『手を合わせ　心あわせて　しあわせに』（厚木慈光会創設者　天利俊明　初代理事長遺訓）・・・創設の福祉の心と確かな睦合のサービスを利用者から社会に提供していきます。健康と介護の支えを共につくります。

あなたの新たなステージ、こちらで全力でサポートいたします。当施設は法令に基づき、ご入居者様の意志と人格を尊重し、自立した日常生活を送れるようサポートいたします。お一人お一人の生活に寄り添い、笑顔あふれる毎日を目指してまいります。ご家族様もご安心ください、こちらはあなたの新たなスタートラインとなる場所。一緒に素晴らしい明日を迎えましょう。

ご入居者様との深いかかわりや地域のひととのふれあいを大切にしながら「寄り添い、思いの届く支援」と「より家庭に近い環境」の実現を目指します。

利用者の個性や価値観を尊重し、利用者一人ひとりのニーズと状況を十分理解し、質の高いサービスを提供するように努めます。 また、家庭的な温かい雰囲気の中で、利用者の生活に潤いと豊かさをもたらすよう、生きがい活動等を積極的に行います。 利用者が住み慣れた地域や家庭において、出来る限り自立した生活を維持できるように支援するとともに、家族の介護負担の軽減に努めます。

いずみは、開設以来、老健施設の理念と役割に沿って、「家庭的な雰囲気の中でのケアサービス」を目指し努力してきた。老健で最も重視する「在宅への復帰」に関しては、入所者の医療リスクの高度化、介護の重度化、家族事情の複雑化により、機能連携しても努力が実らない面が大きい。しかし、実効を上げている維持期のリハビリテーションの持続。拘束の無いケアの工夫と実践による実績。事故防止対策への熱心な取り組み。感染予防対策の見直しと実践。認知症ケアへの研修と実践等、地道に積み上げてきた成果がある。今後は、更に施設職員の研修・実践の中で討議し、各職種間の専門性をより高める努力を継続し、連携・協力しあいたい。又、職員相互の信頼関係を深めつつ、利用者満足度の高い、個別ケアの充実を図りたい。

高齢社会を取り巻く諸問題に対して、施設は利用者の人権を尊重し、自立主活が営める様総合的に支援を行います。地域社会に　おける社会資源であることを認識し職員全員がかく利用者独自の共通介護の提供が行えるちからを付けるべく資質向上に努力し、また、家庭、・地域と協力し、在宅生活の継続にも努めます。

当施設では、ご利用者様の身体機能と生活の質の向上を目指し、介護と日常生活上のお世話を提供いたします。人格を尊重し、緊急時を除き身体拘束を行わない原則を持っております。地域に対して総合的なサービスを提供するため、関係機関との連携を重視いたします。明るい雰囲気と懇切丁寧なサービス提供を旨としております。

1・尊厳ある生活 2・主体性の尊重 3・個別処遇 4・生活の場としての適切な環境整備 5・家族関係の維持と発展 6・社会性を高める 以上6つを運営方針としすすめています。

心のこもったサポートと優しさを大切に、ご入居者様の自立を見据えた介護をいたします。生活の世話から健康状態の管理まで、全力でお手伝いいたします。私たちの介護福祉施設の使命は、ご入居者様の日常生活を最大限に支援することです。新しい生活のスタートを、私たちと一緒に切り開きませんか？

「人間が主体、今日を大切に、地域との連帯」という理念に基づき、私たちは親切丁寧かつ迅速に対応いたします。多様な介護サービスをご提供し、ご入居者様の新たな一歩を支援いたします。安心いただける環境を整え、日々の暮らしを豊かにする支援をいたします。

自立支援の進行を熱心に推進し、ご利用者様一人ひとりの人生を豊かにしてまいります。公正・公平なサービス提供を心掛け、誇張や虚偽のない介護を行います。ご利用者様の立場に立ち、安心できる生活をお過ごしいただけるよう尽力します。また、アットホームな環境作りにも力を注いでいます。私たちと共に新たなステージを歩みましょう。

1.自立支援　２．家庭復帰　３．人格の尊重　４．地域・家庭との連携　５．開放的な運営

1．包括的ケアサービス施設 利用者の意志を尊重し、望ましい在宅または施設生活が過ごせるようチームで支援します。そのため、利用者に応じた目標と支援計画を立て、必要な医療、看護や介護、リハビリテーションを提供します。 2．リハビリテーション施設 体力や基本動作能力の獲得、活動や参加の促進、家庭環境の調整など生活向上を目的に、集中的に維持期リハビリテーションを行います。 3．在宅復帰施設 脳卒中、廃用症候群、認知症等による個々の状態像に応じて、多機種からなるチームケアを行い、早期の在宅復帰に努めます。 4．在宅生活支援施設 自立した在宅生活が継続できるよう、介護予防に努め、入所や通所・訪問リハビリテーションなどのサービスを提供するとともに、他のサービス期間と提携して総合的に支援し、家族の介護負担の軽減に努めます。 5．家族や地域住民と交流し情報提供を行い、さまざまなケアの相談に対応します。市町村自治体や各種事業者、保健・医療・福祉機関などと連携し、地域と一体となったケアを積極的に担います。また、評価・情報公開を積極的に行い、サービス向上に努めます。