有料老人ホームを見晴台駅、デイサービス併設、うつ・鬱病から探す

訪問介護・デイサービス併設の施設特集

訪問介護・デイサービス併設タイプで介護スタッフが身近にいる安心を

バリアフリーなど高齢者にとって住みやすい環境と安否確認サービス・生活相談サービスのみを提供する「サービス付き高齢者住宅」や、介護サービスは外部サービスを利用することになる「住宅型有料老人ホーム」などには、入居者が介護サービスを利用しやすいように訪問介護やデイサービスを併設する施設があります。住宅内に介護スタッフが待機しているため安心して介護サービスを利用し毎日を過ごせる、訪問介護・デイサービス併設型の施設をここではご紹介します。

訪問介護・デイサービスを併設している老人ホームの特徴は

最近の住宅型有料老人ホームや介護付き高齢者向け住宅では、訪問介護やデイサービス併設対応が増えています。住宅型有料老人ホームや介護付き高齢者向け住宅の入居者は、要支援・要介護認定されている場合に施設に併設された事業所、または外部の居宅サービスを利用することができます。居宅サービスとは訪問介護やデイサービス、訪問看護などのことです。

それでは、訪問介護・デイサービス併設タイプの老人ホームで提供されているサービスはどのようなものなのでしょうか。訪問介護では食事・入浴・排泄・着替え・移動・外出・体位変換の介助、入居者の体を拭いて清潔にする清拭、薬を飲ませる介助（服薬介助）などがあります。ほかにも部屋の清掃や洗濯などの家事援助サービスも。

デイサービスではレクリエーション活動や機能訓練が実施されます。レクリエーション活動では指先を使う手芸やぬり絵、貼り絵、絵手紙作成などが行われ、施設に庭があれば家庭菜園をつくり園芸療法も楽しめます。施設によっては足浴やフットケア、マッサージ、メイクアップセラピー、アロマセラピーなど、認知症の予防や症状緩和にも役立つリハビリをメニューに組みこんだ施設もあり、利用者が飽きないような工夫がされています。訪問介護・デイサービス併設タイプの老人ホームは、つねに介護スタッフがそばにいて見守りをしてくれることがメリットであり安心感につながっています。

以下の表は厚生労働省がまとめた平成25年と平成26年の居宅サービス事業所数です。平成25年と平成26年を比較してみると、訪問介護は1,150か所（3.5％）増、訪問看護ステーションは750か所（10.5％）増、通所介護（デイサービス）は3,533か所（9.3％）増、通所リハビリ（デイケア）は237か所（3.4％）増と、居宅サービス事業所は軒並み増加しています。この流れは今後も継続するとみられ、今後は居宅サービスが主流になっていくと予想されます。

住宅型有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅では居宅サービスを利用するのが一般的

有料老人ホームのなかでも、デイサービスや訪問介護は住宅型有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅での利用に限られる、介護付き有料老人ホームでは使えないことになっています。これはどうしてでしょうか？

介護付き有料老人ホームでは、介護保険で利用できる介護サービスをすべて施設内で利用することが法律で決められています。介護保険上のきまりがあるため、介護付き有料老人ホームの入居者がデイサービスや訪問介護などの外部サービスを利用することができないのです。

ところが、住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅の入居者は外部サービスの利用が可能となっています。もし老人ホームに入居後にデイサービスを利用したい場合はケアマネージャーと相談のうえ、ケアプランにデイサービスを入れてもらいましょう。そうすることで外部サービスを利用することができます。最近は老人ホーム内にデイサービスや訪問介護が併設されている施設も増えていますので、わざわざ車などで移動しなくても気軽に外部サービスを利用することができます。

住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅では、入居者が自分の好みや体の状態によってさまざまなケアプランを自由に組み立ててもらえるのが魅力です。ただし自由度の高い老人ホームにも注意したい点があります。介護付き有料老人ホームの場合、利用料に介護保険１割負担額が含まれているため、毎月の総支払額が把握しやすいのですが、それ以外の住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅では毎月の家賃・食費・共益費・寝具リース代・管理費と、介護保険負担額（時間外介護サービス費なども含む）とが分離されており、金額が把握しにくくなっています。

入居時に必要な費用をしっかり説明する業者もいますが、費用面で不安なことがあれば早めに相談しておくとあとでトラブルにならずにすみます。

介護度別に決められている在宅介護サービスの上限額に注意！

要支援や要介護になると利用できる介護サービスですが、毎月好きなだけサービスが利用できるわけではありません。介護度別に利用額の上限がさだめられています。

東京都の場合、要支援１の方の１か月の支給額は49,700円、要支援２では104,000円、要介護１では165,800円、要介護2では194,800円、要介護３では267,500円、要介護４では306,000円、要介護５では358,300円となっています。利用者の介護度が重くなればなるほど、介護保険の支給額上限があがっていきます。支給限度額を超える介護サービスを受けた場合、超過した分は利用者の全額自己負担となります。

ここでは在宅介護の自己負担額の表を掲示しています。訪問介護にかかる費用は「身体介護が中心」なのか「生活援助が中心」なのかで負担額も変わってきます。また利用した時間によっても介護費用が変わります。

たとえば食事・入浴・排泄介助などの身体介助が中心であった場合、１時間以上の利用であれば564単位と決まっています。１単位が10円の地域では5,640円の介護サービスが提供されたことになります。利用者の負担は１割なので、利用者は564円を訪問介護事業者に支払います。訪問介護サービスを月に15回利用したなら、15回×564円なので8,190円が利用者の負担額になります。

通所介護（デイサービス）に関しても費用の決まりがあります。通う施設が小規模型通所介護なのか通常規模型通所介護なのか、施設によって費用に差があります。また要介護ごと、そして利用した時間ごとに費用が異なります。たとえば、小規模型通所介護に要介護１の利用者が７時間以上９時間未満利用した場合は、735単位、１単位を10円とすると7,350円となります。本人の自己負担額は１割なので735円です。もし月に25回利用した場合、利用者本人の自己負担額はその１割である18,375円となるはずです。

ところがこの場合、要介護１で利用できる介護保険の上限は165,800円と決まっているため、デイサービスを25日利用すると183,750円となり上限額をオーバーします。差額の17,950円は全額自己負担となります。この方の場合は介護保険の１割負担額16,580円と超過分の17,950円の34,530円が自己負担額と計算されます。自己負担額を減らすためには、ケアマネと相談のうえ、利用限度額以内におさまるようなケアプランを作成してもらう必要があります。

2015年度版／在宅介護の自己負担額

＜訪問介護費＞

＜訪問入浴介護費 ＞

＜訪問看護費＞

＜訪問リハビリテーション費＞

＜通所介護（デイサービス）費＞

＜通所リハビリテーション（デイケア）＞

＜短期入所生活介護費（ショートステイ）＞

＜短期入所療養介護費（ショートステイ）＞

※上記の表では１単位10円で計算していますが、お住まいの地域によって１単位あたりの単価は変わりますのでご注意ください。

介護付有料老人ホームと比較したときのメリット・デメリットは？

有料老人ホームでも、介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅では「外部サービスの利用ができるかどうか」で差がついています。これがメリットになり、また同時にデメリットにもなります。

うつ・鬱病でも対応が可能な施設特集

鬱病予防のためにも生きがいを持てる介護施設を

うつ病を発症する高齢者の数が増えています。身体的な衰えによる運動量の低下や、一人暮らしからくる孤独、近親者との死別など精神的なダメージなどがきっかけとなり発症する高齢者うつは、周囲が気づけないことも多いもの。もし発症してしまったら、専門医による適切な治療が必要であるとともに、日頃から予防に取り組むことも大切です。介護施設では高齢者の心の健康づくりに積極的なところも多くありますので、ご自身にあった施設を探しましょう。

うつ（鬱）病患者への対応が可能な老人ホームとは？

最近はストレス社会、長時間残業（過重労働）の問題がクローズアップされ、テレビや新聞などでで「うつ（鬱）病」が取りあげられることがふえました。この病気は世間の人たちに広く認識されはじめていますが、なかには「怠け者の言い訳」「怠け者病」と偏見をもっている方もいます。ここではうつ（鬱）病に関する情報と、うつ病患者受け入れ可能な老人ホームについてご紹介しています。

うつ（鬱）病の数は年々増加傾向にあり、患者数は70万人を超えると言われています。決して珍しい病気ではありませんし、誰でも発症する可能性があります。うつ病は気持ちの落ちこみや意欲の喪失が一時的なものではなく、長期にわたってつづく状態です。気分の落ちこみや意欲低下だけではなく、不安感や焦り、興味や喜びなど感情の喪失、集中力の低下、過剰な罪悪感などの精神的な症状があらわれます。こころの症状だけではなく、睡眠障害や疲労感、倦怠感、食欲減退、動機、息苦しさ、体の痛みなど体にも症状があらわれます。

うつ病の治療法は大きくわけて2種類、薬物治療とカウンセリングです。初診では看護師や医師に日頃の症状や悩みなどの問診をおこなう、その症状から医師が診断をくだします。うつ病と診断されるケースもありますし、うつ病になりかけているという診断がつくことも。症状が進行していればすぐに治療薬が処方され、服薬しながら定期的に通院することになります。

高齢者がうつ病になり、老人ホームへの入居を希望した場合はどのような点に注意すればいいのでしょうか？うつ病では意欲低下や不安感、感情の喪失、睡眠障害、食欲減退、体の痛みなど、さまざまな症状がみられます。睡眠障害は入眠障害（寝付けない）、中途覚醒（真夜中に起きてしまう）、早朝覚醒（本来起きる時間ではない早朝から起きてしまう）の3種類に分類されますが、老人ホームの場合は介護スタッフが24時間365日施設に常駐していますので、目が覚めても職員とともに一緒に過ごす、お茶を飲むといったケアは可能です。

食欲減退に関しては、食事介助で介護スタッフのケアを受けることはできますが、もともとない食欲を職員がもとに戻す、改善させることは基本的にできません。食欲不振が長く続くと免疫力低下、筋力低下、脱水症状、骨密度低下、認知機能低下などさまざまな症状を引きおこします。介護施設は生活の場であり、病気治療の場ではありません。そのため通院して病気の治療をおこなう、また症状が緩和しない場合は状況によって入院する必要があります。

うつ病患者の受け入れが可能な老人ホームであっても、本人の症状やその深刻さによっては入所を断られるケースもあります。入所前に施設側の職員とよく話し合いましょう。

高齢者に特有のうつ病…って何？

高齢になると肉体的な衰えや自身の病気、人間関係や住環境の変化、配偶者との死別、経済的な状況など「悩み」が増えていきます。高齢になると経済的にも精神的にも安定した生活がおくれるというイメージがありますが、必ずしもそうとは言えません。高齢者のうつ病有病率は約13％と言われており、決して少なくありません。うつ病になりやすい年代は、男性の場合40歳代がもっとも多くなっています。ところが女性は30歳代から70歳代まで患者数が多い状況がつづいており、60歳代以上になると女性のうつ病患者は男性にくらべて約2倍になっています。

では高齢者がうつ病（老人性うつ病）を発症する原因はどこにあるのでしょうか？

１・配偶者の死

２・自身の病気、ケガ、またその後遺症

３・生活環境や家族構成の変化

配偶者の死や病気をきっかけにしてうつ病を発症するケースがありますが、これはどういうことなのでしょうか？それまで頼りにしていた旦那さんを亡くすと経済的に困窮する可能性も高くなりますし、家長としておこなってきたことをすべて一人で背負わなければなりません。逆に奥様が亡くなると、それまでまかせっきりだった家事を一人でこなす必要があります。そのストレスや孤独感によってうつ病を発症する可能性も。

高齢になるとさまざまな病気リスクが高くなります。なかには深刻な病気になる方も。「もう病気が治らない」「このまま病気で死ぬのではないか」という不安感や絶望感、また病気が治っても後遺症がのこることも将来への希望を失う原因になります。これらの原因によって老人性うつ病を発症する可能性が高くなります。

生活環境や家族構成の変化は、老人ホームへの入所や息子一家と同居をはじめるなど、住環境や人間関係が変わってしまうことも老人性うつ病の原因になります。老人ホームへの入居や引っ越しは、それまで慣れ親しんだ環境が急に変化することになり、本人にとっては大きなストレス。「最近様子がおかしい」「元気がない」と思えるときは、早めに医療機関を受診しましょう。

ではつぎに老人性うつ病の症状についてご説明しましょう。老人性うつ病で多い症状には「体のあちこちが痛いといつも言う」「趣味に興味がなくなった」「気分が落ちこみ、口数が減る」「もの忘れが酷くなったという」などのほかにも、実際は家にお金があるにもかかわらず「お金がない」と周囲にいう貧困妄想、窓の外に誰もいないのに「誰がいる」と叫ぶ幻視などの症状がでることも。これらの症状は認知症や統合失調症と見分けがつかないこともあります。医師も100％正しく病気を判断できないケースもあるため、患者の症状を日々観察する必要があります。

「老人性うつ病」と診断されていても、記憶力が低下する、徘徊、何度も同じ会話を繰りかえすなどの症状がみられる場合は「認知症」を発症していると診断がつくことも。老人性うつ病と認知症を同時に発症することも十分考えられますので、家族が「うつ病だから認知症にはならない」と勝手な判断をしないことです。少しでもおかしいと感じられた場合は、医療機関を受診しましょう。

うつ病患者の自殺を防ぐためにも正しい知識を

「年齢別自殺者数の推移」のデータをごらんください。2014年のデータでは全体の自殺者数は25,427名となっており、その年齢別の内訳をみるともっとも多い年代が60歳代で4,325名、つぎが40歳代の4,234名、そして50歳代の4,181名とつづきます。若者の自殺はテレビや新聞などで大きく取りあげられ、とくにいじめによる自殺は社会に大きな衝撃をあたえますが、じつは60歳以上の高齢者の自殺者数は全体の約4割を占めており数が多くより深刻なのです。

では高齢者の自殺の原因・動機についての円グラフをみてみましょう。高齢者の場合、一番多い動機は「健康問題」で全体の50.6％。高齢になると免疫力や体力の低下、また生活習慣などにより病気にかかりやすく、なにかしら持病をもっていることも珍しくありません。また重篤な病気になるケースも少なくありません。「もう病気は治らない」と考えると将来に希望がもてなくなり、絶望して死を選ぶ可能性も。同居する家族に対し「もうこれ以上迷惑をかけたくない」という家族を思う気持ちから、自殺をする高齢者もいます。ほかに高齢者の自殺の原因・動機としては「経済・生活問題」が16.2％、「家庭問題」の14.3％がつづきます。

高齢者の自殺に健康問題や経済・生活問題、家庭問題などのトラブルがひそんでいますが、これらの問題に直面する高齢者がすべて自殺するわけではありません。これらの問題にくわえ、こころの病気（うつ病や統合失調症）を発症した場合に、自殺する可能性が上昇するのです。

うつ病は、認知症や統合失調症などと同じ脳の病気です。決して「なまけ者の病気」ではありません。真面目で手抜きができない、しっかりした性格の方が発症しやすいと言われています。気持ちが落ちこむ、生きる意欲がなくなる、朝はとくに体が動かないなどの症状は、抗うつ剤を服用することでずいぶん良くなります。「うつ病は恥ずかしい病気」「なまけ者の言い訳」と誤解してはいけません。うつ病患者の自殺を防ぐためにも、患者本人はもちろん、周囲の人たちも正しい知識をもちましょう。