夫婦入居・二人部屋に対応している施設特集
高齢化が大きな社会問題となっている昨今、老老介護は由々しき問題です。そこでクローズアップされているのが、「二人部屋・夫婦入居可」という施設の条件。「それまでの生活が一変するのは、できれば避けたい」。そうお考えの方も多いでしょう。
そんな方のためにご紹介するのが、夫婦入居・二人部屋に対応している施設の数々。ご夫婦で入居前と変わらない生活が送れるのは何よりの安心と言えるのではないでしょうか？また、リビングと寝室が分かれていたり簡易なキッチンがあったりと、設備面の充実も見逃せません。
現在の世帯構造はどうなっているのか
老人ホームには夫婦で入居が可能な二人部屋という選択肢があります。なので、夫婦のどちらかに介護が必要になっても、別れて暮らすことを選ぶ必要はありません。いつまでも一緒に暮らしたいけれども自宅で暮らすのは難しい、そんな場合は夫婦で老人ホームに入ることを検討してみてはいかがでしょうか。
実際に、現在の日本では夫婦のみの世帯が増加。この事実に比例し、今後は夫婦で老人ホームに入居したいと希望する人が増えるということも予想されています。
ご夫婦で同じ部屋に入居すると、自宅にいるのと同じような生活ができるのでより安心した生活が送れます。夫婦で入居できる可能性がある老人ホームには住宅型有料老人ホームや介護付有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅に加え、軽費老人ホームやケアハウスなどがあります。逆に夫婦での入居が難しい施設には特別養護老人ホームや介護老人保健施設などがあります。
夫婦で入れる老人ホームを探す場合は、電話での問い合わせのほか資料請求や施設見学などを通して、夫婦部屋の有無や夫婦で同じ部屋に入れる条件などを確認してください。ミニキッチン付きのお部屋を選べば、二人でちょっとお茶を飲みたいというときに便利。老人ホームのお部屋にはトイレ付きやお風呂付きなどもあるので、費用や場所など他の条件とともによく検討してみる必要があります。
いつまでもパートナーと暮らしたいという願いを叶えてくれる夫婦二人部屋の老人ホーム。需要はますます増えていますが、供給戸数は少なく競争率が高いということもまた現実です。もし老人ホームに夫婦で入りたいという希望がある場合は、早め早めに探し始めることが得策ですね。
夫婦入居時の料金体系は？
夫婦入居可・二人部屋の老人ホームに入りたい場合、やはり気になるのがその料金。一人ずつ別々の個室に入居するよりも、二人部屋に入った方が料金が少なく抑えられることも少なくありません。家賃は一人部屋を単純に２倍した額にはならず、一人部屋の料金に少し上乗せがあるぐらいと考えておくと良いでしょう。
一般的に、老人ホームへの入居にはさまざまな費用が発生します。家賃・管理費・食費・介護費などのほか、入居一時金が必要な老人ホームもあります。もちろん入居一時金が必要ないホーム、またそういうプランがあるホームもありますので、しっかりと比較検討してみてください。
文字通り、家賃は居室や共用施設を利用するための費用で、広さや立地、共用施設の多さなどによってその額が変わります。全額前払いのほか、前払いと月払いを併用するシステム、また全額を月払いするホームもあります。全額前払いの場合は、平均寿命などを考えた年数分前払いするために高額となる場合もありますが、一生涯追加で支払うことはありません。
管理費には、事務管理のための人件費や共用施設の維持管理費、生活支援サービスのための人件費などが含まれます。清掃や買い物代行などの費用が管理費に含まれるかどうかはその老人ホームによって違いますので、よく確認することが必要です。食費には食材費や厨房の人件費・維持費などが含まれます。食事をとらない日があっても毎月一定額負担しなくてはならないホームもありますので、注意しましょう。
そのほか、光熱費やおむつなどの消耗品費、入浴介助費、買い物代行や通院介助などの生活支援サービス費のほか、アクティビティへの参加費などが必要になる場合も。料金についてはどのくらい必要になるのか、事前に計算しておくことが重要です。
夫婦で老人ホームに入居することのメリット
老人ホームに入居しても夫婦で離ればなれにならず、一緒にいられるのは大きな魅力です。ホームによっては、夫婦どちらかが要介護状態なら入居できる夫婦部屋もあり、「私だけ入居したら自宅に残された主人が心配…」といった悩みも解決するでしょう。
特に夫婦部屋の場合、ベッドを２つ並べて置ける広さがあるため、空間が広めで閉塞感がないのもポイント。しかも老人ホームによっては別々に入居するより家賃が安く済むこともあります。
しかし、夫婦部屋のある老人ホームは数が少ないため、入居したくても順番待ちになることが多いのは気をつけるべきポイントでしょう。夫婦それぞれに個室を借りて、同じ老人ホームで暮らすことも可能ですので、夫婦入居を希望している人は個室も視野に入れながら検討することも一考かもしれませんね。
夫婦で入居すれば「自宅に残された方の食事が心配」といった悩みも解決し、介護付きの老人ホームであれば、いわゆる老老介護の問題に悩む必要もありません。夫婦部屋は一人部屋よりも広めで、浴室やトイレ、洗面台などを完備している場合も多く、中にはマンションに良く似た造りの部屋も。
加えてIH調理器が備わったミニキッチンがある部屋も多く、夫婦で好きなようにお茶やコーヒーを入れて楽しむことができます。ホームによっては外出が自由ですので、料理の好きな人は材料を買ってきて、気軽に料理が楽しめるのもメリットでしょう。
新設・ニューオープンの施設特集
清潔感のある施設で新しい生活を
開設して間もない施設には、真新しくて清潔感があるということ以外にも、たくさんのメリットがあります。最新の介護設備が整っていたり、空き室が多くすぐにでも入居できたり、また他の入居者の方も新規の入居となるため新しい人間関係を築けたり。入居者同士は初めて会う人ということになり、そこから新しい人間関係を作り上げていくのは、生活の中での刺激や生きる楽しさ、喜びにもつながるかもしれません。一から介護生活をスタートさせるには、新設・オープンの施設は最適な環境と言えるかもしれませんね。
老人ホームでの新しい人間関係が生きがいにつながる!?
新しい老人ホームを探すにあたって、老人ホームでの人間関係をどのように築くことができるかを考えることも大切です。
入居者の方同士が同じような境遇から意気投合し、自宅での生活以上に楽しい日々を過ごせることもしばしば。
特に、新設の施設の場合、同じ時期に入居する人が多いため、仲良くなりやすい傾向にあります。また、レクリエーションが多かったり、デイサービスを併設している施設、少人数定員の施設などは比較的和気藹々とした雰囲気で、入居者の方同士が仲良くなりやすいですから、こうしたサービス内容や施設規模大切なチェックポイントです。
老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅などでの新しい人間関係は、暮らしを活性化する大切な要素。生きがいある毎日を過ごし、部屋に閉じこもりにならないように配慮してもらえるかなどを確認するとともに、同じような介護度の方が入居しているかをチェックしてみるといいでしょう。
もちろん、既存の入居者に気を遣いたくないという希望を持つ方もいらっしゃいますから、同じ施設でも気に入るかどうかは人それぞれです。きちんとオンとオフが切り替えられるように共用スペースとプライベートスペースが確保されていれば、その点では安心。
入居者様本人にとって合った施設かどうかを見極めるには、見学や体験入居を通じて雰囲気、スタッフの方の対応などをチェックすることが何よりも重要となってきます。
新規オープンの老人ホームにはメリットがたくさん
高齢化を受け、入所型介護施設や、サービス付き高齢者向け住宅などが近年多く開設されています。
有料老人ホームの数の推移に関する統計を見てみると、2011年には約4,600件、2012年７月には7,484件と急激に増加しています。また、サービス付き高齢者向け住宅も2016年９月時点で約6300件。前年同月比で比較すると約5,700件から600件近い増加を見せています。
開設１年以内や開設予定となっている施設は、新築のため清潔感があるほか、入居金０円キャンペーンなど入居者にとってメリットの大きいキャンペーンが実施されていることも。
また、同じ時期に入居者が集まることから、入居者同士のグループができておらず、自然な形で人間関係を築けるなど良い点が沢山あります。
新規老人ホームのメリットを、以下にまとめてみました。
(1)設備が新しい
何と言っても新規開設された新しい老人ホームなどの施設を選ぶメリットは、設備の新しさです。最新鋭のセンサー技術を使った見守りサポートや、日々進化しているバリアフリー対応設備の導入など、高齢の方が暮らしやすい環境がしっかりと整えられています。
また、最初の入居者となりますので、清潔感があるのも特長のひとつ。特に、設備面で新規開設の施設でメリットが大きいのが浴室設備です。介護度が高い方にとって入浴の際に必須となる介護浴設備は、日々進化していて、重介護の方でも浴槽内で座っているような姿勢で入浴が楽しめる設備などが開発・導入されています。
こうした設備の充実は、より安心・安全の生活を送るためにも大切な要素ですから、新規開設ホームの大きなメリットと言えるでしょう。また、最近開設されている老人ホームはおしゃれな雰囲気のところも多いですから、入居が楽しみになる、という方も少なくありません。
(2)サービス内容が多様化している
民間の企業も多く参入している介護業界。近年新設で開設される老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅も、既存の事業を生かす形で介護・高齢者住宅分野に参入した企業によるものが少なくありません。
こうした異業種から参入した企業では、新しい発想でサービスを提供しているところも多く、食事内容が充実していたり、レクリエーションが豊富だったりと多様なサービスが受けられるところも沢山。
最近増えている保育園を併設するなど幼老一体型のホームは、お子様好きの方にも嬉しい施設ではないでしょうか。
(3)人間関係を築きやすい
同じタイミングで入居することが多い、新規開設の施設は、同じような境遇から仲良くなりやすい傾向にあるといえます。
もちろん、入居される方の性格や介護度などの身体状況、施設の規模や雰囲気にもよりますが、既存のグループや雰囲気ができているところに入るよりは、同じ立場から人間関係を築いた方が気軽に色々な人と仲良くなれることもあるでしょう。
(4)キャンペーンなどでお得に入居できることも
開設１年以内や開設予定の老人ホームなど入所型施設では、入居キャンペーンとして家賃割引や入居金０円キャンペーンなど料金面でお得なプランが設けられているところもあります。
入居者を早期に獲得したいという施設側の意向から実施されるこうしたキャンペーンは、活用するメリット大。同じサービス、施設であればお金を節約できる方がいいに越したことはありません。
さまざまなメリットがある新規オープンの老人ホーム。毎年さまざまな施設がオープンしていますから、動向をチェックしたり、サイトで新規オープンの施設を探してみるといいですね。
新規オープンならではの注意点!?入居前に確認しておきたい４つのポイント
新しい老人ホームは、清潔感があり設備が新しいなどたくさんのメリットがありますが、同時に新しいからこその落とし穴があることも事実です。
どうして新しい施設には落とし穴があるのかを知り、デメリットを理解した上で、しっかりと注意すべきポイントを確認しておくことも大切です。
以下に新規開設ホームへの入居を検討する際のチェックポイントをまとめてみましょう。
(1) スタッフやサービス内容
新しい施設では、新規開設ということもありスタッフが新しい職場・新メンバーでサービスを提供するため、サービス内容や質が定まっているかどうかは、まず注意したいポイントです。
レクリエーションの内容などは、入居者の方の興味関心に合わせて企画していくこととなるので、入居時に予定していたレクリエーションの内容が１年後には少し変わっているという可能性もあります。
新規開設ホームを運営している会社が、他にも同様の施設を開設している場合、サービス内容や介護のオペーレーション、方針などはある程度定まっているので安心です。
また、スタッフも他の施設から開設時に経験メンバーが入っていることが多いですので、サービスの質の面でも安心感があると言えるでしょう。
(2)運営法人はどこか
異業種からも老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅を開設する企業が増え、以前とは様相が変わりつつある介護業界。新しい施設の中には、これまで介護事業に取り組んでこなかった企業が運営している施設もたくさんあります。
もちろん、異業種ならではの多様なサービスが期待できることもありますし、介護に関してはしっかりと連携・研修体制をとることで、老舗の介護施設よりも充実したサポートが受けられる可能性も大です。
一方で、異業種からの介護参入が多い今、開設後１、２年で介護業界から撤退する企業があるのも事実。合併や買収、撤退などにより運営会社が変われば、サービスや料金などが変わってしまう可能性がありますので、こうした意味では経営が不安定かもしれないという点は要注意ポイントです。
大企業や長年介護事業に取り組んできた企業であれば比較的安心ですから、運営法人はどこなのか、経営状況はどうかをチェックしてみましょう。
(3)既存施設の入居率はどうか？
新規開設であっても、同じ会社が同様の施設を開設している例は数多くあります。同じタイプの施設があれば、施設の人気度やサービス内容などをある程度予想することができるので、既存施設の入居率やサービス内容をチェックしてみるといいでしょう。
既存施設も入居率が低い場合、サービス内容やプラン、質などに問題がある可能性があります。また、経営が危うい可能性もあり、将来的に運営母体が変わるかもしれません。
既存施設があれば、その施設がうまくいっているかどうかを確認してみることが大切です。
(4)予約・申込状況を確認
新規開設される新しいホームの場合、入居者が順調に増えているのかどうかは入居後の安心感に大きく関わるからこそ、入居申込状況をさりげなく確認してみたいところです。
予約や申込状況を直接聞くことが難しい場合もあるでしょうから、そうした場合はスタッフの数から入居状況を類推することも可能です。
例えば介護付き有料老人ホームなどでは、入居者１人に対して介護スタッフが最低３名配置することが義務付けられています。介護スタッフが何人いるかによって、どのくらいの入居者を見込んでいるかを計算してみるといいでしょう。
