喘息・気管支炎でも対応が可能な施設特集
高齢者の喘息・気管支炎は重症化するケースが多い!?

喘息や気管支炎は、年代を問わず誰にでもかかる可能性がある病気。それなのにここで取り上げるのは、高齢者にとっての喘息や気管支炎は、慢性化・重症化する可能性が高いためです。COPD(慢性閉塞性肺疾患)や心疾患といった他の病気を併発する場合も多く、重症化すると呼吸機能が著しく低下し、人工呼吸器をつけての生活を余儀なくされるケースも少なくありません。だからこそ、介護施設への入居ではきちんと医療・看護ケアを受けられるかどうかを重視したいところです。
喘息・気管支炎の高齢者は、医療機関との連携が強い老人ホーム選びを
高齢になると免疫力が低下することから、気管支炎を起こしやすくなる方がいます。気管支炎はその名のとおり、気管支が炎症をおこすことです。気管支炎の主な原因は、細菌やウイルスです。風邪をひいていつまでも咳がとまらない場合は、気管支炎をおこしている可能性があります。
ほかにも喫煙などによっても気管支炎が引き起こされることもあります。とくに長年タバコを吸っている高齢者は要注意。自覚がないうちに慢性的な気管支炎になる可能性も指摘されています。気管支炎が悪化すると肺炎を起こすことも。肺炎は高齢者に死亡原因第3位となっていますので「たかが風邪、たかが気管支炎」とあなどらないことです。
喘息は気管支炎と症状が似ていますが、その原因に違いがあります。喘息の原因は主な原因はアレルギーであるとされており、遺伝も関連しています。喘息は免疫の過剰反応によるもので、その原因はアレルギー(ハウスダストやペットの毛など)以外にも排ガスや喫煙、ストレスなども関連していると言われています。ただ成人喘息はアレルギー以外の要素で発症し、原因がよくわからないケースもあるため寛解させることがむずかしいとも言われています。
気管支炎や喘息を発症している高齢者は、息切れや動悸、呼吸困難などの症状に見舞われます。呼吸困難が長時間におよぶと血液中の酸素が不足し、意識を失ったり指先や唇が変色することも。このような重篤な症状をふせぐためにも、喘息・気管支炎の高齢者が老人ホームに入居するときには、医療機関と老人ホームとが連携している介護施設を選びましょう。
みんなの介護では、喘息・気管支炎に対応する約4,454か所の介護施設情報が網羅されています。その老人ホームの内容を見てみると「24時間看護師常駐」「日中看護師常駐」と表示された施設が多くなっています。看護師が老人ホームに常駐しているだけではなく、クリニックなどの医療機関とも連携がとれている介護施設も多く、いざというときに医師や看護師による医療ケアがすぐに受けられるようになっています。喘息や気管支炎の方は、医療機関と老人ホームとがどれだけ密に連携しあっているかをチェックすると良いでしょう。
喘息の高齢者が老人ホームでの生活で気をつけたいこととは?
喘息と聞くと「小児喘息」とイメージしてしまう方もいるのではないでしょうか。喘息は主に子どもの病気で、成人喘息は小児喘息が再発したもの、または完治しないままの状態と考えている方もいるのではないでしょうか。ところが成人喘息は40~60代の中高年世代になってから、初めて発症するケースも少なくありません。
厚生労働省にいる患者調査によると、喘息患者は5~14歳までのお子さんがもっとも多くなっていますが、35歳あたりから、再び患者数が増えています。成人喘息の患者は想像しているよりも多いのです。小児喘息の主な原因はアレルギーですが、成人喘息になるとアレルゲン(アレルギーの元となるもの)がはっきり分からない患者が約5割(非アトピー性)となっています。
原因が特定できないと有効な治療をおこなうことができず、思うように治療がすすまないケースも。成人になると喘息を悪化させる原因がダニやペットの毛などのアレルギーだけではなく、喫煙や食生活、肥満など多岐にわたっているため、寛解させることがむずかしい面もあります。
成人喘息患者の治療に使われる治療薬は「発作を予防する薬(長期管理薬)」と「発作をとめる薬(発作治療薬)」の主に2種類です。発作を予防する薬は吸入ステロイド薬や経口ステロイド薬などいくつかの種類があります。これらの薬は気管支炎の炎症をおさえるとともに、気管支を広げる効果や新たな喘息発作が起きることを防ぐ効果も。薬の種類や量によって効果に差異があるので、医師の指示のもと適量を服用することが重要です。
喘息の高齢者が老人ホームでの生活でとくに気をつけることは、発作の原因となるアレルゲンを取りのぞくことです。ほこりやダニが気管支に入るとそれがきっかけで発作が起きることがありますので、布団や枕は清潔に、畳やじゅうたんもホコリがたまりやすいためマメな掃除が必要です。喘息の症状がでている高齢者は、できるだけ畳やじゅうたんではなく、掃除が容易なフローリングの部屋がおすすめです。花粉などもアレルゲンとして考えられるため花粉の多い季節は外に洗濯ものや布団を干さないことや、外出時にマスクを着用することなどを心がけましょう。
気管支炎の高齢者が老人ホームでの生活で気をつけたいこととは?
気管支炎は風邪やインフルエンザなどのウイルス・細菌による呼吸器感染によって引き起こされることが多い病気です。気管支炎にならないためには、まず風邪やインフルエンザの感染予防を万全に。予防接種を受けることや外出時にマスクを着用すること、帰宅後は手洗いやうがいをすることなどが有効です。インフルエンザが流行する季節には、できるだけ人ごみのなかに立ち入らないことも感染防止になります。
気管支炎と診断された場合、禁煙はまず基本です。タバコには多くの有害物質が含まれており、その煙を毎日吸っていると呼吸器内部の繊毛を傷つけます。繊毛は気管支内部に侵入した異物を押しだす役割がありますが、その機能が十分に果たせないと気管や気管支に炎症が起きるのはもちろん、異物を押しだせないため雑菌が気管支内部で繁殖しやすくなり、さらに咳や痰が激しくなります。タバコは慢性気管支炎の原因になることが指摘されており、気管支炎発症の有無にかかわらず、できるだけ禁煙を心がけることが重要です。
ほかにも栄養をしっかりとることや湿度を調整して気道にうるおいを与えることで、気管支炎の症状を悪化させない工夫ができます。気管支炎を発症している高齢者が老人ホームを選ぶ際は、上記の点を考慮した上で、以下のような老人ホームを選びましょう。
- ダニやほこりの少ない、掃除の行き届いた清潔な老人ホーム
- 館内禁煙の老人ホーム
- とくに乾燥する冬季、室温だけではなく湿度も管理が徹底している老人ホーム
- 館内での感染症予防が徹底している老人ホーム
- 看護師や医師が定期的に利用者の体調や服薬を管理してくれる老人ホーム
もしも老人ホームに入居中に「咳が長引く」ような症状がでた場合は気管支炎を発症しているのかもしれません。気管支炎であるかどうかは自己判断できませんので、必ず医療機関を受診してください。診断には胸部X線や胸部CT撮影などの検査が必要です。
診断の結果気管支炎と判断された場合、抗菌薬や痰を出しやすくする去痰剤などが処方されますが、基本的には安静にすることがおもな治療法です。十分な水分と栄養をとり、無理をしないで安静にすること。看護師が勤務する老人ホームでは、定期的にバイタルチェックをおこないますので、異常があればすぐに対応できます。気管支炎は悪化すると肺炎を発症することもありますので、医療知識のある看護師や医師が経過観察をしてくれる老人ホームを選ぶと安心です。
身元保証人なしでも入れる施設特集

核家族化が進む現代では、「一人暮らしで身寄りがいない」「家族はいるが頼むことができない」といった問題を抱えている高齢者の方も多数。一方で老人ホームでは、ほとんどの施設で身元保証人や身元引受人を必要とする場合が多く「身元保証人がいないと老人ホームへの入居はできない」と考えている方も少なくないのではないでしょうか?
確かに、基本的に老人ホームへの入居には身元保証人が必要ですが、ここでご紹介するのは、それが必要ない施設ばかり。入居後のサポートや身柄の引き受けなどさまざまなサービスがあるのでご安心くださいね。
身元保証に関してのサービスも充実!

「介護施設に入りたいけれど、身元保証人がいないから…」と悩んでいる人もいるでしょう。しかし、今は身元保証人の代わりとなるシステムが確立されていますので、地域包括支援センターや社会福祉協議会で相談してみると良いでしょう。
老人ホームによっては成年後見制度などに基づき、法定代理人を定めることを入居条件にしています。法定代理人とは、認知症などで判断能力が低下した人の代わりに、代理人が月額利用料の支払いや、通帳などの財産管理を行うシステムです。
判断能力がある人も「月額利用料の支払いなどが理解しづらくて辛い」といった場合、任意後見人を定められます。このような後見人は、身上監護(依頼人が幸せに暮らせているかどうか状況を把握する業務)や、福祉サービスの手続きサポートなども行うため、入居後も依頼人は安心して暮らせます。
依頼人の連絡窓口にもなるので、施設で何かあったときも後見人に連絡が行くシステムです。老人ホームが、「身元保証人がいない場合は後見人を付けること」を条件としているのはこのようなサポートがあるからです。
後見人に必要な報酬はどのくらい?
成年後見制度を利用する方法
成年後見制度を利用するためには、家庭裁判所に申し立てることになります。地域包括支援センターや社会福祉協議会などが相談窓口となっており、申し立てのサポートをしてくれますので、まずはこれらの機関に相談をしてみると良いでしょう。
ちなみに身元保証人は一般市民や一般社団法人、NPO法人などさまざまですが、自分で選ぶのではなく、社会福祉協議会などが選定するので安心です。最近は身元保証会社も出てきており、身元保証人がいない人のために、保証代行を行っています。しかも身元保証にオプションとして、生活支援サービスや死後の事務支援サービスが付けられるので便利です。
後見人に必要な報酬はどのくらい?
後見人を頼む際に老人ホームに入居後のことや、亡くなった後のことなども取り決めますので、危篤状態などの緊急時にも本人の意向が尊重されます。認知症などで判断能力が低下した際も安心です。
しかし、「後見人って高いんじゃないの?」と心配する人もいるでしょう。確かに、後見人に金銭管理などの代行サービスを頼むと料金が発生します。サービスにもよりますが毎月数千円といった程度で、そこまで高額ではありません。
後見人は身元の保証はできませんが、老人ホームの月額利用料の支払い代行などをしてもらえるので、老人ホーム側としても安心。金銭のことでトラブルを起こさずにすむため、老人ホームと信頼関係もしっかりと築けるでしょう。
後見人に必要な報酬はどのくらい?
身元保証会社にかかる費用
身元保証会社を利用する場合は、申し込むサービスの量によって金額が違います。生活支援や死後の手続きなど、代行サービスを沢山申し込んだ場合、生涯で支払う金額が数百万円になる場合も。
しかし、身元保証会社は少々費用がかかる場合もありますが、身元保証をしてもらえるので頼もしい存在です。「30年間生きた場合で、どれくらい支払うのか?」といった長期利用の計算をしておきましょう。
身元保証会社の選び方
身元保証会社に身元保証を頼んでおけば安心ですが、「どの会社が良いのかわからない」という人も多いと思います。こういった契約は内容が難しく、支払う料金も預託金や月額利用料などさまざまです。
一人での契約は少々厳しいかもしれませんので、家族などに同行を頼み、一緒に契約内容を理解してもらいましょう。こういったサービスの申し込みに関しても、地域包括支援センターや社会福祉協議会に相談可能です。
ちなみに預託金は一般的に依頼した本人の葬儀代などに使いますが、予め「預託金などは何に使うのか?」といった詳細をしっかりと聞いておくと良いでしょう。
後見人と身元保証会社の違いは?
成年後見人と身元保証会社の違いは、成年後見人は依頼主の身元保証人にはなれませんが、身元保証会社は身元保証が行えることです。成年後見人は公的な立場なので、料金も法外になることはありません。一方、身元保証会社は一般会社なので、料金は会社によって違いますし、サービスによっては少々料金が高くなるでしょう。
しかし、こういった制度を利用すれば、身元保証人がいなくても老人ホームに入居できます。ちなみに老人ホームによって身元保証に関するルールが違います。見学時などに確認しておくと安心です。




























































