病院・クリニック併設の施設特集
持病がある方や健康に不安がある方こそ、病院・クリニック併設の施設は大きなメリット

高齢になればなるほど、持病があったり、健康状態に不安を抱えたりする方が増えるのは当然のこと。介護施設への入居にあたって、健康に関するサポート体制の充実した施設選びをしたいなら、病院やクリニックを併設した施設がオススメです。日常的にドクターによる治療や看護師によるケアを受けることができ、いざ容態が急変した場合も迅速に処置してもらえるというメリットがあります。緊急時の対応だけでなく、日々の健康管理や診療、治療などにも便利な病院・クリニック併設タイプの施設なら、医療面でのサポートも充実しているので安心して毎日を過ごせます。
定期的な検診だけでなく、万が一のときにもすぐに受診できる
高齢になるとなにかしらの持病を抱えているケースが多く、普段から病院やクリニックに定期的に通院していることも決してめずらしくはありません。持病が糖尿病だけの場合もあれば、糖尿病に高血圧、腎臓病(人工透析)など複数の病気をもっていることも。持病が増えれば増えるだけ健康管理にはかなりの注意が必要です。
高齢者の健康上の問題点は持病だけではありません。一度脳梗塞を起こした方のなかには、再び同じ場所で脳梗塞が発生することもあります。高血圧であれば血管系の病気を起こす可能性も高まります。健康面に不安をもつ高齢者にとって、老人ホームに病院やクリニックが併設されていることは大きな安心につながります。
認知症を発症し、自身で健康管理がきちんとできない高齢者も、病院・クリニック併設の老人ホームに入居すれば問題点も解消できます。定期的に健康診断を受けることで医師や看護師が小さな変化に気付き、早めに対応可能です。認知機能の低下で本人の病気の自覚がなくても、血液検査やMRI検査で病気の早期発見も期待でき、早めに治療をはじめることもできます。急変時にはそのつど医師が診察をおこない、適切に対応してくれる安心感はやはり格別です。
病院・クリニック併設の老人ホームは、老人ホームと同じ建物内に病院が開設されているケース、また病院と老人ホームが渡り廊下でつながっているケース、老人ホームと同じ敷地内に病院が開設されている場合など、入居者がすぐに診察や定期健康診断を受診できるように配慮されています。渡り廊下でつながっている場合は、夜中でも雨や雪の日でも、さらに車椅子やストレッチャーを利用した場合であってもスムーズに病院に搬送できるメリットがあります。クリニックは日曜日や祝日がおやすみのところがほとんどですが、病床数の多い大規模総合病院と老人ホームが提携していれば24時間365日、いつでも診察が受けられる安心感があります。
病院・クリニック併設の老人ホームは医療法人が運営していることが多く、医療面はかなり充実しています。そのかわり、ほかの老人ホームにくらべて、月額利用料や入居一時金が割高になっていることが多い傾向です。安心して暮らすための対価として考えるべきでしょう。
老人ホームに併設された病院に入院していた患者が、退院後にすぐに併設の老人ホームに入居できるのも、医療体制が強化された老人ホームの魅力であり強みです。病院を退院したあと、入居できそうな老人ホームを見つけることができずに病院を転々とする例もありますが、病院と老人ホームが相互に提携していれば「退院後の行き先がない」と心配することも少なくなります。これは精神的な安定につながります。
総合病院と提携している老人ホームなら、人工呼吸器や人工透析、中心静脈栄養(IVH)患者、筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者など、一般的な老人ホームでは受け入れがむずかしい高齢者も、安心して入居できます。
病院・クリニック併設の介護施設は少ないのが現状!?
医療面での安心感がとても大きな病院・クリニック併設の介護施設。やはり大きなメリットは、入居者の急な体調変化に対して迅速に対応できることでしょう。高齢者の場合、昨日は体調が良くほかの入所者と元気にレクリエーションを楽しんでいたとしても、明日は急に体調を崩し、ベッドで一日中横になることもあります。そんなとき、病院やクリニックが併設されていれば、医師が本人の居室を訪問して診察してくれることも可能です。さらに容体が悪いようなら、施設の整った大きな病院に検査や入院ができるようにすぐに手配してくれます。健康面に不安を抱えている高齢者にとって、医療面が充実した老人ホームはとてもありがたいものです。
老人ホームは3大介護(食事・入浴・排泄)と生活支援を行っていればいい、という時代もありましたが、今は利用者も増えてニーズも広がり、さまざまなケースに柔軟に対応できなければ生き残れなくなりました。身体介護と生活支援だけではなく、手厚い医療面のケア、心のケア、生きがいづくり、ほかの入所者との触れあいなど、プラスアルファのサービスを加え、老人ホームの特徴や魅力を発信していかなければほかの事業所との競合に勝てません。老人ホームの運営側にとっては厳しい時代となっています。「費用は少々高くなってもいいから、医療面を充実させてほしい」というニーズも当然ありますので、その声ににこたえるべく誕生したのが病院・クリニック併設の老人ホームなのです。
では医療体制の充実した老人ホームは、一体どれくらいあるのでしょうか?
全国に9,000か所以上ある老人ホームのうち、病院・クリニック併設の介護施設は約563か所。全体の6%程度にとどまります。そのなかでもとくに病院・クリニック併設の老人ホームが多いのが大阪府の60か所。つぎが東京都の49か所、神奈川県の47か所、福岡県の42か所、愛知県の30か所、千葉県の27か所、埼玉県の25か所、北海道の22か所とつづきます。政令指定都市のある地域(人口の多い場所)には病院・クリニック併設の老人ホームが多く開設している傾向です。都市部に住んでいる方には喜ばしい状況ですが、裏がえして考えれば、地方には医療体制のととのった老人ホームが少ないということにもなります。
病院やクリニックが併設された老人ホームだけではなく、距離は少し遠くても提携する病院があり、入所者が急変した場合にすぐにオンコールで医師や看護師が駆けつけてくれる老人ホームも安心して入居できます。特定の持病をもつ高齢者は、老人ホームの入居前にどこまで医療面の対応が可能かを、じっくり打ち合わせると安心です。
人工呼吸器、簡易人工呼吸器の患者は受け入れ不可でも、在宅酸素療法の患者は受け入れ可能な施設もあります。一般には受け入れがむずかしい人工透析患者や中心静脈栄養(IVH)患者、筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者も、提携しているクリニックや病院で治療が受けられる場合は入居できる場合ももちろんあります。「人工呼吸器の患者だから……、人工透析だから……」と老人ホームへの入居をあきらめる必要はありません。
日常的な医療行為が必要な高齢者こそ病院併設の老人ホーム選びを
高齢になると糖尿病や高血圧症、腎臓病、床ずれ、結核、肝炎、認知症、パーキンソン病、うつ病、統合失調症、リウマチ・関節症、骨粗しょう症、心臓病、狭心症、動脈硬化など、さまざまな持病をもつ可能性が高くなります。このなかでも日常的な医療行為が必要な高齢者には、きめ細かい医療ケアサービスが受けられる「病院・クリニック併設型の老人ホーム」がおすすめです。
糖尿病でも服薬と通院で血糖値をコントロールできる患者と、インスリン注射を1日に3回注射しなければならないうえに、認知症を発症しており自分で注射が打てない患者とでは、その深刻さにも違いがあります。後者の方がより医療・看護体制のととのった老人ホームを選択しなければなりません。
糖尿病以外にもさまざまな病気があり、とくに人工透析患者やストーマ(人工肛門・人工膀胱)を造設しているオストメイト、筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者、中心静脈栄養(IVH)患者、人工呼吸器を使用している患者、結核、疥癬、鼻腔・経管栄養の患者は受け入れ可能な老人ホームが少ない傾向にあります。高い医療技術や管理が必要なのです。
病院やクリニックが併設された老人ホームなら、一般的に受け入れがむずかしい病気を患っていても、施設で対応できる可能性が高くなります。医療機関が同じ建物にある、渡り廊下で通える、歩いて数分の場所にあれば介護職員や看護師、家族が病院へ付き添いをする負担もかなり軽減されます。
介護施設の利用者が通院する場合、ひとりで外出できなければ介護職員や看護師に付き添ってもらうケースもあり、これを外出解除と呼んでいます。この外出介助も無料ではなく、介護保険でお願いしなければなりません。場合によっては介護保険の適用外になります。もし片道1時間以上かかる病院への通院を希望すると、看護にかかる時間を超えてしまい契約時間を完全にオーバーしてしまいます。外出介助にかかる時間を短縮するために、より老人ホームに近い病院へ変更してもらうこともあり得ます。
病院やクリニック併設の老人ホーム、提携病院が近くにある老人ホームなら、外出介助にかかる時間がゼロ、またはかなり短くなります。外出介助にかかる費用を心配し、病院を変更する必要はありません。この点でも病院・クリニック併設の老人ホームは有利と言えます。
人工呼吸器を使用していても入居可能な施設特集
「人工呼吸器可」の介護施設は看取りまでしてくれます

高齢者の人工呼吸器を付けての生活には、賛否両論あるのが現実です。延命治療の必要性があるのか、それとも自発呼吸に復帰できる可能性が1%でもあるなら妥当なのか。明確な法律などはありませんし、決めるのは他でもない本人や家族になります。もちろん、そうした高齢者の生活を見守ってくれる介護施設はありますし、その多くは看取りまでしてくれるところなので、安心して預けられるでしょう。ここでは、そんな安心感の高い介護施設をご紹介していきます。
人工呼吸器を付けての入居は狭き門!?でも、今後はニーズが増える傾向に
人工呼吸は呼吸不全を起こしている患者に対しておこなわれる、専用の医療機器(人工呼吸器)を使用する医療行為です。人工呼吸器を装着すると、皮下気腫、感染症、肺水腫、気胸などの合併症を引き起こすケースもあり、医師や看護師による切れ間のない看護は必須。人工呼吸器を付けている患者は合併症の危険もありますし、容体が急変する可能性も。そのため患者の全身状態や酸素化能、自発呼吸、血行動態のチェックや、モニターの観察、設定、緊急時の対応など、きめ細やかな対応が必要です。
人工呼吸器装着自体が高度な医療行為であるため、有料老人ホームで患者の受けいれができるケースはごく少数。なかには人工呼吸器を付けた高齢者が入居できる場合もありますが、同じ建物にクリニックが併設されている有料老人ホームである、大きな病院に併設された有料老人ホームである、または介護療養型医療施設の場合が多い傾向です。
人工呼吸器は高度な医療機器のため、受け入れができる有料老人ホームの数は限られていますが、今後はニーズが増える傾向にあると考えられます。その理由は「病院での在院日数の減少」。とくに65歳以上の高齢者の病院での在院日数が、大きく減少しています。1987年当時は約90日でしたが、2008年になるとその日数は約50日間となっており大きく減少しています。これはなぜでしょうか?理由は診療報酬の改定にあります。入院期間が長くなればなるほど病院に入る診療報酬(収入)が減少するしくみになっています。とくに長期間の入院になりやすい高齢者の場合、急性期の治療が終わるとすぐに別の病院へ転院するように迫るケースが多くみられます。
転院を迫られ介護療養型医療施設へ転院する患者もいますが、なかには有料老人ホームへ入所するケースも。最近はこのような傾向を反映してか、医療ケアに特化した有料老人ホームも登場しています。今後は人工呼吸器を付けたまま退院しても、医療ケアのしっかりした有料老人ホームがその後の受け皿となる可能性も。現状、人工呼吸器を付けての有料老人ホームの入居は狭き門ですが、今後は受け入れ先の老人ホームが増える可能性があります。
人工呼吸器とは?その仕組みと目的について
人工呼吸器とは一体どのようなものなのでしょうか?人工呼吸器は、呼吸不全を起こした患者に対しておこなわれます。呼吸不全とは呼吸が停止したとき、低酸素状態に陥ったとき、また呼吸中枢や呼吸筋のマヒなどによって、正常な呼吸ができなくなった状態を指します。
では、人工呼吸が必要なときは、どのような状態なのでしょうか。まず「神経系・呼吸筋の異常」により呼吸ができなくなったとき。たとえば筋萎縮性側索硬化症(ALS)の症状が進み、自力で呼吸できない場合に人工呼吸器を使用します。
また、全身麻酔で自発的に呼吸ができなくなったときも一時的に使用します。「気道抵抗の上昇」によって呼吸がしにくくなったときも人工呼吸器を使用します。気道抵抗の上昇とは喘息などで気管支が細くなる、痰がたまるなどの原因で呼吸がしにくい状態になることです。原因としては喘息発作やCOPD急性増悪など。さらにコンプライアンス(肺のふくらみやすさ)の低下、ガス交換の不良(肺炎・心不全など)により人工呼吸器を使用することがあります。
人工呼吸器は、機械内部でつくりだした酸素濃度などを調整したガスを患者の気道に送りこむ陽圧換気方式の装置です。人工呼吸器には気管挿管、気管切開、マスク換気の3種類の方法があります。気管挿管は緊急時や手術時に気道を確保するため、気道チューブを差しこむことです。迅速で確実な気道確保の方法ですが、肺炎や壊死、潰瘍、抜去事故の可能性があることから長期にわたって気道の確保が必要な場合は気管切開へ移行します。
気管切開は長期(約2週間以上)にわたって気道の確保やガス交換が必要な場合におこなわれます。気管に穴をあけ、そこにカニューレを挿入して固定します。気管挿管や気管切開により直接気道を確保する方法を「侵襲的人工換気」と呼び、それ以外の方法で気道を確保する方法は「非侵襲的人工換気」として2種類に分類されています。
マスク換気は非侵襲的人工換気となります。マスク換気はマスクを装着することで換気を行います。気管にカニューレが挿入されていないため会話や食事ができる点がメリットです。ただしカニューレによって気道が確保されていないため、誤嚥や胃への送気などのリスクも。状況に応じて気道確保の方法を選ぶことになります。
人工呼吸器を必要とする病気…COPDの症状と治療について
人工呼吸器を必要とする病気のなかにCOPDと呼ばれる聞き慣れない病名がありました。このCOPDとは一体どのような病気なのでしょうか?
COPDとは英語でChronic Obstructive Pulmonary Diseaseと呼ばれ、慢性閉塞性肺疾患と訳されています。COPDとは慢性気管支炎や肺気腫など肺の病気の総称であり、特定の病名を指すものではありません。ではこのCOPD(慢性閉塞性肺疾患)の原因や症状、治療法などについてご説明しましょう。
COPDの大きな原因は、汚れた空気を繰りかえし吸いこむこと。私たちの身近にある原因と言えば「タバコ」です。日常的にそして長期間タバコを吸っている方はCOPDを発症する可能性が非常に高いと言えます。タバコに含まれる有害物質が気管支の粘膜に炎症を起こし、せきやたんが出やすくなります。それだけではなく、気管支が細くなることで呼吸しにくくなるデメリットも。また肺胞が破壊されると酸素の取りこみや二酸化炭素の排出に支障がでて、息苦しさや息切れを感じるようになります。また一度破壊された細胞は、治療をおこなっても完全に元に戻ることはありません。禁煙することでCOPDを防ぐことができます。一番の予防は禁煙なのです。
このCOPDの患者数は日本国内に約500~700万人いると推定されており、若者や女性の喫煙率が上昇していることから今後も患者数がさらに増えることが予想されています。「COPDなんてたいした病気じゃない」と軽く考えている方がいるかもしれませんが、じつはとても怖い病気です。WHOがまとめた「全世界死亡原因ランキング」によると、COPDは死亡原因として上位にランクインしています。1990年、COPDは全世界の死亡原因第6位でしたが、2020年には第3位にランクアップすると推定されています。COPDは命にかかわる大きな病気なのです。
1990年 | 2020年(予測) |
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1.虚血性心疾患 2.脳血管障害 3.下部呼吸器感染症 4.下痢性疾患 5.分娩に伴う障害 6.COPD(慢性閉塞性肺疾患) 7.結核 8.麻疹 9.交通事故 10.呼吸器がん |
1.虚血性心疾患 2.脳血管障害 3.COPD(慢性閉塞性肺疾患) 4.下部呼吸器感染症 5.呼吸器がん 6.交通事故 7.結核 8.胃がん 9.HIV 10.自殺 |
ではCOPDを発症したとき、どのような症状があらわれるのでしょうか?歩く、階段をのぼるといった動作により息切れを起こすことがあげられます。慢性的な咳やたんも症状のひとつです。ところが高齢になると息切れや咳は誰でも起こりえるものなので「COPDである」という自覚がもてないまま治療せずに放置してしまう傾向も。適切な治療を受けないまま放置すると、症状がどんどん進行し寝たきりになる可能性があります。
COPDの治療法は、まず禁煙をおこない肺の機能を低下させないこと、そして気管支を広げる薬を吸入することです。薬による治療のほかにも、酸素を吸入する在宅酸素療法や呼吸リハビリテーションなどの方法があります。
呼吸リハビリテーションとは、患者と医師、理学療法士、栄養士、薬剤師などが連携して、日常生活における注意点や運動療法、食事療法などの指導をおこない、充実した生活が遅れるようにQOL向上のためのアドバイスをおこないます。禁煙と薬物治療、呼吸リハビリテーションなどを組みあわせて、効果的な病気治療やQOL向上をめざします。