グループホーム特集
認知症高齢者が共同生活で団らんを楽しむ介護施設
グループホームは、要支援２以上に認定されている認知症高齢者が生活の場を共にする施設のこと。自宅で過ごすのと同じような雰囲気での生活を送ります。と同時に、専門の介護スタッフによるサービスを受けながら、家庭の団らんを楽しみながら、自宅で過ごすのと同じような雰囲気での生活を送ります。グループホームは地域密着型サービスのため、利用の申し込みや市町村の各担当窓口になります。市町村によっては２親等以内の親族が３カ月以上在住していれば利用できるというケースもあるので、入居条件についてはしっかり確認してくださいね。
新設・ニューオープンの施設特集
清潔感のある施設で新しい生活を
開設して間もない施設には、真新しくて清潔感があるということ以外にも、たくさんのメリットがあります。最新の介護設備が整っていたり、空き室が多くすぐにでも入居できたり、また他の入居者の方も新規の入居となるため新しい人間関係を築けたり。入居者同士は初めて会う人ということになり、そこから新しい人間関係を作り上げていくのは、生活の中での刺激や生きる楽しさ、喜びにもつながるかもしれません。一から介護生活をスタートさせるには、新設・オープンの施設は最適な環境と言えるかもしれませんね。
老人ホームでの新しい人間関係が生きがいにつながる!?
新しい老人ホームを探すにあたって、老人ホームでの人間関係をどのように築くことができるかを考えることも大切です。
入居者の方同士が同じような境遇から意気投合し、自宅での生活以上に楽しい日々を過ごせることもしばしば。
特に、新設の施設の場合、同じ時期に入居する人が多いため、仲良くなりやすい傾向にあります。また、レクリエーションが多かったり、デイサービスを併設している施設、少人数定員の施設などは比較的和気藹々とした雰囲気で、入居者の方同士が仲良くなりやすいですから、こうしたサービス内容や施設規模大切なチェックポイントです。
老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅などでの新しい人間関係は、暮らしを活性化する大切な要素。生きがいある毎日を過ごし、部屋に閉じこもりにならないように配慮してもらえるかなどを確認するとともに、同じような介護度の方が入居しているかをチェックしてみるといいでしょう。
もちろん、既存の入居者に気を遣いたくないという希望を持つ方もいらっしゃいますから、同じ施設でも気に入るかどうかは人それぞれです。きちんとオンとオフが切り替えられるように共用スペースとプライベートスペースが確保されていれば、その点では安心。
入居者様本人にとって合った施設かどうかを見極めるには、見学や体験入居を通じて雰囲気、スタッフの方の対応などをチェックすることが何よりも重要となってきます。
新規オープンの老人ホームにはメリットがたくさん
高齢化を受け、入所型介護施設や、サービス付き高齢者向け住宅などが近年多く開設されています。
有料老人ホームの数の推移に関する統計を見てみると、2011年には約4,600件、2012年７月には7,484件と急激に増加しています。また、サービス付き高齢者向け住宅も2016年９月時点で約6300件。前年同月比で比較すると約5,700件から600件近い増加を見せています。
開設１年以内や開設予定となっている施設は、新築のため清潔感があるほか、入居金０円キャンペーンなど入居者にとってメリットの大きいキャンペーンが実施されていることも。
また、同じ時期に入居者が集まることから、入居者同士のグループができておらず、自然な形で人間関係を築けるなど良い点が沢山あります。
新規老人ホームのメリットを、以下にまとめてみました。
(1)設備が新しい
何と言っても新規開設された新しい老人ホームなどの施設を選ぶメリットは、設備の新しさです。最新鋭のセンサー技術を使った見守りサポートや、日々進化しているバリアフリー対応設備の導入など、高齢の方が暮らしやすい環境がしっかりと整えられています。
また、最初の入居者となりますので、清潔感があるのも特長のひとつ。特に、設備面で新規開設の施設でメリットが大きいのが浴室設備です。介護度が高い方にとって入浴の際に必須となる介護浴設備は、日々進化していて、重介護の方でも浴槽内で座っているような姿勢で入浴が楽しめる設備などが開発・導入されています。
こうした設備の充実は、より安心・安全の生活を送るためにも大切な要素ですから、新規開設ホームの大きなメリットと言えるでしょう。また、最近開設されている老人ホームはおしゃれな雰囲気のところも多いですから、入居が楽しみになる、という方も少なくありません。
(2)サービス内容が多様化している
民間の企業も多く参入している介護業界。近年新設で開設される老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅も、既存の事業を生かす形で介護・高齢者住宅分野に参入した企業によるものが少なくありません。
こうした異業種から参入した企業では、新しい発想でサービスを提供しているところも多く、食事内容が充実していたり、レクリエーションが豊富だったりと多様なサービスが受けられるところも沢山。
最近増えている保育園を併設するなど幼老一体型のホームは、お子様好きの方にも嬉しい施設ではないでしょうか。
(3)人間関係を築きやすい
同じタイミングで入居することが多い、新規開設の施設は、同じような境遇から仲良くなりやすい傾向にあるといえます。
もちろん、入居される方の性格や介護度などの身体状況、施設の規模や雰囲気にもよりますが、既存のグループや雰囲気ができているところに入るよりは、同じ立場から人間関係を築いた方が気軽に色々な人と仲良くなれることもあるでしょう。
(4)キャンペーンなどでお得に入居できることも
開設１年以内や開設予定の老人ホームなど入所型施設では、入居キャンペーンとして家賃割引や入居金０円キャンペーンなど料金面でお得なプランが設けられているところもあります。
入居者を早期に獲得したいという施設側の意向から実施されるこうしたキャンペーンは、活用するメリット大。同じサービス、施設であればお金を節約できる方がいいに越したことはありません。
さまざまなメリットがある新規オープンの老人ホーム。毎年さまざまな施設がオープンしていますから、動向をチェックしたり、サイトで新規オープンの施設を探してみるといいですね。
新規オープンならではの注意点!?入居前に確認しておきたい４つのポイント
新しい老人ホームは、清潔感があり設備が新しいなどたくさんのメリットがありますが、同時に新しいからこその落とし穴があることも事実です。
どうして新しい施設には落とし穴があるのかを知り、デメリットを理解した上で、しっかりと注意すべきポイントを確認しておくことも大切です。
以下に新規開設ホームへの入居を検討する際のチェックポイントをまとめてみましょう。
(1) スタッフやサービス内容
新しい施設では、新規開設ということもありスタッフが新しい職場・新メンバーでサービスを提供するため、サービス内容や質が定まっているかどうかは、まず注意したいポイントです。
レクリエーションの内容などは、入居者の方の興味関心に合わせて企画していくこととなるので、入居時に予定していたレクリエーションの内容が１年後には少し変わっているという可能性もあります。
新規開設ホームを運営している会社が、他にも同様の施設を開設している場合、サービス内容や介護のオペーレーション、方針などはある程度定まっているので安心です。
また、スタッフも他の施設から開設時に経験メンバーが入っていることが多いですので、サービスの質の面でも安心感があると言えるでしょう。
(2)運営法人はどこか
異業種からも老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅を開設する企業が増え、以前とは様相が変わりつつある介護業界。新しい施設の中には、これまで介護事業に取り組んでこなかった企業が運営している施設もたくさんあります。
もちろん、異業種ならではの多様なサービスが期待できることもありますし、介護に関してはしっかりと連携・研修体制をとることで、老舗の介護施設よりも充実したサポートが受けられる可能性も大です。
一方で、異業種からの介護参入が多い今、開設後１、２年で介護業界から撤退する企業があるのも事実。合併や買収、撤退などにより運営会社が変われば、サービスや料金などが変わってしまう可能性がありますので、こうした意味では経営が不安定かもしれないという点は要注意ポイントです。
大企業や長年介護事業に取り組んできた企業であれば比較的安心ですから、運営法人はどこなのか、経営状況はどうかをチェックしてみましょう。
(3)既存施設の入居率はどうか？
新規開設であっても、同じ会社が同様の施設を開設している例は数多くあります。同じタイプの施設があれば、施設の人気度やサービス内容などをある程度予想することができるので、既存施設の入居率やサービス内容をチェックしてみるといいでしょう。
既存施設も入居率が低い場合、サービス内容やプラン、質などに問題がある可能性があります。また、経営が危うい可能性もあり、将来的に運営母体が変わるかもしれません。
既存施設があれば、その施設がうまくいっているかどうかを確認してみることが大切です。
(4)予約・申込状況を確認
新規開設される新しいホームの場合、入居者が順調に増えているのかどうかは入居後の安心感に大きく関わるからこそ、入居申込状況をさりげなく確認してみたいところです。
予約や申込状況を直接聞くことが難しい場合もあるでしょうから、そうした場合はスタッフの数から入居状況を類推することも可能です。
例えば介護付き有料老人ホームなどでは、入居者１人に対して介護スタッフが最低３名配置することが義務付けられています。介護スタッフが何人いるかによって、どのくらいの入居者を見込んでいるかを計算してみるといいでしょう。
