機能訓練室・リハビリ室のある施設特集
機能訓練室・リハビリ室の有無は施設選びの選択基準に

高齢になると、加齢に伴った身体機能の低下や、リウマチや関節痛などの病気、はたまた病気による後遺症によって体を動かしづらくなる方も多いでしょう。そんな方にとって、機能訓練やリハビリは必須と言えます。そのための機能訓練室やリハビリ室を備えている施設も増えており、また、そこに用意されている機器も様々。昨今では理学療法士が常駐して入居者のリハビリに力を入れているような施設も多く、その整備状況は、老人ホーム・介護施設選びの選択基準のひとつと言っても過言ではありません。
適度なリハビリがQOLの向上、そして自立につながる
老人ホーム選びで「機能訓練室(リハビリ室)」の充実度を気にする方は、一体どんな点をチェックすればいいのでしょうか?
体力や筋力の低下から介護が必要になる、脳梗塞や脳出血で体の一部がマヒする、骨折で落ちた筋力を回復させるなど、リハビリが必要な高齢者は少なくありません。とくに要介護認定されている高齢者にとって、積極的に体を動かして機能を回復させることは「自立」につながり、QOL向上も期待できる重要なもの。「施設選びの選択基準」に機能訓練室(リハビリ室)の有無や、その充実度を重視する方も多いはず。では老人ホームに設置された機能訓練室とは、どのような基準を満たしているのでしょうか?
厚生労働省がさだめた「特定施設入居者生活介護の概要」によると、特定施設(有料老人ホーム・軽費老人ホーム)では食堂や機能訓練室について「機能を十分に発揮し得る十分な広さ」を設けるように決められています。特養老人ホームの場合は、食堂と機能訓練室の広さが決められており、3平方メートルに入居者定員を乗じた広さとされています。定員が50名であれば150平方メートル以上の広さが必要です。ところが広さにはある程度の決まりはあっても、機能訓練室に設置するリハビリ器具については具体的な指定がありません。各老人ホームによって差異があります。
リハビリに力を入れる老人ホームでは日常動作訓練のための階段や訓練用テーブル、歩行訓練のための平行棒、マッサージ治療やベッド上の動作訓練のためのマットプラットホーム(広めの訓練台)、患部治療のための赤外線治療器などさまざまな器具を設置しています。
機能訓練室の見学では、これらリハビリ器具が日常的に利用されているかをチェックしましょう。どれだけ立派な器具が並んでいてもホコリをかぶっていれば意味がありませんし、器具が錆びついているようならただの飾りかもしれません。入所者が実際にリハビリ器具を使って訓練していること、指導員がきちんと常駐していることを確認するのが基本。
リハビリ指導員は、理学療法士はもちろん作業療法士、言語聴覚士、看護師、准看護師、あん摩マッサージ指圧師、柔道整復師の有資格者であれば誰でも従事できます。もし専門的で効果的なリハビリを望むのであれば、体の動きを主に訓練する理学療法士常駐の老人ホームを選ぶとよいでしょう。
老人ホームのなかには、食堂のすみにリハビリ用の平行棒を置いているだけ、共用施設に階段やマットを並べただけの施設もあります。このような老人ホームでは、実際にきちんとした機能訓練がおこなわれているのか疑問です。積極的に体を動かして訓練を受けたい方は、ほかの施設もあわせて見学することをおすすめします。
機能訓練室があった方が良いのはどんな人?
機能訓練室(リハビリ室)やリハビリ器具がきちんと設置され、機能訓練員による指導のもと、リハビリを受けた方が良いのはどのような方でしょうか?
厚生労働省による平成25年度・国民生活基礎調査によると、要介護度別にみた介護が必要になった主な要因(上位3位)には「脳血管疾患(脳卒中)」「関節疾患」「骨折・転倒」「認知症」「高齢による衰弱」などの理由があげられています。これらの病気やケガ、衰弱により、体が自由に動かなくなった高齢者がリハビリを受けることで「自立した生活」が実現する可能性も高くなります。またこれらの病気やケガの予防のためにも、機能訓練を受ける方が良いと言えます。
リハビリには「失った機能を回復させるための訓練」や「代替えのための機能訓練(マヒした右手のかわりに、正常に動く左手をつかって生活する訓練など)」そして「予防」の3つの柱があります。
高齢者の体の状態をみながら、一番効果的な個別リハビリメニューを理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が作成して実行、評価していきます。脳血管疾患の後遺症や関節疾患、認知症による機能低下を運動することで回復させていきますが、障害の度合いが強い場合はリハ専門病院や介護老人保健施設、デイケアでの機能訓練が適しています。老人ホームで本格的なリハビリを望んでも、設備や専門職員の配置などむずかしい面も。
老人ホームで期待できるものとしては「予防」を重視した運動でしょう。骨折や転倒、そして衰弱を起こす原因のひとつに「サルコぺニア」と呼ばれる筋肉の委縮があります。加齢や栄養不足、病気、身体の活動能力低下により体の筋肉が萎縮することで、骨折や転倒事故を起こし、要介護状態になる可能性が高まります。たとえ転倒や骨折事故を起こさないとしても、筋力や体力の低下で日常生活に支障があると要介護と判定されることも。
すでに要介護判定されている場合、これ以上介護度が進行しないようにリハビリによって筋肉量を増やし、関節の可動域をひろげる機能訓練が効果的です。
以上のことから機能訓練室があった方がよい方は「脳血管疾患や関節疾患、認知症などで体の機能になんらかの障害があり、それをリハビリによって回復させたい方」「マヒなどによって動かなくなった部位のかわりに、ほかの部位を訓練し、日常生活をスムーズにおくりたい方」「転倒による骨折や廃用症候群、要介護を防ぎたい方」となります。
高齢者にとってリハビリ・運動療法はどんな意味がある?
人が安全な日常生活をおくるためには、筋力はもちろん危険を回避する柔軟性や瞬発力も必要です。ただ闇雲に筋トレだけをおこなえば良い、というわけではありません。筋肉と感覚との一体感がなければ、危険回避のための動きはできません。筋トレだけでなく、立つ、歩く、座るなどの基本的な日常動作訓練は不可欠ですので、偏ったリハビリにならないよう注意しましょう。目や耳、皮膚などの感覚器官から入ってくる情報と、自分の体をコントロールする神経(体の動き)とが一体化することが重要です。
指導者のいない自己流の筋トレでは、無理な運動で関節や筋肉をいためてしまう可能性があります。できるだけ客観的な立場から「リハビリメニュー」を作成してくれる専門家のいる施設で、適切な機能訓練を受けるのが理想です。機能訓練の結果、どれだけの効果があがったかを評価してもらうためにも、専門スタッフが配置された老人ホームを選ぶと良いでしょう。
本格的なリハビリだけではなく、実際に外出して自分の足で街を歩き、五感で周囲の状況を把握しながら歩くこともよい機能訓練になります。施設内でトレーニングを受けるだけではなく、それを日常生活で生かし「自分らしい自立した生活をおくる」ことが最終的な目的になります。
高齢者にとってリハビリや運動療法には「筋力や体力の低下防止・維持」「ケガや病気の予防」「失われた機能を回復させる」そして「訓練によって日常生活の質を向上させること」などの意味があります。とくに最後のQOL向上は、高齢者の自立した生活のためにも重要です。リハビリは苦しいもの、つらいものという認識をもつ方もいますが、人生を豊かに生きるために積極的に受けるものという意識が芽生えれば「リハビリに対する意欲や積極性」もうまれるでしょう。
要支援1とは?

要支援1とは、介護保険制度の要介護度の中でも最も軽度な状態です。
食事やトイレ、身支度をはじめ、日常生活の基本的なことは他者の助けを借りなくても一人でこなせます。
しかし、調理や掃除などの家事、服薬といった一部の生活動作については、一人でできない場合があります。
自立・要支援2との違い
日常生活の基本的な動作が自力ででき、身の回りのことも一人で行える状態を「自立」といいます。
一方、「自立」以外の人で介護や介助が必要な場合があります。
中でも、自分一人で日常生活を送ることができるものの、家事や外出など一部で支援が必要な状態が「要支援」です。
要支援2は、要支援1に比べて日常生活での支援を必要とする範囲が広がります。
家事や身の回りのことを行うとき、基本的に見守りや手助けが必要です。また、立ち上がりや歩行時には支えを必要とします。

要支援1で在宅介護はできる?
要支援1の人を家族が自宅で介護することは十分に可能です。
要介護度認定のうち最も軽度な要支援1は、一人暮らしができる状態でもあるため、家族による在宅介護で暮らしているケースはよく見られます。
本人自身の力で生活の多くをこなせる状態なので、日常生活で家族による見守りや手助けが必要な場面はそれほど多くありません。
しかし、家族の介護負担を軽くするためにも、必要に応じてデイサービスや訪問介護などの介護サービスを利用すると良いでしょう。
現在は特に不自由なく自宅で暮らしていても、心身機能の衰えや病気や怪我などをきっかけに、要介護度が高くなる可能性も考えられます。
したがって、要支援1は在宅での介護が十分に可能な状態ですが、「一人の時間帯が長く、体調の急変時が心配」「家族が遠方で暮らしていて、将来が不安」といった声は少なくありません。
安心して暮らすために、老人ホームに入居するのもおすすめです。
要支援1で入居できる老人ホームは?

元気なうちに老人ホームへの入居を早めに考えておきたい場合、要支援1でも老人ホームによっては入居が可能です。
ただし、老人ホームによっては要介護以上の方でないと入居ができない場合もあるため、老人ホームごとに調べる必要があります。
要支援1でも入居ができる老人ホームは、「サ高住」や「ケアハウス」がオススメです。
サ高住
サービス付き高齢者向け住宅、略してサ高住(さこうじゅう)は、民間が運営するシニア向けの賃貸マンションです。
単身の高齢者や夫婦が安心して暮らせる環境が整備されています。
サ高住の大きな特徴は、バリアフリー設計とシニアに配慮したサービスです。
居室にはトイレや浴室、キッチンが用意されていて、移動しやすいように段差がなく手すりを設置しています。
また、廊下の幅も広いので、入居者がゆったり行き交うことが可能です。また、館内にはスタッフが常駐していて、見守りサービスや生活相談を受け付けています。
緊急時対応もしてくれるので、体調の急変時にも安心です。
また、介護や介助が必要な方は、外部の介護事業者と契約しましょう。
介護保険サービスの訪問介護やデイサービスなどを必要に応じて利用できます。
暮らしやすい生活環境とスタッフの行き届いたサポートによって、自宅で暮らしているような感覚で生活が送れます。
サ高住は実際に、自立の方をはじめ要支援や要介護1・2といった比較的要介護度の低い方が多く暮らしている老人ホームです。
ケアハウス
ケアハウスは、家族との同居が難しい高齢者が自治体の助成を受けて利用するのが特徴です。
要支援1で一人暮らしに不安のある高齢者には、「一般型(自立型)」と呼ばれるタイプがおすすめです。
一般型のポイントは、「自立状態であること」「介護が必要になったときは外部の介護事業者と契約して介護サービスが受けられること」の2つです。
主に訪問介護やデイサービスなどの介護保険サービスを利用しながら生活をします。
ケアハウスのメリットは、初期費用が安く抑えられることです。
一般型の場合、保証金として入居時に30万円程度がかかります。また、月額費用の目安は7万〜13万円程度です。なかには、初期費用のないケースもあるなど、初期費用にまとまった金額がかかる民間の有料老人ホームと比較して経済的な負担が軽く済みます。