有料老人ホームを泊駅(下新川郡朝日町)、デイサービス併設、個室ありから探す

訪問介護・デイサービス併設の施設特集

訪問介護・デイサービス併設タイプで介護スタッフが身近にいる安心を

バリアフリーなど高齢者にとって住みやすい環境と安否確認サービス・生活相談サービスのみを提供する「サービス付き高齢者住宅」や、介護サービスは外部サービスを利用することになる「住宅型有料老人ホーム」などには、入居者が介護サービスを利用しやすいように訪問介護やデイサービスを併設する施設があります。住宅内に介護スタッフが待機しているため安心して介護サービスを利用し毎日を過ごせる、訪問介護・デイサービス併設型の施設をここではご紹介します。

訪問介護・デイサービスを併設している老人ホームの特徴は

最近の住宅型有料老人ホームや介護付き高齢者向け住宅では、訪問介護やデイサービス併設対応が増えています。住宅型有料老人ホームや介護付き高齢者向け住宅の入居者は、要支援・要介護認定されている場合に施設に併設された事業所、または外部の居宅サービスを利用することができます。居宅サービスとは訪問介護やデイサービス、訪問看護などのことです。

それでは、訪問介護・デイサービス併設タイプの老人ホームで提供されているサービスはどのようなものなのでしょうか。訪問介護では食事・入浴・排泄・着替え・移動・外出・体位変換の介助、入居者の体を拭いて清潔にする清拭、薬を飲ませる介助（服薬介助）などがあります。ほかにも部屋の清掃や洗濯などの家事援助サービスも。

デイサービスではレクリエーション活動や機能訓練が実施されます。レクリエーション活動では指先を使う手芸やぬり絵、貼り絵、絵手紙作成などが行われ、施設に庭があれば家庭菜園をつくり園芸療法も楽しめます。施設によっては足浴やフットケア、マッサージ、メイクアップセラピー、アロマセラピーなど、認知症の予防や症状緩和にも役立つリハビリをメニューに組みこんだ施設もあり、利用者が飽きないような工夫がされています。訪問介護・デイサービス併設タイプの老人ホームは、つねに介護スタッフがそばにいて見守りをしてくれることがメリットであり安心感につながっています。

以下の表は厚生労働省がまとめた平成25年と平成26年の居宅サービス事業所数です。平成25年と平成26年を比較してみると、訪問介護は1,150か所（3.5％）増、訪問看護ステーションは750か所（10.5％）増、通所介護（デイサービス）は3,533か所（9.3％）増、通所リハビリ（デイケア）は237か所（3.4％）増と、居宅サービス事業所は軒並み増加しています。この流れは今後も継続するとみられ、今後は居宅サービスが主流になっていくと予想されます。

住宅型有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅では居宅サービスを利用するのが一般的

有料老人ホームのなかでも、デイサービスや訪問介護は住宅型有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅での利用に限られる、介護付き有料老人ホームでは使えないことになっています。これはどうしてでしょうか？

介護付き有料老人ホームでは、介護保険で利用できる介護サービスをすべて施設内で利用することが法律で決められています。介護保険上のきまりがあるため、介護付き有料老人ホームの入居者がデイサービスや訪問介護などの外部サービスを利用することができないのです。

ところが、住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅の入居者は外部サービスの利用が可能となっています。もし老人ホームに入居後にデイサービスを利用したい場合はケアマネージャーと相談のうえ、ケアプランにデイサービスを入れてもらいましょう。そうすることで外部サービスを利用することができます。最近は老人ホーム内にデイサービスや訪問介護が併設されている施設も増えていますので、わざわざ車などで移動しなくても気軽に外部サービスを利用することができます。

住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅では、入居者が自分の好みや体の状態によってさまざまなケアプランを自由に組み立ててもらえるのが魅力です。ただし自由度の高い老人ホームにも注意したい点があります。介護付き有料老人ホームの場合、利用料に介護保険１割負担額が含まれているため、毎月の総支払額が把握しやすいのですが、それ以外の住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅では毎月の家賃・食費・共益費・寝具リース代・管理費と、介護保険負担額（時間外介護サービス費なども含む）とが分離されており、金額が把握しにくくなっています。

入居時に必要な費用をしっかり説明する業者もいますが、費用面で不安なことがあれば早めに相談しておくとあとでトラブルにならずにすみます。

介護度別に決められている在宅介護サービスの上限額に注意！

要支援や要介護になると利用できる介護サービスですが、毎月好きなだけサービスが利用できるわけではありません。介護度別に利用額の上限がさだめられています。

東京都の場合、要支援１の方の１か月の支給額は49,700円、要支援２では104,000円、要介護１では165,800円、要介護2では194,800円、要介護３では267,500円、要介護４では306,000円、要介護５では358,300円となっています。利用者の介護度が重くなればなるほど、介護保険の支給額上限があがっていきます。支給限度額を超える介護サービスを受けた場合、超過した分は利用者の全額自己負担となります。

ここでは在宅介護の自己負担額の表を掲示しています。訪問介護にかかる費用は「身体介護が中心」なのか「生活援助が中心」なのかで負担額も変わってきます。また利用した時間によっても介護費用が変わります。

たとえば食事・入浴・排泄介助などの身体介助が中心であった場合、１時間以上の利用であれば564単位と決まっています。１単位が10円の地域では5,640円の介護サービスが提供されたことになります。利用者の負担は１割なので、利用者は564円を訪問介護事業者に支払います。訪問介護サービスを月に15回利用したなら、15回×564円なので8,190円が利用者の負担額になります。

通所介護（デイサービス）に関しても費用の決まりがあります。通う施設が小規模型通所介護なのか通常規模型通所介護なのか、施設によって費用に差があります。また要介護ごと、そして利用した時間ごとに費用が異なります。たとえば、小規模型通所介護に要介護１の利用者が７時間以上９時間未満利用した場合は、735単位、１単位を10円とすると7,350円となります。本人の自己負担額は１割なので735円です。もし月に25回利用した場合、利用者本人の自己負担額はその１割である18,375円となるはずです。

ところがこの場合、要介護１で利用できる介護保険の上限は165,800円と決まっているため、デイサービスを25日利用すると183,750円となり上限額をオーバーします。差額の17,950円は全額自己負担となります。この方の場合は介護保険の１割負担額16,580円と超過分の17,950円の34,530円が自己負担額と計算されます。自己負担額を減らすためには、ケアマネと相談のうえ、利用限度額以内におさまるようなケアプランを作成してもらう必要があります。

2015年度版／在宅介護の自己負担額

＜訪問介護費＞

＜訪問入浴介護費 ＞

＜訪問看護費＞

＜訪問リハビリテーション費＞

＜通所介護（デイサービス）費＞

＜通所リハビリテーション（デイケア）＞

＜短期入所生活介護費（ショートステイ）＞

＜短期入所療養介護費（ショートステイ）＞

※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。

介護付有料老人ホームと比較したときのメリット・デメリットは？

有料老人ホームでも、介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅では「外部サービスの利用ができるかどうか」で差がついています。これがメリットになり、また同時にデメリットにもなります。

個室ありの施設特集

介護施設の入居にあたって、他の入居者を気にせず生活できる個室環境かどうかを重視する方が増えてきています。入居する高齢者一人ひとりの自立にとって、他の人の目を気にすることなく一人になれる環境は大切なもの。

個室には広さだけでなく家具付き、トイレ付き、風呂付きなどさまざまな条件があるので、ご自身のライフスタイルに合った環境を選んで快適な施設ライフとなるよう、このページでは「個室あり」の介護施設をご紹介しています。自分の生活スタイルや身体の症状、介護度などに合わせて、個室のタイプを選ぶと良いでしょう。

居室タイプは主に４種類。それぞれの特徴

老人ホームの居室は主に４つのタイプに分けられ、それぞれに特徴やメリット・デメリットが異なります。ひとつずつみていきましょう。

１つ目は「多床室」。これは相部屋のことで、１部屋に複数人のベッドが並んでいます。メリットとしては、人がそばにいるという安心感を得られる、入居者同士のコミュニケーションがとりやすい、個室に比べて費用が少なくて済むなどがあります。デメリットとしては、別の人とのスペースがカーテンで仕切られているだけなのでプライバシーが守られにくいこと、人間関係でもめごとが起こりやすいことなどが挙げられます。

２つ目は「ユニット型個室」。食堂・キッチン・リビング・浴室などの共有施設を取り囲むようにして個室が配置されており、10人程度を１ユニットとしてそれぞれでケアが行われる体制を敷いています。トイレは個室に付いている場合と共有の場合とがあり、ユニット型個室では比較的新しいケアの形が取り入れられています。メリットは、プライバシーを守りながらも家庭的な雰囲気の中、比較的少人数のユニット内で暮らしていけるという点でしょう。ユニットケアを取り入れていない従来型個室の場合よりも、一人ひとりのペースに合わせたきめ細やかなケアができるという点もメリットです。デメリットとしては、多床室やユニット型準個室などに比べて費用が高くなってしまうということが挙げられます。

３つ目は「従来型個室」。これは上述の”10人程度を１グループとしたユニットケア”が取り入れられて”いない”個室のことです。ベッドはもちろん１部屋に１つだけです。トイレや洗面台は個室に付いている場合もあれば共同という場合もあります。多床室に比べてプライバシーは守られますが、ユニット型個室に比べてケアが行き届きにくいというデメリットがあります。費用は多床室より高く、ユニット型個室に比べて安い場合が多いようです。

４つ目は「ユニット型準個室」。ユニット型個室が完全に壁で仕切られている個室であることに比べ、ユニット型準個室は天井と壁の間にすきまを設けている場合があります。このすきまはもともと多床室だった部屋をユニット型個室に似せて後から壁で区切ったことによって生じるものです。大部屋を改修したものですから、完全にはプライバシーを守れない場合もある一方で、ユニット型個室よりも費用を抑えられるというメリットがあります。

個室がある施設を選ぶメリットとは

個室は相部屋よりも月額利用料などが高めですが、風邪が流行ったときには感染するリスクが低減。「周りの人を気にしなくて良い」「一人でゆっくり寝られる」「自分で好きなように動ける」など、メリットが沢山あるので人気です。

今時の個室は冷暖房完備で、介護ベッドなどが入っており、快適に暮らせる環境が整っています。さらに、老人ホームによってはトイレや洗面台付き、浴室やミニキッチン付きの個室も。入居前とほとんど変わらない生活環境で暮らせるでしょう。