が55歳の場合は、10年分の前払い家賃相当である入居金1,600万円を支払います。償却期間は10年となります。老人ホームによって想定入居期間は違いますが、入居時の年齢が若いほど高くなるシステムです。
第２号被保険者の施設探しで気をつけるべき点
64歳以下の第２号被保険者が老人ホームを探す場合、64歳以下の人を受け入れている老人ホームが少なく、ご自身で見つけるのは難しいかも知れません。みんなの介護では、年齢だけでなく、それ以外のご要望を踏まえて一人ひとりに最適な施設を紹介していますので、お気軽にご相談くださいね。
前もって準備すること
老人ホームの入居にあたっては、予算の計画をしっかり立てておくことが何よりも重要です。64歳以下で入居すると入居期間が長くなる可能性が高く、病状が悪化するなどの状況変化が起きても医療費や月額利用料を支払えるよう、しっかりと計算をしておきましょう。特別養護老人ホームは利用料が比較的安いので、要介護３以上の人はぜひ検討してみてください。
また、特殊な病気の場合、大学病院でなければ治療が難しい場合もあります。「自分が通院している病院との連携があるかどうか？」あるいは「老人ホームと連携している病院に転院できるか？」「送迎などの通院介助サービスはあるか？」などを、入居前に確認しておくと安心です。
施設探しのポイント
老人ホームを探す際にチェックすべきポイントはいくつかありますが、とりわけ重要なのが「自分の病気を受け入れる体制があるかどうか」です。また、医療体制が充実しているかどうかも肝心です。「病状が悪化しても対応してもらえるか？」は事前に必ず確認しましょう。
可能であれば早いうちに一度見学し、施設の環境を確かめておくことは無駄ではなさそうです。