あなたの能力を最大限に引き出し、自立した生活を目指すお手伝いをいたします。こちらの施設では、ご利用者様が自宅での生活に戻れるよう、一人一人の能力に応じたサービスを提供いたします。ご家族様も安心してご入居者様の新生活を応援いただけます。

利用者の自立、主体性を高める為に人間性を尊重しつつ、個別処遇を綿密に行うと共に、家庭に復帰することを目的に援助し、また地域の人々や利用者家族の健康管理及び教育を通じて地域社会との連携を密にし、その中核拠点としての機能を果たすように努力し、かつ利用者同士あるいは、利用者と介護者とのコミュニケーションを中心に生きがいの持てるケアサービスに努め、寝たきりでも精神的に明るく自立して頂けるような活動を行います。

私たちの施設では、ご利用者様一人一人の能力に合わせたサポートを提供し、自立した生活を営むお手伝いをいたします。また、居宅に戻る生活へのパスを見据えて、適切なサービスを提供いたします。私たちのスローガンは『一人一人に、一人一人の介護を』。ご入居者様のお受け入れを行っておりますので、私たちの介護へのこだわりを感じに、ぜひ一度足をお運びいただければと思います。

あたたかさ、おもいやり、笑顔がいっぱいの私たちの介護施設では、ご入居者様が安心して生活を喜ぶことを可能にするサービスの提供に日々努力しています。私たちの施設は、ご入居者様が自分らしさを大切にできる場所となるよう、新たな取り組みを進めてまいります。一緒に、あたたかな笑顔に包まれた毎日を過ごしましょう。

施設は、社会から期待されている老人福祉の増進という重要な使命を果たすとともに、サービス利用者と家族、地域、睦会それぞれが親しみ溢れる「むつみ（睦）」の精神を築き育むことができるよう以下の運営方針を定め、これを遵守する。(1)やすらぎのある生活　(2)地域と共に歩む　(3)質の高いサービス

ご入居者様の笑顔が私たちの喜びとなります。専門スタッフが一人ひとりのニーズに対応し、安心した生活をお約束いたします。心地よい空間で、新たな人生を謳歌いただけますと考えております。それが、私たちの介護施設の理念となります。ご家族様にも安心いただけるよう、全力でサポートいたします。

ご利用者様の生活を全力でサポート。日常生活の世話から健康管理、心のケアまで、ご利用者様が自立した生活を営むことが可能に。明るく家庭的な環境で、地域やご家族様とのつながりを重視。世代間交流を大切にした運営を行い、県や市町村、地域包括支援センター、居宅介護支援事業者、居宅サービス事業者、他の介護保険医療サービス、福祉サービスの提供者とも連携し、快適な生活を実現いたします。

施設利用者が人間性豊かに、快適な楽しい生活が送れ、地域に開かれた施設で時代のニーズに応え、利用者及び地域住民に信頼される施設を目指す。

施設は、社会から期待されている老人福祉の増進とい重要な使命を果たすとともに、利用者と家族、地域、睦会職員それぞれが親しみ溢れる「睦（むつみ）」の精神を築き育むことができるよう以下の運営方針を定め、これを遵守する。（１）やすらぎある生活　（２）地域と共に歩む　（３）質の高いサービス

当施設では、ご入居者様の一人ひとりの思いや願いを大切にし、機能と人的資源を最大限活用して、ご満足いただけるサービスを提供いたします。信頼と安心をお届けする確かな介護をモットーに、ご家族様や地域の皆様に対しても誠心誠意対応いたします。事業展開を通じて、皆様の生活をより豊かにするために、全力を尽くして参ります。

高齢社会を迎え、地域住民の要望に対応した、保険・医療・福祉活動を目指した介護老人保健施設として、要介護状態と認定された利用者に対し施設サービスを提供し、できる限り居宅に生活復帰を目指したサービスを行うことを目的とする。

① 「できない。無理。」から、「わかりました。工夫します。」 が初めの一歩。 ② 利用者本位は、わかりやすく、素早く、親切に受け入れやすく 　　笑顔を添えて。 ③ 理念の実現は、ゆっくり・のんびり一緒の生活関係からの 　　人間関係づくりから。 ④ 職員のやる気、その気、入所者・利用者の生活への意欲 を引き出す。 ⑤ 理念と施設の組織・仕組、職員の教育システムの一体化が 　　基本的基盤作り。

入居者の利益を保護し、地域の介護サービス基盤の整備に寄与することにより、地域福祉の推進を図ることを目的として施設を運営します。

１．入居者の選択と自己決定を尊重し、その権利を擁護するとともに、個人の尊厳に配慮した個別サービスを実施し、選ばれる施設を目指す。 ２．地域の関係機関との連携強化に努めるとともに、関係法令や社会的ルールを遵守し、積極的な情報開示と情報提供を行い、開かれた施設を目指す。 ３．職員の質の向上と専門性を高め、より質の高いサービスを提供できる施設を目指す。 ４．福祉ニーズを的確に把握し、地域福祉向上のために積極的に対応する。 ５．事業の持続的発展を図るため、法制度改正等の情報収集を行うとともに事業実施体制の改善を行い、安定的な財務基盤の確立を図る。