ご利用者・ご家族・地域の声に耳を傾け、施設運営に活かし、地域社会との交流を保ちながら社会福祉の理念を追求しその使命を遂行します。

お客様が「安心」と「やすらぎ」のある暮らしができるよう、利用者一人ひとりの特性とニーズの把握に努め、充実した個別ケアを提供します。

「ご利用者様の人格を尊重」を原則に、介護保険法に基づくサービスを提供いたします。ご利用者様の視点からご家族様のニーズを精確に把握し、それに応じたサポートを行いたします。安心な生活環境作りに心を込めて取り組んでおります。

医療法人社団拓己会は、利用者の尊厳を大切に安全に配慮し安心な生活の場を提供することに努めつつ、各人の個別性・選択の自由を尊重し、それぞれに応じた目的と支援計画を立て、多職種の職員が協働で生活機能の維持・向上・在宅復帰を支援します。また、在宅支援施設として、入所・通所リハビリテーション等のサービス提供による在宅での生活の継続、他サービス機関との連携による家族の介護負担の軽減などの役割を担い、地域に根ざした施設として高齢者が安心して住める地域作りに参画します。これらの理念を踏まえた上で、明るい笑顔と温かなふれあいを大切にしながら心ある介護を実践し、利用されるすべての方が心身ともに安らげる時間と空間を提供することを運営の方針とします。

入居者の方々が安心して日常生活が送れるよう援助すると共に、生活の質の向上を目指し、個々の介護計画に基づき、介護・看護が充実したものになることを目標とします。

経営戦略プロジェクトの創設／組織体制の強化・人材教育育成／法人本部機能の強化／利用者ニーズに応える新サービスの開発／職員の質の向上／きれいで明るい施設環境つくり

利用者一人ひとりがその人らしい生き方ができるよう常に利用者の視点に立ち、そのために必要とされる質の高い適切な支援を切れ目なく総合的に提供します。

１．利用者様の残された能力を見つけ出す　２.利用者様の誇りの尊重　３．安全・安心の提供

ご入居者様の人格と意志を尊重し、自立を目指す生活へのサポートを行う当施設では、地域やご家族様とのつながりを重視しています。保健、医療、福祉サービスとの連携を図り、全面的にサポートいたします。また、ご入居者様それぞれの生活への復帰を視野に、日常生活の援助と社会的関係の構築に努めてまいります。

・小規模な施設の特徴を活かし、利用者のニーズに応えます。 ・できる限り住み慣れた家・地域で暮らすことができるよう、家庭や地域との結びつきを大切にします。また、隣接している「なごみこども園」との交流はもとより、地域の方との日常的な交流の機会を大切にします。 ・市や地域のサービス事業者や保健医療サービス・福祉サービスの提供者と積極的に連携いたします。

当施設は、看護、医学的管理の下での介護や機能訓練、その他必要な医療と日常生活上のお世話などの介護保険施設サービスを提供することで、入所者の能力に応じた日常生活を営むことができるようにし、一日でも早く家庭での生活に戻ることができるように支援することを目的とした施設です。「心身に障害を受けた利用者の立場を尊重し、医療、看護、介護、リハビリテーション等を提供することにより、自立支援を目指した総合的援助を行います。また、利用者と家族の問題や葛藤を解決し、可能な限り家庭復帰できるよう、ノーマライゼーションの理念に基づいて援助します。

1.ご利用者に今できる最大のおもてなしを行う。 2.働く環境づくり。安全衛生からみた介護方法の検討を行う。 3.地域とともに支えあう。

「第二長上苑」では、ご入居者様の自由な生活を支え、日々の幸福を追い求めます。地域福祉の進步に対して、地域との統合を図り、社会資源としての役割を果たします。人間としての尊厳を尊び、人材の育成にも力を注ぎます。ご入居者様のライフスタイルを大切にし、安心できる生活環境を提供します。

日々の生活を支え、可能性を引き出す施設です。ご入居者様の自立を促進するため、適切なサービス計画に基づいたケアとリハビリテーションを提供いたします。ご利用者様の立場を理解し、尊重いたします。生命と身体の保全を最優先とし、緊急を除き身体拘束や行動制限は行いません。地域とご家族様とのつながりを大切にし、他の介護保健施設や福祉サービス提供者と連携いたします。

入居者一人一人の意思及び人格を尊重し、施設サービス計画に基づき、その居宅における生活への復帰を念頭に置いて、入居前の居宅における生活と入居後の生活が継続したものになるように配慮しながら、各生活単位（以下「ユニット」という。）において、入居者が相互に社会的関係を築き、自律的な日常生活を営むことを支援するものとする。 また地域や家庭との結びつきを重視した運営を行い、市町村、居宅介護支援事業者、居宅介護サービス事業者、他の介護保険施設その他の保健医療サービス又は福祉サービスを提供するものとの綿密な連携に努めるものとする。